「Mobile World Congress(MWC)2015」では、5G通信についてパネルディスカッションが行われた。5Gで最も重要なのは、誰もがどこででも通信できる「ユビキタス性の実現」で、500MHz〜1000MHzのサブギガヘルツ帯をどう使うかが鍵になりそうだ。
NTTドコモは2015年3月2日、第5世代移動通信方式(5G)の実用化に向けた技術開発の一環として、15GHz帯の高周波数帯を用いて受信時4.5Gビット/秒以上のデータ通信に屋外で成功したと発表した。
第5世代移動通信(5G)の標準化活動が世界各地で加速している。EE Timesは、次世代無線技術を研究するニューヨーク大学科学技術専門校 次世代無線研究センター「NYU Wireless」でディレクタを務めるTheodore Rappaport氏に、5G実現に向けた課題などを聞いた。
キーサイト・テクノロジーは、「マイクロウェーブ展2014」で、世界最高レベルの性能を持つ測定器群を展示するとともに、第5世代移動通信(5G)システムの要素技術開発に向けた測定機器の提案を行った。
ノキアソリューションズ&ネットワークスは「eXperience Day 2014」で、5G(第5世代)移動体通信技術などについて展望を語った。5Gは2020年の商用化に向けて研究開発が進められているものの、実際には“中身”は、ほぼないに等しい。それでも5Gの規格策定に必要な要件は「ようやく整ったところ」だとノキアは説明する。
ソフトウェア無線(Software Defined Radio)技術をベースとしたシステム開発が進んでいる。5Gと呼ばれる第5世代移動通信の実用化に向けたRF計測もその1つである。日本ナショナルインスツルメンツ(日本NI)は、マルチチャネル無線通信システムの試作機を短期間で開発することができるソフトウェア無線ソリューションを提供している。
キーサイト・テクノロジーは、モジュール計測器向けモジュラー製品を発表した。PXIe規格に準拠したベクトルネットワークアナライザ(VNA)と、掃引型スペクトラムシグナルアナライザである。測定コマンドはボックス型と互換性を有し、作業性もほぼ同一の操作環境を実現している。第5世代移動通信システム(5G)向けに機能拡張したAXIe規格準拠の12ビット高速デジタイザも発表した。
NTTドコモは「ワイヤレス・テクノロジー・パーク2014」(WTP2014)で、「ムービングノード」と呼ばれる大型アンテナを用いた第5世代(5G)の通信技術を紹介した。バスや電車などの移動体にこのアンテナを設置し、そこをWi-Fi基地局のように使うという仕組みである。
ワイヤレス通信市場が最大用途市場となっているアジレント・テクノロジー。長く同市場に注力し続け、あらゆるワイヤレス通信に関するあらゆるニーズに応えられる製品/技術サポート力を築き上げてきた。現在、研究開発、規格化が進む第5世代携帯電話方式や自動車、産業機器といった新たに無線通信応用領域に対しても「総合力」を強みにリーディング企業の地位を狙う。
ナショナルインスルメンツ(NI)は、5年ほど前にワイヤレス/RF市場向け計測/試験装置分野に本格参入した。参入当時から大規模MIMOなど多くの革新的技術を必要とする第5世代携帯電話通信方式(5G)など次世代技術に向けた製品、サービスの展開に特化し、それら最先端技術の開発現場での採用実績を増やしている。
エリクソン・ジャパンは、「5G(第5世代)」と「3GPPリリース13」を中心とした、「2020年に向けた移動通信の進化」について記者説明会を開催した。エリクソンでは、2020年ころに商用化が予定されている5Gを、単なるモバイル技術の進化ではなく、『ネットワーク化社会のためのネットワーク』と位置付けている。
NTTドコモは、国内外の通信機器メーカー6社と第5世代携帯電話通信方式(5G)に関する実験で協力することに合意したと発表した。各社と高周波数帯での広帯域利用に向けた研究を進め「世界的な5Gの実用化検討に貢献していく」(ドコモ)という。
IDTは2015年3月、スマートフォンなどのモバイル機器同士でのワイヤレス給電を実現する技術「Wireless PowerShare」を発表した。
NECが、4096QAM(直交振幅変調)方式の変調技術を開発した。これにより、無線通信においても1Gビット/秒(Gbps)以上の転送レートを実現するモバイルバックホールの構築が可能になるという。
東京工業大学は、新しい変調技術を開発し、低電力のRF無線給電型無線機によって、32QAM(直交位相振幅変調)、2.5Mビット/秒(Mbps)での信号伝送に成功したと発表した。無線機は、5.8GHz帯、113μWで動作する。今回の技術により、周波数利用効率に優れるQAM(直交位相振幅変調)を、低消費電力で実現することが可能になったという。
用途が着々と増えているWi-Fi通信だが、それに伴って、接続技術に対する要件も増えている。策定が進むIEEE 802.11ahやIEEE 802.11axなどで、こうしたニーズに応えられるかが、Wi-Fi Allianceの課題となっている。
情報通信研究機構(以下、NICT)は2015年1月30日、Home Area Network(宅内無線ネットワーク/以下、HAN)用Wi-SUN認証規格に準拠した無線機を開発したと発表した。
