来るべき“第4の産業革命”――日本の取るべき道とは？：【ITmedia Virtual EXPO 2011プレビュー】

「ITmedia Virtual EXPO 2011」のスペシャルセッションに、インターネット総合研究所所長の藤原洋氏が登壇する。来るべき第4の産業革命とは？ そのとき、日本の取るべき道筋とは何なのか？

[EE Times Japan]

　2011年9月13日〜30日にわたって、バーチャルイベント「ITmedia Virtual EXPO 2011」が開催される。今回のテーマは「転換期のITとモノづくり」。このテーマにおける、「転換期」、「IT」、そして「モノづくり」のすべてを網羅しているのが、スマートテクノロジーゾーンのスペシャルセッションとなる、インターネット総合研究所の所長を務める藤原洋氏の講演「ITによるエネルギーと交通システムのイノベーション」だ。

インターネット総合研究所の所長を務める藤原洋氏

　藤原氏は、日立エンジニアリングやアスキーなどに在籍した後、インターネット総合研究所を創業するなど、IT業界では広く名を知られた人物である。その一方で、ナノテクノロジー技術を応用したエネルギーシステムや電気自動車（EV）の開発を手掛けるベンチャー企業のナノオプトニクス・エナジーの社長を務めるなど、エネルギー関連分野においても精力的な活動を行っている。

　同氏は講演の中で、近代以降にイノベーションをもたらした3つの産業革命について解説する。1つ目は、蒸気機関の登場による「動力革命」である。2つ目は、材料化学分野における新発見によって始まった「重化学工業革命」。そして、3つ目となるのが、コンピュータやインターネットなどの情報技術の発展/普及が引き金となった「デジタル情報革命（IT革命）」である。

第4の産業革命は日本が発信地に

　これら3つの産業革命を受けて、既に始まりつつあるのが、第4の産業革命となる「環境エネルギー革命」だ。環境エネルギー革命では、エネルギー源が太陽光発電などの再生可能エネルギーに移行するとともに、交通システムにおいても内燃機関車からEVへの転換が急激に進む。そして、再生可能エネルギーやEVを有効活用するためには、ITを活用したスマートグリッドが必須になる。

　従来の3つの産業革命の発信地は、動力革命が英国、重化学工業革命がドイツ/米国、デジタル情報革命が米国であった。その間、日本は一貫して改良技術立国であり、発信地ではなかった。しかし、環境エネルギー革命において、日本は発信地となるポテンシャルがあると藤原氏は説く。それも、現在の日本が抱える経済問題を解決するための取り組みこそが、環境エネルギー革命を日本が主導するための原動力になるというのだ。

　ご興味をも持たれた方はぜひ、ITmedia Virtual EXPO 2011に登録（無料）していただき、第4の産業革命と、そこで日本が主役となるための取り組みについて、藤原氏の主張に耳を傾けてほしい。

来場登録

　ITmedia Virtual EXPO 2011の参加には来場登録（無料）が必要です。来場登録は、下記ページ（モノづくりITゾーン）より行うことができます。この機会にご登録ください。