車載用ディスプレイ出荷量、2023年に2億枚台へ：矢野経済研究所が予測

車載用ディスプレイの世界市場（出荷数量）は、2023年に2億198万枚に達する――。矢野経済研究所が市場調査し、予測をまとめた。

[馬本隆綱，EE Times Japan]

楽観できない中国自動車市場

　矢野経済研究所は2019年10月、車載用ディスプレイの世界市場が、2018年実績の1億6646万枚に対し、2023年には2億198万枚に達するとの予測を発表した。

　純正品と市販品を含む車載用ディスプレイ市場（メーカー出荷数ベース）は、中国における自動車販売台数の伸び悩みなどが懸念されたものの、2018年は前年に比べて5.2％増加した。「CID（センターインフォメーションディスプレイ）やクラスターに向けた車載用ディスプレイの出荷数量が、それほど落ち込まなかったため」と分析している。

　2019年の車載用ディスプレイ市場については、前年比0.5％増の1億6725万枚と予測した。ただし、中国の自動車産業は低迷が続いており、「出荷量が前年実績を下回る可能性もある」と指摘する。

　2020年以降は、年率4％以上の市場成長を見込む。中国市場の問題は残るが、中東など新興国地域向け車載用ディスプレイの需要増や、2021年以降のマルチディスプレイ化による需要増などが市場をけん引するとみている。この結果、2023年には2億枚を超える市場規模となる見通しだ。今後、成長が期待できる用途として、HUD（ヘッドアップディスプレイ）やバックミラー、サイドミラー向け車載用ディスプレイなどを挙げた。

車載用ディスプレイの世界市場規模と予測 （クリックで拡大） 出典：矢野経済研究所

　さらに、今後の注目製品として矢野経済研究所が挙げたのが、車載用AM‐OLED（アクティブマトリックス式有機EL）パネルである。SDC（サムスンディスプレイ）に続き、2019年末よりLGD（LGディスプレイ）が出荷を始める。欧州の自動車メーカーが一部のモデルに、LGDのPOLED（プラスチック基板を用いたOLED）の採用を決めており、2020年以降にも、出荷が本格化する見通しである。高級車種を中心に、AM‐OLEDパネルの搭載率が高まると予測した。

　今回の市場調査は、2019年6〜8月に実施した。対象となる製品は車載用のLCD‐TFTとAM‐OELDである。該当するディスプレイメーカーに対し、同社の専門研究員が直接面談するなどしてまとめた。