主戦場がサーバに移ったDRAM大競争時代 〜メモリ不況と隣り合わせの危うい舵取り：湯之上隆のナノフォーカス（29）（4/4 ページ）

DRAM産業は、出荷個数が高止まりする新たなステージに突入したと考えられる。そこにはどんな背景があるのか。

[湯之上隆（微細加工研究所），EE Times Japan]

またもやIntelのせいか？

　最近のIntelには、良くない話が付きまとっている。例えば、IntelのCEOであるBob Swan氏は2020年7月末に行われた2020年第2四半期の決算報告会で、7nmの立ち上げが半年（実質1年？）遅れることを認めた上で、「2022年までに、次世代プロセス技術の社内開発を継続していくのか、またはファウンドリーの活用を拡大していくのかどうかについて、決断を下す予定だ」と語ったという（関連記事：「「Intel Outside」、アウトソースの道を選ぶのか？）。

　筆者としては、TSMCに生産委託することになるかもしれない7nmや、いまだ十分立ち上がっているとは言い難い10nmよりも、足元の14nmのMPUに不安を抱く。前掲のTrendForceのMark Liu氏の発表には、IntelとAMDのサーバ用MPUのロードマップのスライドがあった（図10）。

図10：サーバ用MPUのロードマップ 出典：Mark Liu , “The Opportunities and Challenges for Server Supply Chain After Pandemic”, TrendForce主催の2020年6月のWebセミナーの資料（クリックで拡大）

　AMDは、2019年第2四半期からTSMCの7nmでコードネーム“Rome”と名付けられたサーバ用MPUの「EPYC」を製造し、リリースしている。2020年第4四半期には、孔系にEUVを使う7nm＋でTSMCが製造した「Milan（開発コードネーム）」を発売する予定だ。TSMCでは既に5nmの量産が立ち上がるなど、先端プロセスは順調であり、AMDが原因でMPUの出荷個数が下がることはあり得ないだろう。

　となれば、問題はIntelということになる。Intelは、2020年初頭から、「Xeon E」シリーズのサーバ用MPUとして、コードネーム「Comet Lake E」を14nmで製造する計画となっている。しかし、この新しいMPUの歩留まりが上がらないのではないか？　その結果として、世界的にMPUの出荷個数が減少しているのではないか？

サーバ用DRAMの増産には注意が必要

　X86アーキテクチャのプロセッサの市場シェアは、2020年第3四半期には、Intelが65.8％に対して、AMDが34.2％にまで接近する予測となっている（図11）。今後もIntelがもたつけば、本当にAMDに抜き去られるだろう。

図11：x86プロセッサの市場シェア（2020年Q3は予測値） 出典：PassMark （CPU Benchmark）のデータを基に筆者作成（クリックで拡大）

　しかし、それ以上に怖いのは、Intelのせいで、世界的なMPU供給不足が一向に改善されず、サーバ用DRAMやNANDが供給過剰となって市場に溢れ、価格暴落を引き起こし、再びメモリ不況に逆戻りすることである。そのようなことを回避するためにも、DRAMメーカー3社は、MPUの出荷個数の動向を注意深く観察しながら、サーバ用DRAMを生産しなくてはならないと言える。

⇒（次回に続く）

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筆者プロフィール

湯之上隆（ゆのがみ たかし）微細加工研究所 所長

1961年生まれ。静岡県出身。京都大学大学院（原子核工学専攻）を修了後、日立製作所入社。以降16年に渡り、中央研究所、半導体事業部、エルピーダメモリ（出向）、半導体先端テクノロジーズ（出向）にて半導体の微細加工技術開発に従事。2000年に京都大学より工学博士取得。現在、微細加工研究所の所長として、半導体・電機産業関係企業のコンサルタントおよびジャーナリストの仕事に従事。著書に『日本「半導体」敗戦』（光文社）、『「電機・半導体」大崩壊の教訓』（日本文芸社）、『日本型モノづくりの敗北　零戦・半導体・テレビ』（文春新書）。