太陽電池、これまで10年これから10年（中編）：インドとドイツの現状にみる（4/5 ページ）

燃料を必要としない発電技術として、太陽電池に期待が掛かっている。火力発電を置き換えるという目標達成も見えてきた。発展途上国では発電所の増設時に、石炭火力と並ぶ選択肢となった。今回はインドとドイツの現状から、太陽電池の今を伝える。

[畑陽一郎，EE Times Japan]

先進国では家庭用電力を自力でまかなう

　インドの事例は電力が不足し、需要が拡大し続ける中、既存の発電方式とは異なる電力源を求める試みだ。化石燃料を輸入に頼る多数の途上国でもインドと似た取り組みが進んでいる。

　IEA（国際エネルギー機関）の統計によれば、今後、途上国（非OECD諸国）は石炭と再生可能エネルギーで電力需要の増加をまかなう傾向にあるという。

　先進国（OECD諸国）では事情が異なる。IEAによれば、2009年までの長年にわたり、全OECD諸国の発電量の合計値は右肩上がりの成長を続けた。それが2010年に止まる。現在に至るまでほぼ横ばいか、わずかに発電量が下がる傾向にある（図8）。

図8　先進国と途上国の電力需要の傾向　出典：IEA

　発電量が横ばいなら発電所の増設は必要ないのだろうか。OECD諸国にとって太陽光発電はどのような意味を持つのか。

　確かに増設は必要ない。だが、既存の電力源の置き換えが必要だ。国ごとに政策目標が異なるものの、最終的には化石燃料を一切使わない、100％再生可能エネルギーを目指す方向に進んでいる。

グリッドパリティが意味を持つ

　このような計画を成功させるには、前編で紹介した「グリッドパリティ」がカギとなる。

　グリッドパリティとは、例えば屋根に載せた太陽光発電システムに要する全コストが、家庭用電力料金の合計を下回る状態にあることを言う。20年間の家庭用電気料金の合算が、同じ期間の太陽光発電システムの導入・維持・廃棄費用と等しい場合、グリッドパリティが成立している。

　ドイツでは2012年にグリッドパリティに達した。現在、住宅用太陽光発電システムのコスト（LCOE）は、ドイツの研究所であるFraunhofer ISEによれば、1kWh当たり15ユーロセントを下回る（1ユーロ＝123円換算で、18.45円）^＊7）。

　ドイツは家庭用電気料金への課税率が高いため、割高だ。現時点では1kWh当たり約30ユーロセント。30ユーロセントで家庭用電力を購入するよりも、15ユーロセントの電力を屋根の上から得る方が安い（図9）。

　グリッドパリティは、固定価格買取制度（FIT）のゲタを履いた「まやかし」の数字なのだろうか。それは誤解だ。1990年に同国で始まったFITは市場規模拡大を助け、太陽光発電市場拡大に役立った。

　同国では図9にあるようにFITの買取価格を頻繁に引き下げている。現在、新規に太陽光発電を導入した場合の買取価格は10ユーロセント/kWh前後と低い。現在はFITを利用して売電するよりも、自家消費した方が得になっている。FITは役目を終えたといえるだろう。

＊7） 2012年時点で最もLCOEが低かったドイツの電力源は化石燃料と原子力を組み合わせたもの。6ユーロセント/kWh前後だ。次いで陸上風力の7.5ユーロセント/kWh前後。Fraunhofer ISEは今後、LCOEがどの程度下がるかも予測しており、2030年時点には太陽光のLCOEが5.5〜9.5ユーロセントまで下がるとした。太陽光は他の電力源と比較して最もLCOEが下がりやすいという結論だ。

図9　ドイツの電気料金とFIT買取価格の変化　出典：ドイツFraunhofer ISE（Recent Facts about Photovoltaic in Germany Dec.25,2015）