短距離無線通信規格であるBluetooth技術が、IoT(モノのインタネット)を実現する技術基盤として進化を遂げる。新たに策定されたコア仕様「Bluetooth4.2」は、プライバシー保護の強化や転送速度の高速化、IPv6への対応などを図った。
HUAWEI(ファーウェイ、華為技術)は、英国通信会社のEEおよびクアルコム・テクノロジーと共同で、「LTEカテゴリ9」の接続試験を行い、下りの通信速度で最大410Mビット/秒を達成した。
ロームは、国際無線通信規格「Wi-SUN(Wireless Smart Utility Network)」に準拠した汎用無線通信モジュール「BP35A1」について、インターネット販売を開始した。販売ネット商社3社のウェブサイトより購入することができる。
アンリツは2014年12月、Qualcomm Technologiesと共同で、LTE-Advancedの3キャリアアグリゲーション機能を利用したデータ通信に成功したと発表した。
AWR Japanは、「マイクロウェーブ展2014」でRF/マイクロ波回路設計の効率を高めることができるNI AWR設計環境ツールの最新バージョンをデモ展示した。
ミライト・テクノロジーと米Sensus(センサス)は2014年12月、日本で280MHz帯を使用した広域無線技術の実証試験を2015年1〜3月から実施すると発表した。
Bluetooth SIGは、Bluetoothの最新仕様となる「Bluetooth 4.2」を発表した。プライバシー保護の強化、転送速度の高速化を実現している他、インターネットに直接、接続できるようになる。
テレダイン・レクロイ・ジャパンは、最大100GHzの帯域と240Gサンプル/秒のサンプルレートを達成したオシロスコープ「LabMaster 10-100Zi」を発表した。次世代の通信システム、広帯域電子部品、基礎科学の研究などにおける信号波形の捕捉/解析用途に向ける。
ルネサス エレクトロニクス(以下、ルネサス)は2015年2月25日、Bluetooth Low Energy(Bluetooth SMART)用RFトランシーバとして「世界最小の消費電流」を実現する技術を開発したと発表した。近く、同技術を用いたマイコンを製品化する方針。
慶応大の黒田忠広氏らのグループは、米国で開催されている国際学会「ISSCC 2015」で電磁界結合を用いた非接触コネクタに関する2件の研究論文を発表する。同コネクタをスマホに搭載した場合でも、他の無線機と干渉しないことなどを実証した内容も含まれ、非接触コネクタの実用化加速が期待される。
無線、有線ともに、通信技術への関心は高い。今回は、第6回の無線通信技術に続き、有線通信の注目講演を紹介する。具体的には、低消費電力の10Gビット/秒シリアルリンクや、シリコンフォトニクス技術による高速トランシーバなどがある。
モノのインターネット(IoT)の追い風に乗って、Bluetooth搭載製品が大幅に増加している。約1年前に策定が完了したBluetooth 4.1は、低消費電力という特性に加え、多くのスマートフォンに搭載されている実績、メッシュ型トポロジの採用など、IoTの実現に適した規格となっている。
第5世代移動通信(5G)の標準化活動が世界各地で加速している。EE Timesは、次世代無線技術を研究するニューヨーク大学科学技術専門校 次世代無線研究センター「NYU Wireless」でディレクタを務めるTheodore Rappaport氏に、5G実現に向けた課題などを聞いた。
Wi-Fi Allianceは、「Wi-Fi Direct認定プログラム」に追加された拡張機能を発表した。新機能を搭載した機器同士では、ネットワークの接続やデータの送受信を行うための設定が容易になるなど、より使いやすくなる。
モノのインターネット(IoT)の重要な要素であるワイヤレスセンサーネットワーク。IPプロトコルを使用して低消費電力メッシュネットワーク機器をインターネットに接続できるようにする取り組みが進んでいる。
2010年に発表されたBluetooth Smartは、モノのインターネット(IoT)の担い手となった。2013年12月に策定が完了したBluetooth 4.1は、IoTをさらに一歩進め、「1対1」だけでなく「1対多数」の接続を実現している。全てのモノが常時つながる“あらゆるモノのインターネット”時代が本格的に到来しようとしている今、Bluetooth 4.1がその根幹となる技術として注目を集めている。
ワイヤレス給電技術については、電磁誘導(MI:Magnetic Induction)方式と磁気共鳴(MR:Magnetic Resonance)方式の2つの標準化が進められています。いずれもコンパクトに実装でき、コストを抑えられることから、民生機器市場におけるワイヤレス給電の主要な方式となっています。本稿では、ワイヤレス給電の市場と、MI方式、MR方式の両技術の現状について説明します。
スペクトラム拡散は、一見すると周波数帯域を余分に必要とする。しかしデジタル無線通信にとってスペクトラム拡散を導入する利点は多い。通信チャンネルの容量が増える、データのセキュリティが向上する、妨害波に負けない、信号強度の変動に強い、といった効果が見込める。