• 関連の記事

「HEMS」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

Home Energy Management System:家庭用エネルギー管理システム

節電・蓄電・発電に取り組む企業の課題解決サイト - スマートジャパン

家庭の蓄電池を制御する「低圧VPPプラットフォーム」、東芝が提供へ
東芝エネルギーシステムズは2021年7月26日、太陽光発電などを保有する一般家庭の蓄電池などを制御する「低圧VPPプラットフォーム」を小売電気事業者向けに提供開始したと発表した。(2021/7/28)

導入事例:
無人ホテルの受付をアバターに、人件費を75%削減する実証実験がスタート
SQUEEZEは、運営する小規模無人スマートホテルの顧客満足度を高めるとともに、水光熱費を削減するため、パナソニックシステムデザイン製の遠隔コミュニケーションシステム「AttendStation」とパナソニック製の電力モニタリング兼遠隔コントロールシステム「AiSEG 2」を用いた実証実験を東京都大田区西蒲田の無人ホテル「Minn 蒲田」で開始した。(2021/6/11)

製造業がサービス業となる日:
LIXILがスマートホームサービス「Life Assist」を刷新、月額使用料が不要に
LIXILは、住宅設備機器・建材や家電などとの連携によりスマートホームを実現するIoTホームLink「Life Assist 2」を発表。中核ハードウェアとなるホームデバイスを購入すれば月額使用料なしで利用できるなど導入のハードルを下げるとともに、スマートフォンアプリの使い勝手を大幅に向上している。(2021/6/10)

太陽光:
太陽光と蓄電池を「定額使い放題」で初期費用ゼロ、シャープが住宅向け新サービス
シャープが新築住宅に無償で太陽光発電や蓄電池を設置し、ユーザーは発電した電力を定額で利用できる新しいPPA(第三者所有モデル)サービスを発表。6月30日から申込受付を開始する。(2021/5/19)

蓄電・発電機器:
太陽光の自家消費対応のヒートポンプ給湯器、給湯コストを最大70%削減可能に
リンナイが太陽光発電の自家消費に対応した家庭用ヒートポンプ給湯器を発表。従来モデルと比較して、年間給湯ランニングコストを従来のガス給湯器に比べて70%削減できるという。(2021/4/19)

蓄電・発電機器:
蓄電池とAI制御システムをセット販売、太陽光の自家消費などを最適化
エナジーゲートウェイと荏原実業パワーが、新開発の「蓄電池AI最適制御システム」を搭載した家庭用蓄電システムを4月から販売すると発表。家庭内の電力使用状況を詳細に分析でき、その情報に基づいて最適な蓄電池の運用制御が行えるのが特徴だという。(2021/3/1)

ZEH:
賃貸住宅のZEHで“実績No.1”達成、入居者と施主がともに喜ぶ積水ハウスの「シャーメゾンZEH」
2050年までの脱炭素社会の実現に向け、国内のさまざまな企業で具体的なアクションが求められているなか、ハウスメーカーの積水ハウスは環境に配慮した「住」のアプローチで、いち早くZEH対応の戸建て住宅を多数開発し、今では累計棟数で業界のトップランナーとなった。ここ数年は、賃貸住宅のZEH化にも乗り出し、2017〜2019年の契約戸数で業界最多を達成したという。(2021/2/26)

OPTiM INNOVATION 2020:
ミサワホームのIoT活用の最新動向、50基のIoT機器を家に設置し課題を調査
ミサワホームは、モデルハウスに50基以上の住宅用IoT機器を設置し、各機器の問題と導入の課題を調査した。結果、IoT機器の中には互換性や通信規格の関係で相互接続できないものがあることやIoT機器の初期設定が難しいことが導入の障壁になっていることが明らかになった。(2021/2/10)

製造マネジメントニュース:
パナソニックが太陽電池生産を終息、中国GSソーラーとの破談から半年で決定
パナソニック ライフソリューションズ(LS)社がマレーシア工場と島根工場における太陽電池の生産を2021年度中に終息すると発表。これにより太陽電池の生産から撤退し、これまで進めてきた事業構造改革を完了させる。なお、国内外で太陽電池の販売は継続するという。(2021/2/2)

