海外医療技術トレンド(119):
EU未加盟のアイスランドとノルウェーがEUのR&Dプログラムに積極参画する理由
前回、北欧諸国の中でスウェーデンを取り上げたが、今回はEU未加盟のアイスランドやノルウェーが欧州全体のR&Dで果たしている役割について取り上げる。(2025/5/16)
警戒心を緩めた瞬間が危ない
信頼していたWebサイトがまさかの感染源? 「水飲み場型攻撃」の手口とは
警戒すべき危険な攻撃の一つに、水飲み場型攻撃がある。狩りから名付けられたこの手口はどのようなもので、どう対策を打てばいいのか。攻撃事例を交えて解説する。(2025/5/2)
セキュリティニュースアラート:
修正済みのWindows脆弱性を悪用 NTLMの欠陥を悪用する攻撃が急増中
Check Point Researchは、WindowsのNTLM認証に関連する脆弱性(CVE-2025-24054)が既に悪用されていると報告した。パッチ公開後わずか8日で複数のターゲットを狙った攻撃が確認されている。(2025/4/24)
東京から日帰り大阪万博レポート 滞在5時間、予約なしでこれだけできた
東京から始発で日帰り弾丸万博。約5時間、事前予約なしでどこまで楽しめたかを報告する。(2025/4/23)
謎の踊りに謎展示、ミャクミャクとガンダムの競演……大阪万博はごちゃ混ぜカオス、そこが楽しい
大阪万博の会場は、ごちゃまぜのカオスであり、そこが楽しい。正解のないディズニーランドのようだと思った。(2025/4/22)
高根英幸 「クルマのミライ」:
迷走するトランプ関税 自動車業界で得をするのは誰なのか
米トランプ政権の関税政策が世界を振り回している。自動車業界への影響も大きいが、日本メーカーは過去の貿易摩擦問題によって、すでに海外における現地生産が進んでいる状況だ。目まぐるしく方針が変わる関税政策に対して、どのように交渉していくのか。(2025/4/18)
Cybersecurity Dive:
攻撃者の防御手法「ファストフラックス」とは何か? 詳細を解説
FBIらは、サイバー脅威グループらが好んで使う手法「ファストフラックス」について解説した。攻撃者たちはこれを使うことで法執行機関などによるテイクダウンを回避する狙いがあるとみられる。(2025/4/16)
「中野サンプラザ 白紙化」の衝撃 なぜ再開発は止まったのか
再開発が頓挫する場所が出ている。資材や人件費の高騰などが原因ではあるが、今後の再開発はどうあるべきなのか……。(2025/4/10)
“活動が困難”になるまで追い詰め
数十億ドルを動かしたロシアのマネロン組織を摘発 国際捜査の成果とは
英国をはじめ各国の法執行機関が、ロシア系のマネーロンダリングネットワークを摘発した。ネットワークが“活動継続は困難”だと判断するまでに至った、捜査の成果とは。(2025/4/8)
絡まりやすい髪を持つハーフの女の子→日本の美容室へ行ったら…… “3年ぶりカット”でママも驚きの変身「素晴らしい!!」
サラッサラだ〜!(2025/4/6)
セキュリティニュースアラート:
「恐喝やスパイ行為が横行」 暗躍する北朝鮮IT労働者の脅威をGoogleが警鐘
Googleは北朝鮮IT労働者の活動が欧州に拡大していると警告した。彼らは複数の身分を偽装し、企業に潜入して収益を得ることで北朝鮮政権を支援している。過去には同労働者が日本企業でも雇用されている事実が明らかになっている。(2025/4/4)
ティーガイア、89カ国対応のデータ通信用eSIM「VOYAGEESIM for Global」提供開始
ティーガイアは、89カ国対応のデータ通信用eSIM「VOYAGEESIM for Global」の提供を開始した。プランは15日または30日から選択可能で、バックパッカーや複数の国を周遊する旅行者などの利用を想定しているという。(2025/4/2)
CAEニュース:
機械系CAEの国内市場規模、2024年は前年比107.4%
矢野経済研究所は、国内外の「機械系CAE市場」を調査し、国内市場についての分析結果を発表した。2024年の国内市場規模は前年比107.4%となる1041億8300万円を見込んでいる。(2025/4/1)
日本のデジタル教育を止めるな:
「デジタル化で学力低下」は本当か? スウェーデンの“教育アナログ回帰”政策を読み解く
週刊誌やテレビで、スウェーデンでアナログ回帰政策が進むという報道がある。多くのマスコミが教育のデジタル化の弊害を指摘した。しかし学力の低下は、デジタル化が本当に主な要因なのだろうか。(2025/3/31)
画像とテキスト両方に対応:
複雑なレイアウトや方程式、多言語も読み取れる「Mistral OCR」の実力とは
Mistral AIは、OCR API「Mistral OCR」を発表した。画像や表を含む高度なレイアウトなども認識でき、多言語に対応している。(2025/3/29)
2025年度は過去最高の3.98円/kWh 再エネ賦課金はどのように算定されているのか?
