「ディーゼル」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

材料技術：
140周年迎えた田中貴金属、狙うは「リサイクル事業拡大」と「白金の新用途創出」
宝飾品や金地金で知られる田中貴金属グループが、創業140年を機に、プレスカンファレンスを開催した。電気自動車の普及による白金（プラチナ）需要の減少という危機を前に、老舗メーカーの同社が打ち出した解決策や、環境に貢献するリサイクル事業の強化など、新たな貴金属ビジネスが明かされた。（2025/8/18）

電動化：
コンバージョンEVから「ネイティブEV」へ、建機の電動化の進み方
建設機械も脱炭素化が求められている。建設や不動産におけるカーボンニュートラルの達成に向けて、施工時のCO2排出削減が注目されているためだ。経済産業省は「日本の建設機械は国際的に高い産業競争力を有する」としつつも、パワートレインの多様化を急いでいる。（2025/8/6）

高根英幸　「クルマのミライ」：
クルマのブレーキはどう進化する？　“最重要装置”の課題と未来
クルマにとって最も重要な機能の一つがブレーキだ。ブレーキはクルマの黎明期から進化を遂げ、さまざまな機能を持つブレーキシステムが構築されている。摩擦式ブレーキの課題を解決する新しいブレーキも開発されている。今後もますます重要性は高まるだろう。（2025/8/1）

車両デザイン：
レジャーだけでなく災害時も重視、キャンピングカーが「フェーズフリー」認証
日本特種ボディーのキャンピングカー「EXPEDITION STRIKER」がフェーズフリー協会の「フェーズフリー認証」を取得した。（2025/7/31）

製造マネジメントニュース：
炭素繊維複合材料の世界市場調査結果、2050年は2024年比2.6倍に
富士経済は、航空機や自動車などに使用する、炭素繊維複合材料の世界市場に関する調査結果を発表した。2050年の市場規模は、2024年比2.6倍の8兆6864億円に達すると予測する。（2025/7/25）

高根英幸　「クルマのミライ」：
「国産VS.アジアン」選ぶ理由が変わった　タイヤ市場の二極化とメーカーの打ち手
クルマを支えているタイヤ。実績のある国産タイヤメーカーのほか、近年はアジアンタイヤも広まっている。安さと安心でユーザーの選択は二極化している。ブリヂストンやダンロップなどは、時代の変化に合わせてどのように技術や戦略を進化させているのか。（2025/7/18）

泉大津市の“夢の燃料”実演、「ドリーム燃料」ではなかった　サステイナブルエネルギー開発の見解
前回、SNS上で物議を醸した「合成燃料製造装置」の実演について、泉大津市の見解を取り上げた。今回は、実演した技術を開発し、特許を申請中というサステイナブルエネルギー開発に見解を聞いた。（2025/7/12）

モノづくり最前線レポート：
EV専用工場は作らないがEV比率100％も可能、マツダの電動車生産
EVの専用工場をつくらないと宣言したマツダ。さまざまなパワートレインの車両を混流生産すれば、EV専用工場の新設に比べて設備投資を大幅に抑制できる、というのがその理由だ。ラージ商品群や電動化に合わせて導入した最新の混流生産はAGVがカギを握る。（2025/6/25）

電動化：
ボルボ建機がフル電動ホイールローダー、1回の充電で最大9時間稼働
ボルボ・グループ・ジャパンはフル電動ホイールローダー「L120 Electric」の販売を開始した。（2025/6/20）

第7回 国際 建設・測量展：
ボルボの“GX”ホイールローダー日本上陸　90分充電で9時間稼働
ボルボ・グループ・ジャパンは、フル電動式の大型ホイールローダー「L120 Electric」を発売した。バケット容量は3.6立方メートルで、90分充電で約9時間稼働し、CO2排出量を大幅に低減しながら、ディーゼル駆動機に匹敵するパワーを備える。2025年9月までに国交省のGX建機認定も取得し、アスファルトやコンクリートのプラントなどでの導入を見込む。（2025/6/19）

脱炭素：
横浜港で水素を燃料とする荷役機械の稼働実証を開始
国土交通省は、港湾のターミナルの脱炭素化を目指し、水素を燃料として使用する荷役機械の稼働実証を横浜港で開始する。2050年のカーボンニュートラルに向けて、カーボンニュートラルポートの形成を促進する。（2025/6/18）

脱炭素：
商用車の水素活用への一歩となるか、三菱ふそうと日野の経営統合
ダイムラートラック、三菱ふそうトラック・バス、日野自動車、トヨタ自動車の4社は三菱ふそうと日野の統合に向けて最終契約を締結した。これにより、三菱ふそうと日野を100％子会社とする持株会社を新設する。新会社は東京に本社を置き、2026年4月から事業を開始する予定だ。（2025/6/13）

