TED、半導体や電子デバイス事業が好調で増収増益：2023年3月期通期決算

東京エレクトロン デバイス（TED）の2023年3月期通期業績は、売上高が前年比33.6％増の2403億5000万円。営業利益が同75.0％増の142億2700万。当期純利益が同72.6％増の87億7800万円と増収増益となった。

[半田翔希，EE Times Japan]

　東京エレクトロン デバイスは2023年4月28日、2023年3月期（2022年4月〜2023年3月）通期業績を発表した。2023年3月期通期の売上高は、前年比33.6％増の2403億5000万円。営業利益は、同75.0％増の142億2700万円。当期純利益は、同72.6％増の87億7800万円で、増収増益となった。

業績概要（2022年3月期比）［クリックで拡大］ 出所：東京エレクトロン デバイス

　増収増益の理由について、同社副社長の佐伯幸雄氏は、「半導体および電子デバイス（EC）事業のディストリビューション部門が、半導体供給の逼迫（ひっぱく）改善に伴い好調に成長した。また、円安が20％ほど進んだことによる押上効果が大きかった」と説明した。なお、米ドル基準での売上高は、「ほぼ横ばいだ」（同氏）という。

産業機器や車載機器向けのEC事業が好調

　分野別では、EC事業の売上高は、前年比546億4700万円増の2110億9400万円。経常利益は、同53億7500万円増の104億5900万円と増収増益だった。コンピュータシステム関連（CN）事業の売上高は、前年比57億9500万円増の292億5500万円。経常利益は、同2億1400万円減の20億1900万円だった。

セグメント別の売上高／利益［クリックで拡大］ 出所：東京エレクトロン デバイス

　EC事業は、産業機器向けでは、アナログICやプロセッサの受託開発が増加し、車載機器向けでは、アナログICやプロセッサ所要の増加、商権移管によるロジックICの増加がけん引した。CN事業は、ネットワーク関連製品のSIer（System Integrator）やデータセンター、クラウド事業者向けが好調だった他、セキュリティ関連製品のSIerやエンタープライズ向けが好調だった。減益の理由について佐伯氏は、「CN事業は、円建ての取引が多く、円安の影響を大きく受けた。また、人員増による販管費の増加が減益につながった」と説明した。

左＝部門別の業績（EC事業）／右＝部門別の業績（CN事業）［クリックで拡大］ 出所：東京エレクトロン デバイス

　受注高について、佐伯氏は、「CN事業では、2023年度第1四半期（2022年4月〜6月）に大型案件があった他、通期を通して堅調に推移していた。EC事業では、2023年度第3四半期（2022年10月〜12月）以降は供給の改善傾向にあり、顧客からの一括受注が一段落し、発注タイミングが正常化した結果だと考えている」と説明した。

受注高の推移［クリックで拡大］ 出所：東京エレクトロン デバイス

2024年3月期は、減収減益の予想

　2024年3月期（2023年度）業績は、売上高が2300億円、経常利益が120億円、当期純利益が84億3800億円になると予想した。東京エレクトロン デバイス社長の徳重敦之氏は、2023年3月期比で減収減益を予想した理由について、「2023年度は、半導体市場が調整期に入り、分野ごとにバラツキがあるものの、市場全体ではマイナスになると予測している。また、半導体商権の拡大などは起きる一方で、半導体メーカーによる直販が増加すると予測していることも理由の一つだ」と説明した。

　また、2025年度3月期（2024年度）の業績について同氏は、「半導体供給の逼迫が限定的になり、半導体市場が幅広い分野で回復する他、IT関連投資も堅調に伸びると予想している。結果、『VISION2025』（東京エレクトロン デバイスの中期経営計画）で掲げている2025年度の売上高2500億円を達成できる見込みだ」と語った。

左＝2024年3月期 業績予想／右＝中期経営計画［クリックで拡大］ 出所：東京エレクトロン デバイス