マンションビジネス総合展2020:
「中小工務店は全体の10%未満」、ZEH協が最新動向とZEH-M成功事例を解説
ZEH(Net Zero Energy House)推進協議会は新築注文住宅のZEH供給について調査した。結果、ハウスメーカーでは供給する新築物件のうち、約50%がZEHである一方、中小工務店は供給する新築住宅のうち、10%未満がZEHと水準が低いことが判明した。(2021/1/8)

導入事例:
新築戸建て住宅向けに20年間電気代無料のサービスを提供開始、エネファント
エネファントはこのほど、地方への定住・移住促進事業として、新築戸建て住宅向けに、20年間電気代無料のサービス「フリエネ」の提供を開始した。(2020/12/24)

太陽光:
シャープが蓄電池の見守りサービス、発電量の低下や異常を通知
シャープは、太陽光発電システムおよびクラウド蓄電池システムの見守りサービス「COCORO ENERGYモニタリング」を開始すると発表。基本的な見守り機能と、発電状況を常時監視する機能の2つを提供する。(2020/11/28)

災害時のデータ保全やスマホの複数充電が可能に:
PR:“毎日が、備える日”パナソニックが提案するオフィスBCPの解決策になり得る蓄電システム
近年、台風やゲリラ豪雨、地震など、社会インフラに多大なダメージをもたらす甚大な自然災害が日本全国で頻発している。激甚化する災害では、一般市民の被災はもとより、企業の業務が存続できなくなるほどの被害を受けることも多い。昨今は、災害を含む緊急事態に際して、いかに事業を継続させるかという「BCP(事業継続計画)」への関心は社会全体で広がりつつある。そのため、BCPのための多様なソリューションが日々発表されているのは、誰もが知るところだろう。だが、BCPの環境構築には“電源”が切っても切り離せない。停電時にいかに電力を確保するか。“毎日が、備える日”をコンセプトに、住宅/非住宅の分野で「減災」の備えに役立つ製品群を展開するパナソニック ライフソリューションズ社が「蓄電システム」は、その答えを示すキーアイテムになり得るという。(2020/10/19)

パナソニックが考える「2020以降の街づくり」:
エコキュートの新バージョンは災害対応を強化、スマホで遠隔操作が可能に
パナソニック ライフソリューションズ社はスマホでの遠隔操作や気象警報と連動して、全量沸き上げを行える家庭用自然冷媒ヒートポンプ給湯機「エコキュート」の新バージョンを開発した。(2020/8/7)

太陽光:
パナソニックと中国GSソーラー、協業契約が破談に
パナソニックが中国の太陽光パネルメーカーであるGSソーラーとの太陽電池事業における協業契約を解消すると発表。GSソーラーが契約で定めた期限を超え、さらに新型コロナウイルスによる影響を考慮した期間を過ぎても、協業開始に必要な要件を満たさなかったためとしている。(2020/8/4)

製造マネジメントニュース:
パナソニックと中国太陽電池メーカーの協業が破談に
パナソニック ライフソリューションズ社は2020年7月30日、中国の太陽電池メーカーGS-Solar(以下、GSソーラー)との太陽電池事業における協業契約を解消することを決定したと発表した。(2020/7/31)

モノづくり最前線レポート:
コンパクトブレーカ販売20周年、成長続くパナソニックの電路事業のモノづくり
新築住宅着工件数が減少傾向にあり、国内の住宅設備関連市場は厳しい状況が続いている。そうした中でパナソニックの住宅盤、電設盤、ブレーカなどの電路事業は、直近10年間でシェアを10%伸ばし、市場の半分を占めるまでに拡大した。2019年度に約450億円を記録した販売額を2030年度には1.8倍の800億円前後に引き上げる方針だ。(2020/6/30)

ZEH:
東京都中央区初の高層ZEH-M支援事業に採択、伊藤忠都市開発
伊藤忠地都市開発が手掛ける「クレヴィア日本橋水天宮前 HAMACHO RESIDENCE」が、東京都中央区で初めて、環境省の「平成31年度高層ZEH-M支援事業」に採択された。(2020/6/5)

