自動車を襲う「カーボンニュートラル」の厳しい要求：福田昭のデバイス通信（406） 2022年度版実装技術ロードマップ（30）（1/2 ページ）

今回からは第2章第5節（2.5）「モビリティー」の概要を説明する。第5節は、「自動運転・遠隔操作」「電動化技術」を含む5つの項目から構成されている。

[福田昭，EE Times Japan]

自動運転、遠隔操作、電動化技術、ノイズ対策が主要なテーマ

　電子情報技術産業協会（JEITA）が3年ぶりに実装技術ロードマップを更新し、「2022年度版　実装技術ロードマップ」（書籍）を2022年7月に発行した。本コラムではロードマップの策定を担当したJEITA Jisso技術ロードマップ専門委員会の協力を得て、ロードマップの概要を本コラムの第377回からシリーズで紹介している。

　前回までは、第2章第4節（2.4）「情報通信」の概要を解説してきた。今回からは第2章第5節（2.5）「モビリティー」の概要をご説明していく。第2章第5節（2.5）「モビリティー」は、第1項（2.5.1）「はじめに」、第2項（2.5.2）「自動運転・遠隔操作」、第3項（2.5.3）「電動化技術」、第4項（2.5.4）「EMC・ノイズ対策」、第5項（2.5.5）「日本のモビリティー産業界への提言」で構成される。

「2022年度版　実装技術ロードマップ」（書籍）の主な目次。書籍本体から抜粋したもの［クリックで拡大］

第2章第5節（2.5）「モビリティー」の目次。書籍本体から抜粋したもの［クリックで拡大］

電動化の要素技術とEMC・ノイズ対策を新たに記述

　前回版の実装技術ロードマップである「2019年度版」でも、「モビリティー」は第2章（注目される市場）のテーマだった（参考記事：「100年に1度の大変革期を迎えたモビリティー産業」）。前回版と今回版（2022年度版）の主な違いは、「1.はじめに」が「CASE」から「カーボンニュートラル」へとまったく異なる内容に変わったこと、前回版の「2.自動運転化」と「3.コネクテッド化」を統合して「2.自動運転と遠隔操作」にまとめたこと、前回版の「4電動化」を「3.電動化技術」としてインバーター技術や充電技術などの技術面の記述を中心としたこと、新しく「5.EMC・ノイズ対策」を設けたこと、などである。

「モビリティー」の構成。左が2019年度版（前回）、中央が2022年度版（今回）、右が主な変化［クリックで拡大］ 出所：JEITA　Jisso技術ロードマップ専門委員会（2022年7月7日に開催された完成報告会のスライド）