「AIサーバ、自動車の需要機会を逃さず成長」 太陽誘電の新中計：売上高4800億円を目指す（1/2 ページ）

太陽誘電は2026年5月8日、新たな「中期経営計画2030」（2026〜2030年度）を発表した。情報インフラ／産業機器と自動車を注力市場に据え、この2カテゴリーで2030年度の売上比率60％達成を目指す。

[杉山康介，EE Times Japan]

　太陽誘電は2026年5月8日、2026年3月期通期（2025年4月〜2026年3月）の決算を発表した。同期をもって「中期経営計画2025」（2021〜2025年度）が終了したことに伴い、新たな「中期経営計画2030」（2026〜2030年度）を発表した。

経済価値は目標未達も「事業基盤を固められた」

　太陽誘電の代表取締役社長執行役員を務める佐瀬克也氏は、中期経営計画2025を振り返り「2026年3月期通期の結果を見ると、売上高や営業利益率などの『経済価値』はいずれも目標値に届かなかったが、社会価値向上の取り組みでは、温室効果ガス（GHG）削減や女性管理職比率の上昇などが計画通りに進捗した」と述べる。

中期経営計画2025の経営指標と実績［クリックで拡大］出所：太陽誘電

　中期経営計画2025の重点政策として、商品戦略と市場戦略の2つを掲げる。このうち商品戦略では「コンデンサーは需要と投資のタイミングがマッチせず、収益的には期待した水準に到達しなかったが、高い競争力と自動車向けの成長、AIサーバ需要の立ち上がりなどで過去最高の売上に到達した。インダクターはメタル系パワーインダクターの競争優位性向上、用途の拡大で利益貢献度が上昇し、コンデンサーに次ぐ第2の柱に強化できた。2製品においては、中期経営計画2030に向けた事業基盤を固められた」（佐瀬氏）という。

　市場戦略では、注力市場に位置付ける情報インフラ・産業機器と自動車の2カテゴリーで売上比率50％を目標に掲げていたが、2026年3月期通期はこれを上回る54％を達成した。「かつては通信機器や民生機器の売上比率が高く、これら需要変動の大きい市場に左右されやすい状態だったが、需要の市場割合に近い売上構成としたことで、特定市場の影響を受けにくい体制に変換できた」（佐瀬氏）

左＝商品戦略の成果、右＝市場戦略の成果［クリックで拡大］ 出所：太陽誘電