蓄電・発電機器:
雷による停電に備え太陽光から自動充電、シャープが蓄電池に新機能
シャープが住宅用太陽光発電・蓄電池と連携するクラウドHEMSサービス「COCORO ENERGY」を2020年7月1日にバージョンアップ。業界初という、雷注意報と連動し、停電に備えて必要な電力を蓄電池に自動充電する機能など、複数の新機能を追加する。(2020/5/15)

太陽光:
テスラとの提携は継続、パナソニックが米工場での太陽電池生産から撤退
パナソニックが米テスラなどに供給していた米ニューヨーク州のバッファロー工場での太陽電池セル・モジュール生産を停止すると発表。2020年5月月末に生産を停止し、同年9月末に撤退するとしている。(2020/2/27)

パナソニックが考える「2020以降の街づくり」:
防犯・火災・災害で役立つ新機能を搭載、AiSEG2の新バージョンを開発
パナソニック ライフソリューションズ社は、火災や災害、防犯用途を中心に機能を追加したHOME IoTの中核機器「AiSEG2」の新バージョンを開発した。(2020/2/27)

Smart Energy Japan2020:
ECHONET Liteに対応したレンジフードを開発、環境センサーも搭載可能
富士工業は、ECHONET Liteと無線LAN通信に対応したレンジフードの開発を進めている。(2020/2/6)

要介護状態になる前にAIが検知 三重で実証実験へ
スマートメーターから取得できる電力データや各種センサーデータを活用した、家庭の“見守り”に役立てるAI技術の実証実験が三重県東員町で行われる。(2020/1/16)

新建材:
文化シヤッターのマドマスター・スマートタイプがGoogle Homeに対応
文化シヤッターの電動窓シャッター「マドマスター・スマートタイプ」が、11月中旬よりGoogle HomeなどのGoogleアシスタント搭載デバイスに対応した。(2019/12/9)

蓄電・発電機器:
シャープが6.5kWhの住宅用蓄電池を新発売、停電時の利便性を強化
シャープが「CEATEC 2019」で、10月に発表した「住宅用クラウド蓄電池システム(JH-WBPB6150)」を披露。従来製品より蓄電容量を増やした他、停電時には住宅のどのエリアのコンセントでも電気を利用できるようにするなど、非常時を想定した機能を強化した。(2019/10/17)

スマートホーム:
大和ハウスが神奈川県藤沢市で“IoTスマートホーム”の実証、モニター家庭での評価検証も
(2019/9/19)

製造業がサービス業となる日:
“暮らしアップデート”の基盤担うパナソニック電材事業、そのモノづくり力(前編)
“暮らしアップデート業”を掲げるパナソニックだが、その基盤を担うと見られているのが電設資材事業である。その戦略と、中核工場である瀬戸工場のモノづくり力を前後編に分けて紹介する。(2019/9/6)

ZEH:
省エネ分譲マンション「サーパス大分新町レジデンス」販売開始、大分県内のサーパスで顔認証を初採用
大京グループの穴吹工務店は2019年8月下旬、「大分駅」徒歩10分の立地に建設中の新築分譲マンション「サーパス大分新町レジデンス」の販売を開始した。この建物は、調査、用地取得、企画、設計、施工、販売、管理、入居後のアフターサービスを大京グループが行う県内37棟目のサーパスマンション。(2019/8/30)

単独インタビュー:
瀕死のシャープを復活させた戴正呉氏が社長退任へ 後継者に求める条件は?
鴻海精密工業が買収したシャープを復活させ、再び成長軌道へ導いた戴正呉会長兼社長が2019年度中の社長退任を明らかにした。「次の100年」に向けた中期経営計画を託す次期社長像を聞いた。(2019/8/8)

自然エネルギー:
再エネを軸に地域活性化を目指す、全国ネット「JE-LINK」が発足
再エネが、地域活性化の切り札になる──。地域新電力や自治体、発電事業者などが集う全国ネットワーク「地域活性エネルギーリンク協議会(JE-LINK)」がスタートした。(2019/7/8)

