[特別企画] わが社の技術/製品戦略 2022

コロナ禍に伴い大きく社会構造が変化するとともに、ロシアのウクライナ侵攻長期化などによって半導体/電子部品のサプライチェーンの混乱が続く2022年夏。極めて不透明な見通しの中、主要電子デバイスメーカー/商社は、どこへ向かうのか。主要電子デバイスメーカー/商社のキーマンに、技術開発/製品戦略について聞いた。

NXPジャパン

マーケティング統括本部 副統括本部長 園田慎介氏:

NXP Semiconductorsは、クラウド上のデジタルツインを使い日々、自動車がアップグレードされる「デジタルツイン・オートモーティブ」の実現に向けた半導体デバイス/ソリューション開発を積極的に進めている。デジタルツイン・オートモーティブで自動車はどのように変化し、NXP Semiconductorsはどのような半導体デバイス/ソリューションを提供していくのか。NXPジャパンでマーケティング統括本部 副統括本部長 兼 マーケティング部長を務める園田慎介氏に聞く。

サンケン電気

マーケティング本部 パワーデバイス開発統括部長 山崎尊永氏:

サンケン電気は、パワーモジュール、センサーと並ぶ3つのコアとして「パワーデバイス」の強化、事業拡大を進めている。同社パワーデバイスは「電源制御技術」を強みに実績を伸ばしてきたが、さらにこの強みを高めることで一層の事業拡大を図る方針。具体的には、独自に開発してきた電源専用マイコンなどを駆使し、より省エネ、高効率を実現するデジタル制御電源製品の展開を広げていく。サンケン電気 マーケティング本部パワーデバイス開発統括部長を務める山崎尊永氏に技術/製品開発戦略について聞いた。

トレックス セミコンダクター/日本ガイシ

トレックス 執行役員 山本智晴氏/日本ガイシ 執行役員 大和田巌氏:

小型/超低消費電力を特長にした電源ICを展開するトレックス セミコンダクターと、「半固体電池」と呼ばれる独自リチウムイオン二次電池「EnerCera(エナセラ)」を開発、販売する日本ガイシ。この両社は、脱炭素社会/持続可能な社会の実現を目指して2018年から協業を進めている。協業の狙い、これまでの成果、そしてこれからの取り組みについて、トレックス 執行役員の山本智晴氏、日本ガイシ 執行役員の大和田巌氏にインタビューした。

Vicor

newDavid Krakauer氏/堂園雄羽氏:

電源ソリューションを専門に手掛けるVicorは、産業機器市場での新たなビジネス機会に注視している。近年、産業機器市場では電動化やバッテリー駆動といった新たな技術トレンドが加速し、Vicorがここ4〜5年、特に力を入れ開発してきたHPCや車載向け技術を大いに活用できるからだ。8月上旬、Vicorでインダストリアル事業部 兼 コーポレートマーケティング部門を統括するバイスプレジデントのDavid Krakauer氏が来日した。Krakauer氏とVicor日本法人の代表取締役社長兼本社バイスプレジデントを務める堂園雄羽氏に、産業機器市場でのVicorの戦略を聞いた。

Rochester Electronics

Colin Strother氏/藤川博之氏:

メーカーの都合によって生産終了となった「EOL(End of Life)品」の供給を手掛けるRochester Electronics。オリジナルの半導体メーカーの認定を受け、場合によっては製品の再設計/再生産までも行うという独自事業を展開する同社は、半導体不足や企業買収の活発化などといった環境の中で、その存在感を増している。今回、Rochester Electronicsでエグゼクティブバイスプレジデントを務めるColin Strother氏と、日本オフィス代表の藤川博之氏に、半導体業界におけるEOLビジネスの重要性や同社の戦略について聞いた。

提供:NXPジャパン株式会社、サンケン電気株式会社、トレックス・セミコンダクター株式会社/日本ガイシ株式会社、Vicor株式会社、Rochester Electronics, Ltd.
アイティメディア営業企画/制作:EE Times Japan/EDN Japan/MONOist編集部/掲載内容有効期限:2022年9月22日

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デジタル電源制御でアナログでは成し得なかった省エネ/高効率を実現 ―― サンケン電気

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