LCD-TFTパネル向け偏光板、2021年比7.1％の増加：矢野経済研究所が世界市場を調査

矢野経済研究所は、偏光板と部材フィルムの世界市場を調査した。LCD-TFT／AMOLED向け偏光板の2022年生産量は、6億6550万m2になると予測した。2021年に比べ7.1％の増加になる。

[馬本隆綱，EE Times Japan]

偏光板市場、2022年以降も年率5％以上の成長を予測

　矢野経済研究所は2022年6月、偏光板と部材フィルムの世界市場を調査し、その結果を発表した。この中で、LCD-TFT／AMOLED向け偏光板の2022年生産量は、6億6550万m²になると予測した。2021年に比べ7.1％の増加になる。

　今回の調査は、「偏光板」と「主要部材フィルム」（位相差フィルム、PVA保護フィルム、表面処理フィルムなど）を対象とした。このうち、偏光板は「TFT-LCDパネル向け偏光板」（AMOLEDパネル向けやPM-VAパネル向けを含む）と、「その他」（TN-LCDパネル向けとSTN-LCDパネル向け）に分類し、メーカーの生産量ベースで算出した。調査期間は2022年3〜4月。

　偏光板の2021年世界生産量は6億2745万m²で、2020年に比べ8.8％の増加であった。LCDタイプ別にみると、「LCD-TFTパネル向け偏光板」の生産量が6億2150万m²となり、全体の99.1％を占めた。コロナ禍での巣ごもり需要を反映し、ほぼ全ての偏光板メーカーがフル生産を続けた。好調な要因の1つとして、「パネルメーカーが部材不足による生産停止を回避するため、パネルの出荷面積を上回る発注を行った」と分析する。

　LCD-TFTパネル向け偏光板の2022年生産量は、2021年に比べ7.1％の増加と予測した。2022年1月まで大手ディスプレイパネルメーカーの減産は続いていたが、同2月以降は増産に転じている。このため、2022年第2四半期時点では偏光板の需要が回復しているという。これを受けて、2022年4月には中国系を中心としたほぼ全ての偏光板メーカーがフル稼働に入った。

　2022年下期の偏光板需要は、ウクライナ問題や中国におけるロックダウンの長期化など、さまざまな要因により市況は激しく変動すると予測する。中期的にはTVの大画面化などもあり、面積の拡大などによって偏光板市場は2022年以降も年率5％以上の成長が続くと予測した。

偏光板の世界生産量の推移（クリックで拡大） 出所：矢野経済研究所