2025年度の再エネ賦課金単価がFIT制度開始以降で最高値となる3.98円/kWhとなった。本稿ではあらためて再エネ賦課金単価の仕組みについて解説する。(2025/3/27)
AI活用? ID? Microsoft年次イベントで見えた次なるセキュリティトピック
サイバー攻撃の激化に伴い、セキュリティは今や企業そして国にとっても必要不可欠なものになっている。日本マイクロソフトが開催した「Microsoft Security Forum」から次なるセキュリティトピックが見えてきた。(2025/3/27)
TikTok禁止とサイバー戦争 誰が情報空間を支配するのか
もしもスマートフォンを通じて自分の情報が収集され、行動を誘導されたら−。(2025/3/23)
Cybersecurity Dive:
3万台以上の大規模botネットがDDoS攻撃を開始 有効な3つの防御策
Nokia DeepfieldとGreyNoiseの研究者たちは、botネット「Eleven11bot」が3万台以上のデバイスを含む規模に成長していると警告した。このbotネットはDDoS攻撃に使用されているという。防御に向けた3つの対策を紹介する。(2025/3/19)
世界を読み解くニュース・サロン:
炎上、ボイコット、株価急落――それでもイーロン・マスクはなぜ政治に関与するのか
米トランプ政権に関与するイーロン・マスク氏が経営する企業のサービスで、サイバー攻撃や不買運動などが起きている。反発が大きい政策に関わっているからだ。なぜビジネスを危険にさらしてまで政治に関わるのか。マスク氏の意図とは。(2025/3/14)
セキュリティニュースアラート:
大規模DDoS攻撃によって「X」で世界的な障害が発生 ハクティビストが関与主張
ソーシャルメディア「X」は2025年3月10日に大規模なサイバー攻撃を受け、世界規模で障害が発生した。イーロン・マスク氏は「(攻撃には)大規模な組織または国家が関与している可能性がある」とコメントしている。(2025/3/13)
セキュリティニュースアラート:
Outlookが標的 高度に難読化された新型マルウェア「Strela Stealer」が登場
Trustwaveが「Strela Stealer」という情報窃取型マルウェアに関する分析結果を発表した。同マルウェアは高度に難読化されており、動作を隠蔽することで解析を困難にしているという。(2025/3/13)
親パレスチナのハッカー集団「ダーク・ストーム」が犯行声明 Xのシステム障害で
Xで3月10日夜(日本時間)などに発生したシステム障害で、親パレスチナとされるハッカー集団「ダーク・ストーム」が犯行声明を出した。米誌NewsWeakなどが報じた。(2025/3/11)
ビジネスパーソンに必須の「地政学」 6つの重要な要素
「地政学の思考法」とは「『地理』と『6つの要素』にその国の条件を入れ込むことで、『その国のトップの考え』が決まる思考の枠組み」だ。それによって、「その国の元首になる“ロールプレイングゲーム”」をしてみよう。(2025/3/8)
米国造船業界再生を目指すが効果は不透明:
トランプ政権、次の標的は中国船とEU製品 サプライチェーン混乱の可能性も
米国のドナルド・トランプ政権は、米国に入港する中国製船舶に対して高額な入港手数料を課すことを検討している。EU製品についても高額な関税を課す考えだ。(2025/3/7)
ゼレンスキー氏とトランプ氏が殴り合い──会談決裂でAIフェイク動画がSNSに多数
ゼレンスキー大統領とトランプ大統領が殴り合いをするフェイク動画などが複数投稿されている。(2025/3/3)
Social Media Today:
読まれた投稿のうち「リンク付き」はたったの…… データが示すFacebookのリアル
Metaは「2024年第4四半期版インテグリティレポート」を公開。ここには現在のFacebookで閲覧され、共有されるコンテンツの傾向や安全性、影響力工作の現状などがまとめられている。(2025/3/3)
日本のエネルギー政策の方向性は? 第7次エネルギー基本計画のポイント
2月18日に閣議決定された「第7次エネルギー基本計画」。2040年に向けた中長期のエネルギー政策の方向性や見通しをまとめた同計画について、本稿ではそのポイントを解説する。(2025/2/26)
あなたがプーチンだったら、どうするか? ビジネスに役立つ“地政学”の思考法
