サムスンのみ出荷数減少し続落――2014年7〜9月スマホ世界シェア:ビジネスニュース 業界動向
IDCのリポートによれば、2014年第3四半期(7〜9月期)におけるスマートフォン出荷数は前年同期比で25%の増加となった。トップ5社では、Xiaomi(シャオミ)が大幅に出荷数を伸ばし、Samsung Electronics(サムスン電子)は唯一、前年同期比で出荷台数を落としている。
米国の市場調査会社IDCは2014年10月29日、同年第3四半期(7〜9月期)におけるスマートフォンの出荷台数をまとめたリポートを発表した。これによると、同四半期のスマートフォン出荷台数は3億2760万台。2013年第3四半期の2億6170万台に比べて25.2%の増加、2014年第2四半期の3億130万台に比べて8.7%の増加となった。
IDCで携帯電話機の市場動向を担当するRyan Reith氏によれば「市場の成長が鈍化しているといわれているが、スマートフォンの出荷数は四半期ごとに過去最高を記録している。先進国では、出荷数が1桁台の成長にとどまるレベルにまでスマートフォンは普及したが、新興国では30%を超えるスピードで成長している。ただし、スマートフォンがコモディティ化しているという課題はあり、Appleを除くスマートフォンメーカーはこれに苦労しているようだ」という。
トップ5社では、サムスンのみ出荷数が前年比で減少
スマートフォン市場トップ5社の動向を見てみよう。
Samsung Electronics(サムスン電子):スマートフォン市場の首位の座を維持しているが、トップ5社の中では唯一、出荷台数が前年同期比で減少した。あらゆる方面から競争のプレッシャーがかかっていることに加え、ハイエンドスマートフォンへの熱が薄れてきたことが要因となり、出荷台数は2014年が始まった当初から減少傾向にある(関連記事:サムスン「GALAXY」のシェア急落 2014年4〜6月世界スマホ)。
Apple:「iPhone 6」「iPhone 6 Plus」が好調なApple。新機種の販売台数は最初の週末で既に1000万台に上った。だが、「iPhone 5s」「iPhone 5c」についても根強いニーズがある点を見落としてはいけない。これら前世代の機種が同四半期の出荷台数の大部分を占めている。
Xiaomi(シャオミ):中国とその周辺地域にターゲットを絞ったことが功を奏し、初めて第3位についた。前年同期比で3倍近く出荷台数を伸ばしている。成功した要因は最新スマートフォン「Mi4」だ。既存のハイエンドに代わる製品という位置付けで発表された。中国以外の市場でどれだけ早く成長できるかが、出荷台数を増やす鍵になる。
LenovoとLG Electronicsが4位タイとなった。100米ドル以下のスマートフォン「A369i」や「A316i」がアジア太平洋地域、中東、アフリカといった新興市場において出荷数を伸ばした。LGの「Fシリーズ」「Lシリーズ」は先進国と新興国の両市場において好評のようだ。最新フラッグシップスマートフォン「G3」はハイエンドスマートフォン市場において存在感を維持していて、LTE対応スマートフォン全体の出荷数を押し上げる製品となっている。
関連キーワード
スマートフォン | Samsung | 携帯電話市場 | IDC | Xiaomi | iPhone | Apple | ハイエンド | 中国 | 業界動向(エレクトロニクス) | iPhone 5 | iPhone 6 | LGエレクトロニクス | ビジネスニュース(EE Times Japan) | iPhone 5c | iPhone 5s | iPhone 6 Plus | レノボ
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
関連記事
サムスン「GALAXY」のシェア急落 2014年4〜6月世界スマホ
IDCが発表したリポートによると、2014年第2四半期におけるスマートフォンの世界市場で、Samsung Electronics(サムスン電子)はシェアを前年同期比で7%落とした。代わりに、HuaweiとLenovoの中華圏のメーカーが驚異的な成長を遂げている。スマートフォン市場を席巻する“Android”と“中国勢”
2014年4〜6月に出荷されたスマートフォンに占めるAndroid搭載機の割合は85%に達し、さらにスマートフォンメーカー上位6社のうち3社を“中国勢”が占めた。Android優位が鮮明にありつつある中で、メーカーの顔ぶれも変わりつつある。ソニーのスマホ事業はもう成長できない!? 1800億円の減損を発表
ソニーは、スマートフォン「XPERIAシリーズ」などを中心とするモバイル・コミュニケーション(MC)分野の中期計画を見直し、同分野の営業権(のれん代)全額に当たる減損約1800億円を2014年度第2四半期(7〜9月期)の営業損失として計上する。