ソニーの21年度業績、売上高と利益で過去最高に：イメージセンサーの投資を増加（1/2 ページ）

[村尾麻悠子，EE Times Japan]

　ソニーグループは2022年5月10日、2022年3月期（2021年度）通期の連結業績を発表した。売上高は前年度比で10％増となる9兆9215億円、営業利益は同26％増となる1兆2023億円で、いずれも過去最高を更新した。映画分野とエレクトロニクス・プロダクツ＆ソリューションズ（EP＆S）および音楽分野で大幅な増収があった。

左＝2021年度の連結業績／右＝2021年度のセグメント別業績［クリックで拡大］ 出所：ソニー

　セグメント別では、EP＆Sの売上高が、前年度比13％増となる2兆3392億円、営業利益は同851億円増となる2129億円だった。製品ミックスの改善によるTVやデジタルカメラの増収や、為替の影響によるものとする。同社副社長兼最高財務責任者（CFO）の十時裕樹氏は、「前年度はコロナ禍による生産、物流の混乱や、半導体をはじめとする部材不足などさまざまな制約を受けたが、きめ細かなサプライチェーンマネジメントなどで克服し、9％を超える営業利益率を実現できた」と語った。

　2022年度通期の売上高見通しは、主に為替の影響により前年度比で3％増となる2兆4000億円を見込んでいる。営業利益の見通しは、同329億円減となる1800億円。これらの予測には、中国のコロナ感染拡大による影響を含んでいる。「今後も、上海および近郊の工場の稼働や部品調達に制約を受ける可能性がある。現時点では、正常化に約3カ月を要すると想定している」（十時氏）

エレクトロニクス・プロダクツ＆ソリューションズ（EP＆S）分野の業績と2022年度通期の見通し［クリックで拡大］ 出所：ソニー

　同氏はさらに、「ウクライナ情勢や急速なインフレによる世界経済の減速など、事業環境が近年になく厳しいものになる」とし、市場の変化に素早く対応するとともに、オペレーションのDX（デジタルトランスフォーメーション）化や効率化により、環境変化への耐性を高め、収益性の維持と改善に努めると語った。