ビッグデータを活用できている国内企業は何％？ ガートナーが調査：ビジネスニュース 業界動向

調査会社のガートナージャパンは2015年5月、国内企業のビッグデータへの取り組みに関する調査結果を発表した。ビッグデータに対する認知度は約9割に上ぼり、約3割の企業が関心を示していたが、実際にビッグデータを活用している国内企業は6％という結果が明らかとなった。

[庄司智昭，EE Times Japan]

　調査会社のガートナージャパン株式会社2015年5月、国内企業のビッグデータ活用への取り組みに関する調査結果を発表した。

　ビッグデータに対する認知度は約9割に上ぼり、約3割の企業が関心を示していたが、実際にビッグデータを活用している国内企業は6％という結果が明らかとなった。一部の企業を除き、ビッグデータ活用に向けた具体的な取り組みがほとんど進んでいないことが分かる。

ビッグデータに対する取り組み状況（ビッグデータを「全く知らない」企業を除く）出典：ガードナー（クリックで拡大）

48％の企業が「ビッグデータから価値を得る方法が分からない」

　同社は、2011年からビッグデータに関する調査を実施している。過去のデータを振り返ると2011〜2013年の3年間は、ビッグデータの認知度が急速に高まった時期だった。

　ビッグデータへの取り組みを進める上での阻害要因として、48％の日本企業が「ビッグデータから価値を得る方法が分からない」と回答。データ収集後の活用法に、各企業が頭を悩ませている様子がうかがえる。

　2014年11月に国内の企業に実施した同調査は、ユーザー企業のIT部門のマネージャーを対象としている。対象企業の業種は全般にわたり、有効回答企業数は703件。2013年調査と比較して、ビッグデータの認知度/関心度には大きな変化は見られなかった。

ビッグデータに対する取り組みを進める上での阻害要因（すべて選択）と取り組み状況（ビッグデータを「全く知らない」企業を除く）出典：ガードナー（クリックで拡大）