スマートエネルギーWeek2019:
太陽光の“卒FIT”53万件をめぐる争奪戦! 電力買い取りと家庭用蓄電システムに商機
卒FIT案件の出現が目前に迫り、新たなビジネスモデルを模索する動きが加速している。10年間の買い取り期間が満了する住宅用太陽光発電設備は、今年だけでも約53万件。そこに生まれるニーズを、どう取り込んでいくのか。「スマートエネルギーWeek2019」に、各社のアプローチをみた。(2019/3/22)

大和ハウスが目指す、IoTやAIを活用した居住者の健康促進を図る「スマートウェルネスシティー」
大和ハウス工業が、神奈川県藤沢市で街びらきを執り行った「セキュレアシティ藤沢 翼の丘」では、入居者の健康や住みやすい居住性を考慮し、IoTやAIを採り入れ、スマートウェルネスシティーの実現を目指している。(2019/3/18)

体当たりッ!スマート家電事始め:
「ロボホン」はシャープAIoT戦略の“キーマン”に
シャープが通信機能を搭載するモバイル型ロボット「RoBoHoN」の新製品を発売した。少し安くできた理由とそこに込められたシャープの戦略、そして新機能の詳細まで紹介していこう。(2019/2/28)

スマートホーム:
太陽光×EVで“電気代ゼロ”目指す、神戸都市開発が「完全自立型住宅」を発表
注文住宅事業を手掛ける神戸都市開発(神戸市)は、太陽光発電と電気自動車を活用してエネルギーの自給自足を図る「完全自立型住宅」を発表。太陽光発電とEVの蓄電池を活用して「電気代ゼロ」を実現するという。(2019/2/26)

太陽光:
家の電気を太陽光で賄うと「バンザイ」、太陽光発電とつながるシャープの新型ロボット
シャープがモバイル型ロボット「RoBoHoN(ロボホン)」の新モデルを発表。HEMSを通じて連携すると、住宅太陽光発電の発電量を教えてくれる他、太陽光発電や蓄電池からの放電で家の消費電力を賄えている時には、バンザイの動作で喜びを表現する。(2019/2/22)

2代目「ロボホン」2月27日発売 “歩行レス”登場の狙いは?
シャープが約2年ぶりに「RoBoHon(ロボホン)」をモデルチェンジ。歩行・起き上がりに対応しない代わりに価格を抑えたライトモデルも登場。新サービスも順次投入する。(2019/2/18)

電力供給サービス:
初期費用ゼロの太陽光発電サービス、中部電力が家庭向けに提供
中部電力が「第三者所有モデル」の住宅太陽光発電プランを発表。ユーザーは設備に関する初期費用ゼロ円で住宅に太陽光発電を導入できる。(2019/1/29)

電気自動車:
EVに太陽光の余剰電力を自動充電、パナソニックが6kW対応の新型充電器
パナソニックが「AI・スマート住宅 EXPO」で2019年発売予定の新しい住宅向けEV充電器を披露。6kW充電に対応する他、同社のHEMSと連携し、太陽光の余剰電力を自動充電する機能を搭載するのが特徴だ。(2018/12/19)

太陽光:
電気使用の“工夫”を買い取り、ヒートポンプ給湯器を活用したDRサービス登場
中部電力とデンソーが、家庭用のヒートポンプ給湯器を利用したデマンドレスポンスサービスを発表。自動で行われるヒートポンプ給湯器の制御などによって節電に協力した場合、翌月の電気料金が割安になるというサービスだ。(2018/12/6)

自然エネルギー:
自家消費型の太陽光を推進、 “エネルギー地産地消”を目指す神奈川県の取り組み
2030年度までに県内の電力消費量の45%を太陽光などの分散電源で賄う目標を掲げる神奈川県。特に近年注力しているのが自家消費型の太陽光発電の推進だ。その取り組みについて、産業労働局産業部エネルギー課 副課長の柳田聡子氏にお話を伺った。(2018/11/19)

製造業のIoTスペシャリストを目指そうSeason2(2):
IoTの登場で求められる製造業のビジネスモデル変革
製造業でIoTを導入したプロジェクトを成功させるには、幅広い知識が必要です。今回は、従来のモノ売り型のビジネスモデルから、ユーザー課題を解決する(ニーズを満たす)ソリューション提供へと変革が迫られる製造業のビジネスモデルの在り方について取り上げます。(2018/10/16)