カーボンニュートラル：
大成建設が水素化植物油混合バイオ燃料採用、CO2排出量半減
大成建設とユーグレナは、東京都内の建設工事で、従来の軽油と比較してCO2排出量を51％削減できる軽油代替燃料「サステオ」を、建設機械や車両に導入した。（2025/6/11）

高根英幸　「クルマのミライ」：
「マツダCX-60」はスタートラインに立てたのか　“フルボッコ”試乗会からの逆転劇
乗り心地に難があったマツダCX-60は、マイナーチェンジによってどう変わったのか。快適性が高まり、生まれ変わったと思えるほどの変化を感じた。エンジンの進化も続いており、今後もクルマとしての魅力を高める取り組みに期待できそうだ。（2025/6/6）

ヤンマー、テルモはいかに組織変革を実現した？　事例から学ぶ「人」と「金」の未来
グローバルで堅調にビジネスを成長させているヤンマーとテルモは、いかにしてデータとテクノロジーを組織の成長と競争力強化につなげたのか。ワークデイの年次カンファレンス、「Workday Elevate Tokyo 2025」の基調講演を基に届ける。（2025/6/2）

第8回「グリーンLPガス推進官民検討会」：
目標は「2050年に100％グリーン化」　LPガスの脱炭素ロードマップ
ガス分野の脱炭素化に向けて、第7次エネルギー基本計画においても次世代燃料の一つとして普及拡大を目指すことが記されている「グリーンLPガス」。その普及策などを検討する「グリーンLPガス推進官民検討会」の第8回会合では、今後の具体的な取り組みの内容が検討された。（2025/5/16）

GX建機：
建設機械にも“環境配慮”の波　静かでパワフルな最新GX建機の“試乗会”に潜入
国交省は電動建機の普及を図るべく、GX（グリーントランスフォーメーション）建機の認定制度を2023年にスタート。経産省も2030年までにミニショベルで10％、油圧ショベルで5％の電動化率を目指す導入シナリオを設定した。GX建機の需要が高まる中、建機レンタルの西尾レントオールは、建機メーカー各社の電動式油圧ショベルやカスタム開発したタイヤローラなどを一堂に集めた試乗会を開催した。（2025/5/15）

リサイクルニュース：
国産SAF製造に向け阪急阪神不動産／ホテルズが廃食用油を提供
阪急阪神不動産、阪急阪神ホテルズ、日揮ホールディングス（日揮HD）、レボインターナショナルおよびSAFFAIRE SKY ENERGYは、廃食用油を原料とした持続可能な航空燃料（SAF）製造事業に協力するための基本合意書を締結した。（2025/5/9）

「鉄道分野のGXに関する官民研究会」：
鉄道分野のGXに必要な施策とは？　官民研究会で2040年目標や戦略を策定へ
鉄道分野のグリーントランスフォーメーション（GX）に向けて、国土交通省が新たに「鉄道分野のGXに関する官民研究会」を設立。2040年をめどにした具体的な目標や戦略の検討を開始した。（2025/5/8）

トヨタ自動車におけるクルマづくりの変革（6）：
豊田佐吉の名を轟かせた日本初の力織機「豊田式汽力織機」の発明
トヨタ自動車がクルマづくりにどのような変革をもたらしてきたかを創業期からたどる本連載。第6回は、1896年に豊田佐吉が発明した日本初の力織機「豊田式汽力織機」を中心に、1892年（明治25年）〜1899年（明治32年）における日本の政治経済の状況や世界のクルマの発展を見ていく。（2025/5/2）

船も「CASE」：
船舶脱炭素の現実解に「今度こそ帆走がクルー！」とヨット乗りのCEOは考える
OCEANWINGSのCEOを務めるEmmanuel SCHALIT氏が来日し、同社が開発した風力補助推進装置の技術的特徴と、日本市場における展開戦略について紹介した。（2025/4/24）

自動車メーカー生産動向：
中国の市場激化やタイの市場低迷が響く、乗用車8社の新車生産
2025年2月の日系自動車メーカーの生産は、1月に続きメーカー各社によって明暗が分かれた。トヨタ自動車やダイハツ工業が2024年の認証不正問題の反動などで、SUBARU（スバル）も2024年が死亡事故で稼働停止した反動により大幅にプラスとなった。一方で、中国や東南アジアの低迷などにより日産自動車や三菱自動車などが大きく減少した。（2025/4/23）

DigiKeyとMolexが語る電動化トレンド：
エンジンルーム内部品の電動化も進む　車両設計はより自由に
MolexとDigiKeyが、自動車の電動化について語った。具体的には、エンジンルーム内のコンポーネントの電動化や、48Vシステムで求められるコンポーネントの要件などについて議論した。（2025/4/17）

