世界テレビ出荷台数、米国『巣ごもり特需』で急回復：通期予想も2.6ポイント上方修正

[永山準，EE Times Japan]

　DSCC（Display Supply Chain Consultants）は2020年7月8日、世界のテレビ出荷台数に関する分析結果を発表し、米国の『巣ごもり特需』によって2020年5月のテレビ出荷が急回復している、と明かした。

想定以上の急回復、ただ下期は依然不透明

　DSCCは当初、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の影響から2020年の世界テレビ出荷台数は前年比9.6％減となると予想していた。しかし、最新の月次テレビ出荷台数調査「Monthly Global TV Shipment Report」によると、2020年第1四半期（1〜3月）は前年同期比11.3％減、4月は同17.6％減と大きく落ち込んだものの、5月になると同1.4％減にまで急回復している。DSCCによると、5月の急回復には米国に加え中国も復調しプラス転換したことが大きく寄与しているという。

世界テレビ出荷台数の地域別月次推移比較（クリックで拡大）　出典：DSCC

　このような想定以上の需要の急回復に対応し大手テレビメーカー各社がパネル購買を増加させたことから、6月にはパネル価格も上昇に転じたという。ただし、DSCCは、「巣ごもり特需の継続性、新興国需要の下振れ懸念などのマイナス要因にも注目していく必要がある」と説明。巣ごもり特需が年末需要を先取りしている懸念や、COVID-19感染者急増でインドや中南米など新興国の需要悪化が第3四半期も継続する見込みであることを加味した結果、2020年通期の世界テレビ出荷台数予測について、前年比9.6％減から7％減に上方修正したとしている。

米国は給付金や「#StayHome」で大幅増、品薄状態にも？

　地域別にみると、北米の2020年第1四半期のテレビ出荷台数は前年同期比10.3％減だったが、4月には同7.1％増、5月には同16.2％増と急増した。DSCCはこの背景として、米国政府からの給付金および「#StayHomeムーブメント」による『巣ごもり特需』が大幅に増加したことを挙げている。特長としては、リビングに置くような大型タイプではなく、各部屋に設置されるような32〜43型の中小型テレビ需要が増えているといい、「米国ではテレビが品薄状態になっているとの情報もある」、としている。また、中国でも2020年第1四半期には前年同期比30.6％減と大幅に減少したが、4月には同14.0％減と回復に向かい、5月になると同5.3％増とプラスに転じている。なお、広東省では5月から4Kテレビを購入すると5％の補助金が出る制度が始まっている。

　一方で西欧は、COVID-19が急拡大した2020年3〜4月、前年同期比30％減以上の落ち込みを見せた。5月には同15.2％減となり回復の兆しは見られるものの、いまだ厳しい状況が続いているという。また、南米では2020年第1四半期は同2.4％増だったが、4月から感染が急激に拡大した影響で、4、5月にはそれぞれ同36.8％減、同28.1％減となっている。