2035年には世界自動車販売台数の55％が電気自動車に：福田昭のデバイス通信（531） 2026年度版実装技術ロードマップ（14）（1/2 ページ）

「2026年度版　実装技術ロードマップ」の概要を紹介するシリーズ。今回から「2.3 モビリティ」の概要に入る。

[福田昭，EE Times Japan]

「モビリティ」の詳細はロードマップの改訂ごとに大きく変化

　電子情報技術産業協会（JEITA）が2026年6月に発行した「2026年度版　実装技術ロードマップ」の概要をご報告するシリーズの第14回である。報告のベースは、2026年6月9日に開催された完成報告会（注：報告会の撮影および録音は禁止）の講演スライドとロードマップ本体だ。ロードマップの策定を担当したJEITA Jisso技術ロードマップ専門委員会（JJTRC：Japan Jisso Technology Roadmap Council）のご協力を得て講演スライドの一部を掲載している。この場を借りて同委員会の皆さまに深く感謝したい。

　シリーズの第4回から前回（第13回）まで、「第2章　注目される市場と電子機器群」の第2章第2節「2.2　情報通信」の概要を説明してきた。今回から、同じく第2章で次の節である「2.3 モビリティ」の概要説明を始める。

　第2章第3節「2.3 モビリティ」は、「2.3.1　グローバルに進むEV（Electric Vehicle）/NEV（New Energy Vehicle）シフト」「2.3.2　インテリジェントモビリティの社会実装（自動運転＋α）」「2.3.3　電動化の広がりと課題」「2.3.4　空のモビリティ：ドローンの可能性」の4つの項目で構成する。

「第2章第3節（2.3）　モビリティ」の構成［クリックで拡大］ 出所：「2026年度版　実装技術ロードマップ」（PDF版）。ロードマップ本体の購入サイトはこちら

　2026年6月9日に開催された完成報告会では、過去3回分の実装技術ロードマップ（2022年度版、2024年度版、2026年度版）で「モビリティ」が扱った項目の推移をまとめて見せた。モビリティの重要課題である「安全（運転支援と自動運転）」と「環境（電動化）」の枠組みは変わらない。ただし、その細目は大きく変更されてきた。例えば「自動運転・遠隔操作」の項目は2022年度版が「定義と呼称、参画企業」、2024年度版が「レベル3/4、通信」、2026年度版が「SDV、レベル4、E2E」であり、改訂ごとにテーマがほぼ入れ換わっていることが分かる。

発行年度別の「モビリティ」内容比較（左から2022年度版、2024年度版、2026年度版）［クリックで拡大］ 出所：JEITA Jisso技術ロードマップ専門委員会

2024年の世界新車販売台数は前年比2.7％増の9531万台

　始めは「2.3.1　グローバルに進むEV（Electric Vehicle）/NEV（New Energy Vehicle）シフト」の内容を簡単に述べる。この項目は「2.3.1.1 EV市場の成長動向」「2.3.1.2 各国の環境政策・規制」「2.3.1.3 バッテリ技術の進化」で構成される。

「第2章第3節第1項（2.3.1）　グローバルに進むEV/NEVシフト」の構成［クリックで拡大］ 出所：「2026年度版　実装技術ロードマップ」（PDF版）

　2024年における世界の新車販売台数（全ての自動車）は、前年比2.7％増の9531万台となった（国際自動車連合会（OICA：Organisation Internationale des Constructeurs d'Automobiles）の統計数値から）。国・地域別の首位は中国で3144万台（33.0％）、次いで欧州が1870万台（19.6％）、3番目が米国で1634万台（17.1％）であり、トップスリーの合計で69.7％と約70％を占める。

　世界の自動車市場の約7割を占めるトップスリーはいずれも、自動車の環境規制を強化する傾向にある。なお米国だけは2025年に発足したトランプ政権の政策によって規制が緩和されている。