第18回「脱炭素燃料政策小委員会」：
次世代バイオディーゼル燃料の制度動向　燃料規格や税制の見直しの方向性
運輸部門の脱炭素化に向けて、今後の普及拡大が期待されているバイオディーゼル燃料。さまざまな種類の次世代燃料の開発が進んでいる中、炭素燃料政策小委員会ではその導入推進に向けた施策や課題等について検討が行われた。（2025/4/17）

第18回「脱炭素燃料政策小委員会」：
次世代燃料の環境価値を移転可能に　「クリーン燃料証書制度」が2025年度開始へ
水素による合成燃料やバイオディーゼルなど、次世代燃料の普及に向けた取り組み広がっている昨今。政府はこうした次世代燃料の環境価値の取り扱いを明確化するため、2025年度から新たに「クリーン燃料証書制度」を開始する。（2025/4/4）

イマドキのフナデジ！（1）：
海保の船は巡視船だけじゃない、影の主役「海保測量船」のフナデジ！
「船」や「港湾施設」を主役として、それらに採用されているデジタル技術にも焦点を当てて展開する新連載「イマドキのフナデジ！」を始めます。第1回で取り上げるのは、海上保安庁の“最先端”船舶である大型測量船の最新モデル「平洋」と「光洋」だ。（2025/4/1）

ICT建機：
2025年度のICT施工原則化で、コマツが3D施工の標準モデルと位置付ける次世代ICT建機
2025年度から国交省の直轄土木工事のうち「土工」と「河川浚渫」で、小規模でも発注者指定を基本にICT施工が原則化される。建機メーカーのコマツはこうしたICT施工の拡大に対応すべく、運転席のモニターに設計データの掘削面と刃先の位置などを表示する施工サポート機能「3Dマシンガイダンス」を標準搭載した次世代3D施工機を提案する。（2025/3/18）

有力IT企業は“ガレージ”から始まった――「アメリカ西海岸」の“IT名所”を巡る
米国の西海岸（太平洋側）というと、シリコンバレーを思い浮かべる人も多いと思う。シリコンバレーの発祥の地と言われるのが、Hewlett-Packard（現HP）の創業の地でもある「HP Garage」だ。Windowsを作る「Microsoft」の本社も、西海岸に本社を構える。これらの「IT名所」を訪問してみよう。（2025/3/17）

トヨタ自動車におけるクルマづくりの変革（5）：
豊田佐吉の歩みを明治初期の日本と世界の自動車技術の発展から浮かび上がらせる
トヨタ自動車がクルマづくりにどのような変革をもたらしてきたかを創業期からたどる本連載。第5回は、明治初期に当たる1867年（慶応3年）〜1891年（明治24年）の世界のクルマの発展や日本の政治経済の状況を見ながら、自動織機の開発に取り組んだ豊田佐吉の姿をより鮮明に浮かび上がらせていく。（2025/3/11）

廃食用油を航空燃料に　堺に国内初の本格的SAF製造プラントが完成
使用済み食用油（廃食用油）を原料とした「持続可能な航空燃料」（SAF、サフ）を製造するプラントが堺市西区のコスモ石油堺製油所に完成し6日、式典が行われた。SAFの本格的な製造設備は国内初で、4月から本格的に生産を開始する。（2025/3/7）

品質不正を防ぐ組織風土改革（3）：
自ら考え不正を防ぐ　品質問題を起こしにくい組織を作るには
繰り返される製造業の品質不正問題。解決の鍵は個人ではなく、「組織風土」の見直しにあります。本連載では品質不正を防ぐために、組織風土を変革することの重要性と具体的な施策をお伝えしていきます。（2025/3/4）

第25回 SMART ENERGY WEEK【春】：
トヨタの第3世代燃料電池システムは同体格で出力2倍に、大型商用車向けも用意
トヨタ自動車は、「第25回 SMART ENERGY WEEK【春】」内の「H2 & FC EXPO【春】〜第23回 水素・燃料電池展〜」において、2026年内に市場投入を予定している第3世代の燃料電池システムを披露した。（2025/3/3）

商用バンをキャンピングカーに改造したら……　9カ月後の“驚きの変化”に「超クール」「これをやりたい」【海外】
配達用の商用バンが快適空間に。（2025/2/25）

電気自動車：
トヨタが新型燃料電池システムを公開　航続距離を20％高め商用車向けも展開
トヨタが新型燃料電池システムを公開。耐久性や燃費性能を高めた他、新たに商用車などの大型向けのラインアップを拡充した。（2025/2/20）

間違いだらけの製造業デジタルマーケティング（24）：
展示会や営業“だけ”ではダメ　B2B製造業が認知されるための戦略
コロナ禍で製造業のマーケティング手法もデジタルシフトが加速した。だが、業界の事情に合わせたデジタルマーケティングを実践できている企業はそう多くない。本連載では「製造業のための正しいデジタルマーケティング知識」を伝えていく。第24回のテーマは「営業の網羅性」だ。（2025/2/21）

