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5Gの商用化は2022年以降、けん引役はIoTに世界の通信事業者58社に聞いた(2/3 ページ)

Telecommunications Industry Association(TIA)は、世界中の通信事業者58社を対象に、5G(第5世代移動通信)について調査を行った。多くの通信事業者が、5Gでは「完全な商用化は2022年以降」「けん引役はIoT」「開発と導入ではアジアがリード」と考えていることが明らかになった。

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5Gはアジアがけん引

 調査対象となった通信事業者の71%は、アジアが5Gの開発と展開をリードすると見込んでいる。一方、北米と欧州がリードすると回答したのはそれぞれ52%と45%だった。とはいえ、各事業者の回答は地理的要素によるところが大きい。つまり、事業者の多くは自国がけん引していると考えるからだ。

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「5Gの導入はどの地域がけん引すると思うか」。北米、欧州、アジアの各地域に尋ねた。アジアの通信事業者は「アジア」、北米の事業者は「北米」と答えている傾向がみられる(クリックで拡大) 出典:TIA

 NTTドコモは、2020年の東京オリンピックに合わせて5Gを初めて商用化する計画だ。同社は、マクロセル内にスモールセルを配置する方式「ファントムセル」の開発を進めている。韓国では、SK Telecomなどの主要な通信事業者が2018年に平昌(ピョンチャン)で開催される冬季オリンピックで、5Gを試験的に導入する計画だ。

 国や地域を問わず、調査対象となった通信事業者の3分の1は、「自社が2021年までに5Gの商業サービスを立ち上げる」とみている他、そのうちの多くは「完全な商業サービスの開始は2022年以降になる」と見込んでいる。それまでは開発や実証実験に引き続き注力していくだろう。

5Gの各段階が始まる時期の予測 出典:TIA
  2015〜2018年 2019〜2021年 2022〜2025年 2025年以降
技術開発 77.2% 19.3% 1.8% 1.8%
実験室での試験導入 58.2% 32.7% 9.1% 0.0%
フィールドでの試験導入 23.6% 58.2% 14.5% 3.6%
商用化が一部開始 10.7% 60.7% 23.2% 5.4%
最初の商用化 1.8% 55.4% 32.1% 10.7%
商用化が完全に開始 0.0% 30.9% 43.6% 25.5%
「最初の商用化」が2019〜2021年に始まると考えている通信事業者(調査対象者)の割合が「55.4%」のようにみる。半数に近い通信事業者が、5Gの完全な商用化は2022〜2025年とみていることが分かる

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