「負け組」JDI、年内量産立ち上げの次世代OLEDが「われわれの将来を担う」：上場から10年連続の赤字（1/3 ページ）

ジャパンディスプレイ（JDI）の2024年3月期（2023年度）通期連結業績は、売上高が前年度比12％減の2392億円、営業利益は同102億円増で341億円の赤字、純利益は同185億円減で443億円の赤字だった。2014年3月の株式上場後、赤字は10年連続となった。

[永山準，EE Times Japan]

　ジャパンディスプレイ（以下、JDI）は2024年5月13日、2024年3月期（2023年度）通期連結決算を発表した。売上高は前年度比12％減の2392億円、営業利益は同102億円増で341億円の赤字、純利益は同185億円減で443億円の赤字だった。2014年3月の株式上場後、赤字は10年連続となった。

JDIのCEO（最高経営責任者）を務めるスコット・キャロン氏 出所：ジャパンディスプレイ

　同日開催した決算説明会で、JDIのCEO（最高経営責任者）を務めるスコット・キャロン氏は、「また赤字となり恥ずかしい。一日も早く赤字脱却を図らなければならない。小さな取り組みだけでは黒字転換できるとは思っていない。技術を含め、抜本な改革、変革をしなければならない」とコメント。徹底的な固定費削減や生産性向上を進めるなど「筋肉質な」経営体質を目指すと同時に新技術／商品／事業創出などを進めるとした。

　その中でキャロン氏は特に、同社の次世代OLED「eLEAP」について「われわれの将来を担うeLEAPが、2024年12月から量産に入る。『世界初、世界一』の技術が重要な顧客のニーズに応えること。これが根本的な解決策になると思っている」と強調していた。

コア事業は堅調に推移、OLEDは前年度比74％増の大幅増収

　同社がコア事業と位置付ける車載およびスマートウォッチ／VR（仮想現実）など向けは堅調に推移したが、ノンコア事業であるスマホ向け液晶などで戦略的縮小を進めたことなどによって減収となった。一方、営業利益は徹底的な固定費削減および、生産性向上による損益分岐点の低下によって大幅に改善した。純利益は前年度に計上した子会社売却益（135億円）や債務免除益（150億円）が剥落したことから赤字幅が拡大した。ただ、JDIのCFO（最高財務責任者）を務める坂口陽彦氏は「この2つ（前年度に計上した子会社売却益と債務免除益の剥離の影響）を除いた形で見ると、当期純損失も若干ながら改善している」と説明した。

2023年度通期の業績概要［クリックで拡大］出所：ジャパンディスプレイ

　売上高を事業別にみると、コア事業うち車載向けは不採算製品からの撤退の影響で前年度比1％減の1332億円となった。ただ同社は車載向けについて、長期供給契約に基づいた安定性の高い成長ドライバーとしている。また、eLEAPなど新規開発技術／高付加価値製品の新規商談も活発だという。コア事業のスマートウォッチ／VRなど向けは、OLEDが前年度比74％増と大幅増収だったほかVRも増収となり、合計では同21.5％増の735億円となった。

　一方、同社がノンコア事業として撤退を進めるスマホ向け液晶は、撤退方針に基づき戦略的に縮小していることから、同57.2％減の324億円となった。

左＝2023年度通期の事業別の売上高／右＝前年同期比の営業利益増減要因［クリックで拡大］出所：ジャパンディスプレイ

　営業利益の増減要因をみると、スマホ向け液晶の売り上げ減などによる数量減（−125億円）やエネルギー費の高騰（−26億円）があったものの、OLEDの成長がミックス改善として表れているほか（＋27億円）、東浦工場（愛知県知多郡）の生産停止や茂原工場（千葉県茂原市）でのコスト削減などの固定費削減効果（＋155億円）や為替の好影響（＋27億円）、その他在庫影響など（＋45億円）から営業赤字を103億円縮小している。

競争力の厳しいG3.5世代の東浦工場の生産終了や鳥取工場の生産終了の決定（2025年3月終了予定）など生産拠点の最適化を進めている［クリックで拡大］出所：ジャパンディスプレイ