詳細は10月25日に公表:
京都の僧侶が立ち上げた企業、電力小売りに参入 檀家減少を事業でカバー
僧侶が設立したベンチャーTERA Energy(京都市)が電力小売り事業に参入することが判明。商材は再生可能エネルギーを中心で、中国地方で展開する。過疎化による檀家の減少をビジネスでカバーする狙いがあるという。(2018/10/15)

省エネ機器:
国内エネマネ市場は800億円規模へ、“卒FIT”太陽光が追い風に
富士経済が国内のエネルギーマネジメントシステム(EMS)市場の調査結果を発表。2030年度には2017年度比24.1%増の855億円と予測している。(2018/9/21)

スマートホーム:
「太陽光と燃料電池」を搭載の分譲住宅、近鉄不動産が販売
近鉄不動産は奈良市で、家庭用燃料電池「エネファーム」、太陽光発電システム、HEMSを標準搭載する分譲住宅の販売を開始した。(2018/9/4)

スマートホーム:
太陽光の発電量を予測し「エコキュート」を最適運用、三菱HEMSに新機能
三菱電機が同社製HEMSの情報収集ユニットをアップデート。新しい見守り機能や、太陽光発電の自家消費量を増やせる機能を追加する。(2018/8/29)

太陽光:
太陽光パネルと蓄電池をセットに、EVを“電池”として生かせる新パッケージ
カナディアン・ソーラー・ジャパンが同社の住宅用太陽電池モジュールとニチコンの「トライブリッド蓄電システム」を組み合わせた蓄電パッケージ「SOLIEV(ソリーヴ)」を製品化。2018年8月20日から出荷を開始する。(2018/8/2)

IT活用:
検針を自動化し電力情報も“見える化”、スマートメーターのワンストップ導入サービス
富士通はスマートメーターの導入から検針データの収集、電力使用量の可視化まで含むワンストップソリューションの提供を開始する。従来人手で行っていた機械式メーターをスマートメーターに代替することで、電力使用量のデータを自動収集可能にする。(2018/7/6)

30分ごとに電力量をクラウドに自動アップロード:
IoT化電力メーターで使用量を正確に自動把握、富士通がサービス提供
富士通は、IoT化した電力メーターを利用したデータ収集サービスを2018年8月上旬から提供する。使用した電力量を30分ごとに自動収集する。テナントごとや時間帯別で電力使用量を正確に把握できるようになる。(2018/7/5)

PVJapan 2018:
狭小屋根を生かす太陽電池からEV活用まで、三菱電機のスマートホーム
三菱電機は「PVJapan 2018」で同社のスマートホームソリューションを展示。住宅屋根向けの新しい太陽電池モジュールなども披露した。(2018/6/26)

PVJapan2018:
住宅太陽光をAIで賢く運用、パナソニックのスマートホーム技術
パナソニックは「PVJapan2018」で、同社のスマートホーム向けソリューションなどを披露。AIによる予測と運用で、太陽光発電の電力を効率よく活用する技術などを訴求した。(2018/6/25)


サービス終了のお知らせ

この度「質問!ITmedia」は、誠に勝手ながら2020年9月30日(水)をもちまして、サービスを終了することといたしました。長きに渡るご愛顧に御礼申し上げます。これまでご利用いただいてまいりました皆様にはご不便をおかけいたしますが、ご理解のほどお願い申し上げます。≫「質問!ITmedia」サービス終了のお知らせ

にわかに地球規模のトピックとなった新型コロナウイルス。健康被害も心配だが、全国規模での臨時休校、マスクやトイレットペーパーの品薄など市民の日常生活への影響も大きくなっている。これに対し企業からの支援策の発表も相次いでいるが、特に今回は子供向けのコンテンツの無料提供の動きが顕著なようだ。一方産業面では、観光や小売、飲食業等が特に大きな影響を受けている。通常の企業運営においても面会や通勤の場がリスク視され、サーモグラフィやWeb会議ツールの活用、テレワークの実現などテクノロジーによるリスク回避策への注目が高まっている。

RSSフィード

公式SNS

All material on this site Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
This site contains articles under license from AspenCore LLC.