コロナ特需の終焉 〜その兆候は2021年7月に現れていた：湯之上隆のナノフォーカス（54）（2/5 ページ）
半導体業界の減速が明らかになった。だが、その兆しは既に1年以上も前に現れていたのだ。本稿では、市場分析を丁寧に見直し、その「予兆」について分析する他、「シリコンサイクル」の新しい考え方を提案する。
半導体の出荷額で算出したシリコンサイクル
ある年（Y）のある月（M）の半導体出荷額（Ship）をS（Y、M）とすると、ある年（Y）のある月（M）の3カ月移動平均の対前年同期比の成長率G（Y、M）は、次式で計算される（図4）。
実際に、1999年1月〜2022年7月までの成長率を計算し、グラフ化した結果を図5に示す。確かに3〜5年ごとに（その都度、背景事情は異なるが）成長率は上下動しており、「シリコンサイクル」と呼びたくなる気持ちは良く分かる。
例えば、2000年8月にITバブルのピークがあり、＋52％の成長率となった。しかし、ITバブルは崩壊し、翌年の2001年9月に−45％に落ち込んでいる。
また、2008年9月に起きたリーマン・ショックにより、2009年2月に−31％の落ち込みとなったが、翌年の2010年3月に＋60％の成長となり、V字回復した。
さらに、記憶に新しいところでは、2016年からはじまったメモリバブル（「スーパーサイクル」とも呼ばれた）によって、3年間、高い成長が続いた。特に2017年6〜8月の3カ月は＋24％の高成長率を記録した。しかし、2018年7月から成長率が下がり始め、メモリ不況に突入し、2019年6月には−16％の落ち込みとなった。
そして、メモリ不況から回復途中の2020年にコロナ騒動が起きた。しかし、コロナによる落ち込みは軽微で、2020年〜2022年まで、3年間、高い成長を記録した。筆者はこの成長を「コロナ特需」と呼ぶことにした。
特に、2021年6〜8月の3カ月は、＋30％を超える高い成長率となったが、同年10月以降、成長率が下落し始めた。つまり、「シリコンサイクル」においても、確かに2021年10月に不況の兆候を示す下落局面に突入しているのである。そして、直近の2022年7月には＋7.3％まで下がっており、この傾向が続くと2022年末までにマイナス成長に転落するだろう。
それでは、なぜ、コロナ特需が起き、それが終焉を迎えることになったのだろうか？
コロナ特需とその終焉
2020年6月2日からオンデマンド形式で開催された「TSMC Technology Symposium」によれば、次のような新しい生活様式（ニューノーマル）が人々の間に急速に普及し、定着してきたという。
- ネットショッピングは、8週間で、10年分を売り上げた
- リモートワークを行う人は、3カ月で、20倍に増加した
- オンライン学習は、2週間で、2億5000万人に拡大した
- オンラインゲームは、5カ月で、7年分がダウンロードされた
世界的なコロナの感染拡大によって、人々はStay Homeを余儀なくされ、上記の通り、リモートワーク、オンライン学習、ネットショッピングが爆発的に普及していった。それとともに、自宅で快適に仕事をしたり、生活したりするために、各種の電子機器への需要が急拡大した（図6）。
図6：各種電子機器の出荷台数の対前年成長率（YoY％）（〜2022年7月）［クリックで拡大］ 出所：Joanne Chiao（TrendForce）,“Wafer Shortages Drives the General Growth of Foundry Capacity in 2022”,Memory Trend Summit 2022“の発表を基に筆者作成
対前年比で出荷台数が＋10％以上になったものとして、Notebook（＋16.5％）、Game Console（35％）、Wearable Device（11.1％）等があった。要するに、2020年から2021年にかけて、各種の電子機器が売れに売れた結果、「コロナ特需」が起きたわけだ。それに伴って、各種の電子機器に搭載される半導体も大増産されることになった。
しかし、図6からも分かる通り、2022年には、各種の電子機器の需要は大きく減少した。その理由は二つ考えられる。まず、これらの電子機器は、毎年買い替えるものではない。次に、2022年に入ると、コロナに対する恐怖心が薄れ、Stay Homeが崩れ去り、人々は外出するようになったからである。その結果、「コロナ特需」は終焉したのである。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.