世界的なディストリビュータであるAvnetの日本法人「アヴネット株式会社」(以下、アヴネット・ジャパン)は、幅広い商材を生かしたソリューション提案を強化する。また、技術力を生かしたデザインサービスの提供体制の強化をアジア地区でも実施する。「2018年は、事業展開の幅をより広げて、成長を図りたい」とアヴネット・ジャパン社長の茂木康元氏は語る。
「インテリジェント・プラネットの実現」というビジョンを掲げるAdvantech。システムインテグレーター(SI)などが「IoTクラウドサービス」を実現していく第3フェーズの本格スタートに向けて、2018年は大規模なイベントを計画している。Advantech日本法人の社長を務めるマイク小池氏に、2018年の事業戦略などについて聞いた。
アナログ・デバイセズは、リニアテクノロジーと事業統合を果たし“新生アナログ・デバイセズ”として2018年のスタートを切った。センサーから、アナログ・シグナルチェーン、プロセッサ、通信、そして電源まで、IoT(モノのインターネット)の時代に必要なあらゆる半導体製品、ソリューションのラインアップがより強化されたアナログ・デバイセズ。「2018年は、統合時の目標だった“1+1>2”を証明する1年にしたい」と語る同社日本法人 代表取締役社長の馬渡修氏にインタビューした。
Vicor(ヴァイコー)は、あらゆる入力ソースから負荷ポイントまでの電源システムチェーンをカバーするパワーコンポーネントを用意し、短時間で電源システム設計が行える「パワーコンポーネントデザイン手法」(PCDM)の提案を強める。複雑な電源システム設計が短時間で容易に行える利点があり、Vicor グローバルセールス&マーケティング担当副社長 Philip D. Davies氏「多くのユーザーに受け入れられつつある」と語る。「2018年はデータセンター市場などに向けて、48V直接給電ソリューションの提案などに注力したい」という同氏に事業戦略を聞いた。
新たな応用市場の開拓に取り組むADLINK。ロボティクスやスマートシティー関連市場で、同社のインダストリアルIoTプラットフォームが注目を集める。ほぼリアルタイムでデータ伝送が可能なDDS技術などが強みとなる。ADLINKジャパンの社長を務める服部幹雄氏が、今後の事業戦略などについて語った。
Cypress Semiconductorの日本法人社長を務める長谷川夕也氏は「2017年は想定を上回る大きな飛躍を遂げた1年だった」と振り返る。世界的なIoT(モノのインターネット)化の流れを的確に捉え、2016年にBroadcomから引き継いだIoT向け無線通信チップ事業で大きく売り上げを伸ばした。2018年についても、組み込み領域に必要なあらゆる半導体製品をそろえるラインアップをベースに、オートモーティブ、インダストリアル、コンシューマーの3市場で一層の飛躍を遂げるべく、積極的な事業展開を計画する。
電源IC専門メーカーであるトレックス・セミコンダクターは、低消費電力、小型、低ノイズに特長を持つ電源ICの展開を民生機器から自動車、産業機器、IoT、医療市場へと広げている。2016年には、半導体受託製造専門のフェニテックセミコンダクターを子会社化し、自動車/産機市場で求められる品質、長期供給により応えやすい体制を構築した。「ファブレスのトレックス、ファウンドリーのフェニテックとして自立しつつも、うまく連携し、トレックスグループとして成長を目指す」とするトレックス・セミコンダクター社長の芝宮孝司氏に事業戦略を聞いた。
たった1つの倉庫に常時130万個の在庫を抱える、電子部品ディストリビューターの大手Digi-Key Electronics(以下Digi-Key)。発注と同日に出荷する、年中無休の体制で顧客サポートを行うなど、ユニークなサービスを提供し続けている。IoT(モノのインターネット)などエレクトロニクス業界の新しいトレンドが進化する中、Digi-Keyは、どうありたいのか。プレジデントのDave Doherty氏が、今後の戦略などを含めて語った。
富士通セミコンダクターは、省電力、高速動作を特長とするFRAMを扱うシステムメモリ事業で、IoT(モノのインターネット)時代のニーズに応じたソリューションの提案を加速させる。2018年は、RFIDによる無線給電技術とFRAM技術を組み合わせた“バッテリーレスソリューション”が実用化される見通し。「省電力の不揮発性RAMへの期待はますます大きくなっている。新製品開発やソリューション開発で、それらの期待に応えたい」という富士通セミコンダクター システムメモリカンパニー長の松宮正人氏に事業戦略を聞いた。
提供:アヴネット、アドバンテック、アナログ・デバイセズ、Vicor、ADLINKジャパン、サイプレス セミコンダクタ、トレックス・セミコンダクター、Digi-Key Electronics、富士通セミコンダクター
アイティメディア営業企画/制作:EE Times Japan/EDN Japan編集部/掲載内容有効期限:2018年2月15日