2018年の半導体売上高、過去最高となる見込み：メモリがけん引（1/2 ページ）
SEMIによると、2018年における半導体売上高は4700億米ドルに達し、2017年に続き過去最高を更新する見込みだという。
SEMIジャパンは、「SEMICON Japan 2018」（2018年12月12〜14日）の初日前日となる同年12月11日に記者会見を開催し、SEMICON Japanの概要を説明した（関連記事：「SEMICON Japan、2013年以降最大規模で開催へ」）。その際、SEMIで市場調査統計部門ディレクターを務めるClark Tseng氏が、半導体の市況について説明した。
同氏はまず、半導体市場の売上高について、2018年は4700億米ドルに達する見込みだと説明。「2017年も過去最高を記録したが、それを上回る成長を遂げる見込みとなっている」（Tseng氏）。一方で2019年についてはメモリ市場の減速などにより、半導体市場の成長率は一桁台と従来の水準に戻るだろうと予測した。
Tseng氏は、2018〜2022年における半導体市場について、「これまで同様、コンピューティングとモバイルが市場をけん引するだろう。ただし、これら2つの分野は年平均成長率（CAGR）はスローダウンする見込み。代わってけん引役となるのが自動車とAI（人工知能）だろう。例えば自動車は、2018〜2022年におけるCAGRが9.5％と予測されている。これらが半導体市場を中長期的な成長要因となる」と説明した。
設備投資については、メモリ分野での膨大な投資によって、2018年は600億米ドルに達すると予測した。ただし、2019年はメモリ市場の減速により投資額は減少するとしている。また、半導体の自国生産を目指している中国の設備投資の影響は、2020年以降に現れるとみているという。
設備投資を国別でみると、Samsung ElectronicsとSK hynixを抱える韓国の投資額が突出している。ただ、前述した理由で2019年における韓国の設備投資額は大幅に減少する見込みだとTseng氏は説明する。安定して投資を続けているのは台湾で、特に2019年は7nmプロセスへの投資が増加するという。
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