Micronがメモリ減産へ、設備投資の追加削減も検討：22年度Q4比で20％減に
Micron Technology（以下、Micron）は2022年11月16日（米国時間）、昨今の市況に対応し、DRAMとNAND型フラッシュメモリの供給量を削減すると発表した。
Micron Technology（以下、Micron）は2022年11月16日（米国時間）、昨今の市況に対応し、DRAMとNAND型フラッシュメモリの供給量を削減すると発表した。
DRAMとNANDウエハーの生産量を、2022年8月期第4四半期（2022年6〜8月）比で約20％減産する。この減産はMicronが手掛ける全てのテクノロジーノードで実施する予定だ。これにより、2023年通年におけるビット供給量の前年比成長率は、DRAMでマイナス、NANDフラッシュで1桁台になる見込みだ。
同社は、設備投資をさらに削減することも検討している。Micronは2022年度の設備投資費として120億米ドルの予算を充てていたが、2022年9月には、半導体需要の減速を理由に、前年比で約30％減になることを明らかにしていた。
なおMicronは2022年11月16日、広島工場（広島県東広島市）で1β DRAMの生産を記念するセレモニーを開催。そこに出席した社長兼CEOであるSanjay Mehrotra氏は、同日行われた記者説明会でメモリ／ストレージ市況について「今は厳しい状況だ。幅広い分野の顧客が在庫調整の時期に入っており、需要が減速している。パンデミックや、ロシアによるウクライナ侵攻、急激なインフレなど、現在はマクロ経済の影響で需給バランスが崩れている。Micronはそうした環境に対応すべく、既に対応を始めており、必要に応じてさらなる調整を行う。われわれは需要に応じて供給を適切にコントロールすることに注力しているが、需給バランスが正常に戻るまでには数四半期を要するだろう」と答えていた。
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