「捨てるはずのDDR4」を再利用 Meta、CXLでサーバ台数を25％削減：コストメリットと課題は（1/3 ページ）
Metaは、運用を終えたサーバから回収したDDR4メモリをCXL経由で再利用し、サーバ台数を25％削減できるとしている。DDR5の価格上昇を背景に、こうしたメモリ再利用の経済的メリットは高まっている。一方、Metaのようにハードウェアからソフトウェアまで自社で制御できない企業では、DIMMとCXLコントローラーの組み合わせや相互運用性が導入の壁になる。
Metaは、運用を終えたサーバから取り外したDDR4モジュールを廃棄せずに再利用し、数百万台のサーバでCompute Express Link（CXL）ベースのメモリ拡張を実施している。Metaは2026年7月に発表した論文でこのアプローチを公表し、これによってサーバ台数を25％削減しつつ、運用コストも低減できると述べた。
Marvell Technology（以下、Marvell）のストレージおよびメモリサブシステム製品ポートフォリオ担当アソシエイトバイスプレジデントを務めるKhurram Malik氏は、米国EE Timesのインタビューで、「ハイパースケーラーは、CXLコントローラー配下にDDR4モジュールを配置することで、サーバがDDR5専用の新しいプラットフォームに移行する際に本来なら廃棄されるメモリの使用可能期間を延ばしている」と説明した。
こうした動きの背景には、データセンター事業者が2つの課題に同時に直面していることがある。Malik氏によると、サーバのリフレッシュサイクルが4〜5年ごとであるのに対し、DDRメモリの耐用年数は通常10〜12年だという。この差によって、サーバが交換される時点で、搭載されていたDDR4モジュールには耐用年数の半分程度が残っている場合が多い。
同時に、DDR5の価格上昇によって、メモリ再利用による経済的メリットが顕著になっている。2025年までは、コストがCXLメモリ拡張の主な障壁となっていた。多くの組織が、拡張ハードウェアに投資するよりも単純にDDR5を追加する方がコストを抑えられると考えていたためだ。しかし、DDR5の価格上昇に伴ってこうしたコスト面での判断が変わり、より多くの企業がパイロット導入を始めるようになった。
フルスタックの自社開発が実現の鍵に
Metaの事例は、こうしたパイロット段階から実運用段階への移行がどこまで進んでいるかを明確に示している。
MetaのCXLメモリ再利用へのアプローチは、スタックの大部分を自社で制御している点で際立っている。Metaはチップを社内で設計し、ファームウェアを自社開発し、独自のフリート管理ソフトウェアを構築する。そうして開発したボードを、HPやLenovoなどのベンダーから調達したサーバではなく、自社で設計したサーバに搭載している。再利用するデュアルインラインメモリモジュール（DIMM）でさえ、Metaの自社インフラから回収したものである。
こうした垂直統合によって、Metaは、ASIC、ボード、サーバの各ベンダーと連携して同等の可視性を確保するのではなく、フリートソフトウェアに必要なテレメトリー機能を最初からハードウェアに直接組み込めた。また、Metaは独自にカスタマイズしたLinuxカーネルを運用していて、必要なCXLサポートをその中に構築した上で、改良点をアップストリームに還元している。
EE Timesは、NVIDIAでPCI Express（PCIe）およびCXLのポストシリコン検証を率いてきたAmeet Sanghavi氏に話を聞いた。同氏は、Metaのようにフルスタックを制御できる強みを持つ組織はほとんどないと指摘した。
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