自動車メーカー生産動向：
2024年の新車生産は4年ぶりに前年割れ、2025年も予断を許さず
日系自動車メーカーの2024年の自動車生産は、型式指定の認証不正問題や中国市場の競争激化などにより低迷した。日系乗用車メーカー8社の2024年暦年の世界生産合計は、4年ぶりに前年実績を下回った。（2025/2/18）

電動化：
いすゞが米国に新工場、2030年に年間生産能力5万台
いすゞ自動車は米国サウスカロライナ州に生産拠点を新設する。（2025/2/12）

東武ファンフェスタの魅力
（2025/2/10）

高根英幸　「クルマのミライ」：
クルマの「音」は演出できる？　EV時代に“サウンドビジネス”が広がってきた
騒音規制が厳しくなった今も、エンジン音や排気音などのサウンドはドライバーの気分を高める重要な要素だ。近年は高性能EVでも、走行音などを演出するシステムを導入している。自動車メーカーなどは個人ユーザーの満足度を高めるために工夫を凝らしている。（2025/2/7）

船も「CASE」：
「このままでは海運の物流不全は不可避」に気付かされた海技研の内航研究
内航海運は日本の物流を支える重要な基盤だが、船員と船舶の高齢化が進んでおり、この状況を放置すれば物流不全は不可避だ。海上技術安全研究所（海技研）の第24回講演会では、内航海運が抱える問題の解決策として海技研が取り組んでいる研究に関する進展状況が紹介された。（2025/2/7）

製造マネジメントニュース：
「自由貿易には試練のとき」、コマツ新社長はレジリエンスを重視
コマツは取締役会において、代表取締役の異動を決定した。（2025/2/3）

トヨタ自動車におけるクルマづくりの変革（4）：
トヨタの源流となる自動織機はどのような技術の変遷を経て生まれたのか
トヨタ自動車がクルマづくりにどのような変革をもたらしてきたかを創業期からたどる本連載。第4回からは、トヨタ自動車創業以前に時代を巻き戻し、豊田佐吉の生涯と、その時代背景となる日本の政治や経済の状況を見ていく。まずは、豊田佐吉が発明したことで知られる自動織機のことを理解するために、織機技術の変遷を概観する。（2025/1/28）

交流電化の功罪
（2025/1/17）

第3回「合成燃料（e-fuel）の導入促進に向けた官民協議会」：
合成燃料「e-fuel」の普及促進へ　GHG排出基準や環境価値認証・移転制度の検討状況
運輸部門の脱炭素化への貢献が期待されている「合成燃料（e-fuel）」。その普及促進に向けた施策を検討する「合成燃料（e-fuel）の導入促進に向けた官民協議会」の第3回会合では、国内外における合成燃料の技術開発の状況や、環境価値認証制度等の検討状況が報告された。（2025/1/16）

脱炭素：
川崎汽船の船舶に国内で初めてバイオ燃料を供給
川崎汽船は、同社運航の自動車専用船「VIKING OCEAN」にバイオ燃料を供給した。日本国内における同社船へのバイオ燃料の供給は同社で初となる。（2025/1/16）

脱炭素：
コンビニへの配送をバイオディーゼル燃料で、店舗の使用済み油を活用
セブン‐イレブン・ジャパンと三井物産は店舗への配送でバイオディーゼル燃料100％を使用する実証実験を開始する。（2024/12/26）

川崎を走った「トロリーバス」老朽化で解体か？　電車でもバスでもない、謎の乗り物が活躍した過去
法令上は「鉄道」に分類される、不思議な乗り物「トロリーバス」。全国でも保存例はまれであるこの不思議な乗り物の、活躍の歴史を振り返る。（2024/12/20）

脱炭素：
20トン級バッテリー式油圧ショベルをトンネル建設現場に導入、大林組
大林組は、首都圏の建設現場で20トン級バッテリー式油圧ショベルを導入した。充電には、100％バイオディーゼル燃料専用のエンジン発電機が使用された。（2024/12/17）

脱炭素：
大林組が建機に使い始めた「リニューアブルディーゼル」とは？
出光興産と大林組、松林はCO2削減効果の高いバイオ燃料「出光リニューアブルディーゼル」を使う実証実験を開始した。出光興産としては初めてリニューアブルディーゼルを取り扱う。（2024/12/11）

鉄道技術：
水素エンジンハイブリッドシステムを搭載した水素動力車両の試作機が完成
JR東海は、水素を燃料とする水素動力車両の開発の一環として、水素エンジンハイブリッドシステムの試作機を完成させた。今後は性能評価試験や模擬走行試験を進めていく。（2024/12/11）