「なんか寒いね」で暖房オン AIで変わるスマートホーム最新状況：Matterイベント基調講演（1/2 ページ）

　Connectivity Standards Alliance（CSA）は2026年3月18日、同団体が策定するスマートホーム標準規格「Matter」の最新状況などを紹介するイベントのメディア向け説明会を開催。基調講演ではスマートホーム市場の状況や、Matterの現状と今後の課題などを紹介した。

[杉山康介，EE Times Japan]

　Connectivity Standards Alliance（CSA）は2026年3月18日、同団体が策定するスマートホーム標準規格「Matter」の最新状況などを紹介するイベント「Matter in Motion」において、メディア向け説明会を開催した。基調講演では、Matterやスマートホーム市場の最新状況が紹介された。

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日本のスマートホーム市場は成長可能性を秘める

CSA CEOのTobin Richardson氏

　CSAのCEOを務めるTobin Richardson氏は「2026年2月時点で、全世界で859社以上の企業、1万250人以上のメンバーがCSAに参画している。コミュニティーの41.9％をアジア太平洋地域のメンバーが占めていて、日本をはじめとしたアジア地域の企業や個人が、特に活発に参加してくれている」と述べる。

　日本支部は2024年に20社ほどのメンバーでスタートし、2026年現在は4倍の約80社まで拡大しているという。Tobin氏は「日本はデジタル志向の強い国だが、スマートホームに関しては始まったばかりで、これから市場が爆発的に成長する可能性がある。成長を支えるにはオープンで標準化された規格が必要だ。日本市場のニーズを取り込みながら、オープンプラットフォームを最大限生かせるスキーム、環境を整えていく」とした。

　2025年11月にはMatter最新バージョンの「Matter 1.5」をリリースし、ビデオカメラ機能の対応やエネルギーマネジメント機能の強化などを行った。Tobin氏は「Matter 1.5のリリースによって、Matterの基盤が整った。これをベースにして、2026年はさらにプラットフォームを拡大してスマートホーム、スマートビルディングを支援したい」と語った。

左＝メンバーコミュニティーの状況、右＝CSA日本支部について［クリックで拡大］ 出所：CSA