MLCC／インダクター2本柱で成長市場へ 太陽誘電社長が語る新中計：AIサーバ、自動車へ注力（1/3 ページ）
太陽誘電は、2026年4月から「中期経営計画2030」（2026〜2030年度）を開始した。同計画では2030年度の売上高4800億円、営業利益率15％を目標とする。達成に向けた取り組みなどを、代表取締役社長執行役員の佐瀬克也氏に聞いた。
太陽誘電は2026年3月に「中期経営計画2025」（2021〜2025年度）を終了し、同年4月から新たな「中期経営計画2030」（2026〜2030年度）を開始した。2025年度通期の売上高は3553億円、営業利益率は5.6％で、中期経営計画2025で掲げた目標（売上高4800億円、営業利益率15％以上）には届かなかった。一方、インダクターの売上高は拡大し、「中期経営2030に向けた事業基盤を固められた」（太陽誘電）としている。
中期経営計画2030では、2030年度の売上高4800億円、営業利益率15％を目指す。目標達成に向けた取り組みや市場の見通し、太陽誘電の強みなどについて、同社代表取締役社長執行役員の佐瀬克也氏に聞いた。
「リスクに対応するとはどういうことか」を学んだ3年間
――まずは中期経営計画2025の振り返りをお願いします。
佐瀬氏 中期経営計画2025は、太陽誘電として初めての5年間の中期経営計画だった。2021年から2030年までの10年間で積層セラミックコンデンサー（MLCC）を始めとする部品事業がどうなっていくかを考えたとき、3年刻みでは長期的な投資をためらう可能性があったため、5年間にした。
最初の2年間（2021〜2022年）は絶好調だったが、その後、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の拡大やウクライナ危機などの影響で市場在庫が大量に発生した。在庫はすでに無くなっているが、まだ完全に回復したとはいえない状況だ。その中でも先を見据えて投資を続けてきた結果、固定費が膨らみ、利益が出づらい体質のまま終了した。
――佐瀬氏の社長就任は2023年と、まさに苦しい時期だったかと思います。そこから約3年間のかじ取りで、何を得られたと感じていますか？
佐瀬氏 経営に携わり意思決定する、という意味では社長就任前からやることは変わっていない。そのうえで、戦争やロックダウンがどこで起こるか分からない以上、バランスよくマネジメントする必要があるなど、「リスクに対応するとはどういうことか」を学ぶことができた。先述した固定費の増大や利益が出づらい体質は分かってやっていたもので、2025年には余裕が出てきたため投資を緩め、固定費も抑制した。2025年のうちに体制を整え、2026年からは正常な状態で経営を進める計画だ。
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