Tenstorrentがレイオフ実施、開発者向け販売に軸足：従業員の7.5％を削減

Tenstorrentはレイオフを実施し、従業員を約1000人に減らした。「特定の部署の人員を削減したものではない」ものの、少なくとも法人営業の規模は縮小し、開発者個人や中小企業への営業を強化するという。

[Sally Ward-Foxton，EE Times]

　AIチップのスタートアップであるTenstorrentはレイオフを実施し、従業員の7.5％を削減して、約1000人に減らした。同社の特定の部署が縮小しているわけではないが、TenstorrentのCEOであるJim Keller氏は米国EE Timesに下記のように語った。

　「われわれは非常に急速に成長した。その中で、誰もがうまくいくわけではない。当社は財務的な理由で人員を削減しているわけではなく、ある部分ではスキルとマインドセット、別の部分ではチームの適合性などが背景にある。健全な組織は、毎年6〜10％の従業員を自発的または非自発的に失っている」（Keller氏）

　業務面での変化としては、プログラミングでAIの利用が増加していることが挙げられる。Keller氏によると、AIの導入は一部のチームメンバーでは成功しているが、他のチームメンバーではあまり成功していないという。

　Tenstorrentはまた、営業戦略を法人向け営業から個人開発者向けに転換し、法人向け営業チームの規模を縮小した。「長期的に見れば、大手企業が最も多くの利益を上げることになるが、それはわれわれが目指しているものではない」とKeller氏は述べる。同社は法人向け営業を行っているが、開発者と直接仕事をすることで、より多くのことを学べると付け加えた。

Jim Keller氏（左）とInfinia Technologies CEOのArif Khan氏。両社は2025年12月9日（米国時間）、Infinia TechnologiesにTenstorrentのチップを供給する契約を発表した 出所：Tenstorrent

　「法人営業の第1のルールは、小さな企業には決して販売しないことだ。時間の無駄になるからだ。だが、われわれは新しい製品、新しいテクノロジーを開発する企業であり、本当に素晴らしいアプリケーションの多くは開発者が直接的に生み出している。それ故、当社は開発者と中小企業に注力し、成長していくと全社に伝えている」（Keller氏）

　例外はTenstorrentのIP（Intellectual Property）ビジネスで、こちらは自社の営業チームを通じて企業への販売を続けている。

第3世代プロセッサはチップレットベースに

　ロードマップに関しては、Tenstorrentの第3世代の技術はチップレットベースになる。これらのチップレットはこの四半期（2025年10〜12月）にテープアウトする予定だったが、2026年第1四半期（2026年1〜3月）に後ろ倒しした。Keller氏によれば、2024年夏にBlue CheetahのダイツーダイPHY IPを買収したことと、それに関連してTenstorrentのOpen Chiplet Architecture仕様を公開したことが、後ろ倒しの主な要因だという。これらによって、設計を変更する必要があったからだ。

　Keller氏によると、同社はソフトウェア開発で課題に直面してきたものの、着実にモデルを増やしている。現在は、Tenstorrentの第2世代プロセッサである「BlackHole」上で約70のモデルが動作しているという。サードパーティーがDeepSeekとGeminiのモデルを立ち上げることができ、そのパフォーマンスはTenstorrentの目標の半分程度だったが、両社は協力してバグの発見と修正に取り組んでいる。

　「ことしの目標は、100のモデルが（BlackHole上で）動作し、Discord上で1000人の開発者を動かすことだ」とKeller氏は述べる。「われわれはそれを達成しつつある」

「BlackHole」の外観 出所：Tenstorrent

【翻訳、編集：EE Times Japan】