地政学とは「その国の元首になる“ロールプレイングゲーム”」である。そして、「その国のトップの考え」に影響を与える要素に「地理」とその他「6つの要素」がある。(2025/2/26)
リーダーが「地政学」を学ぶべき4つの理由──リスクヘッジのために必要な“視座”とは
最初に「地政学が最強の教養である理由」を紹介したい。4つの理由がある。(2025/2/25)
「開示請求します」 登録者200万人のYouTuberが“ファンからもらったポケカ”に反響→「違和感なくて草」「プレゼントした人センスありすぎ」と反響
ファンからのプレゼント。(2025/2/23)
製造マネジメントニュース:
レゾナックが半導体/電子材料の販売が好調で増収増益 黒字にV字回復
レゾナック・ホールディングスの2024年12月期通期連結業績は、売上高が前年同期比7.8%増の1兆3893億円で、前年同期に営業利益、経常利益、当期純利益が全て赤字となっていた状況から黒字回復を果たしたと発表した。(2025/2/17)
「釣魚島」表記で終了したNHK国際放送の多言語字幕 字幕生成は米Googleの翻訳API
NHKは、国際放送のWebサイトやアプリで提供していたAI自動翻訳による多言語字幕サービスを2月10日で終了した。(2025/2/14)
インフレと物価高の行方:
広がる「節約疲れ」ムード、消費行動はどう変わる?
インフレと物価高によって「節約疲れ」のムードが広がっている。消費動向はどう変わっていくのか?(2025/2/10)
製造マネジメントニュース:
「自由貿易には試練のとき」、コマツ新社長はレジリエンスを重視
コマツは取締役会において、代表取締役の異動を決定した。(2025/2/3)
Intelの凋落、終わりなき分断:
2024年の半導体業界を振り返る
本稿では、2024年下半期(7〜12月)の半導体業界をEE Times Japanの記事とともに振り返る。(2025/1/31)
Cybersecurity Dive:
トランプ氏に期待は禁物? バイデン政権が本当はやりたかった7つのセキュリティ施策
連邦機関や重要インフラの提供者に対する一連の高度な攻撃を受けて、バイデン政権の最終日に行政命令が発令された。そこには7つのセキュリティ施策への取り組みが記載されているが、トランプ政権でこれが実施される保証はない。(2025/1/25)
FAインタビュー:
データセンターと半導体に高い成長期待、シュナイダーが見据える新世界
脱炭素化や人手不足、地政学リスクへの対応など、多くの課題に直面する製造業において、どのようなニーズが生まれ、ビジネスが動こうとしているのか。シュナイダーエレクトリックに話を聞いた。(2025/1/22)
船も「CASE」:
東洋信号通信社が「AIS」を集めてWeb配信する理由
現代の船舶が航行する際に必須とされる「AIS」情報を提供する日本の有力企業の一つに東洋信号通信社がある。1932年7月設立の同社は、なぜAIS情報を集めてWeb配信するようになったのだろうか。(2025/1/22)
ITmedia エグゼクティブセミナーリポート:
自らも直面した、想定外のリスク、想定外に備える鍵は、実効的なマニュアル整備と定期的な訓練――コンサルタント 結城則尚氏
今や、ITシステムが社会基盤化し、世の中の動きにサイバーセキュリティが関連している。こうした中で重要なのは、変化に柔軟に対応し、万一の場合にも対処できる事態対処能力を高めることだ。(2025/1/21)
業績は好調でも不安要素あり:
「JALとANA」どこで違いが生まれたのか? コロナ禍を乗り越えた空の現在地
インバウンド需要が旺盛で、日本の観光業界が盛り上がりを見せています。では、航空会社の業績はどうなっているのでしょうか。JALとANAの決算をベースに分析したところ……。(2025/1/16)
第14回「GX実行会議」:
日本のGX戦略をアップデート 新たな「GX2040ビジョン(案)」の内容とは?
日本のGX(グリーン・トランスフォーメーション)の実行策について検討を進めてきた「GX実行会議」。同会議では昨今の国際情勢の変化などを受け、これまでの戦略をアップデートした「GX2040ビジョン(案)」を公表した。(2025/1/15)
「自爆ドローン」310機導入へ 2026年度に陸自、イスラエル製など候補
防衛省が、侵攻してきた敵の車両や舟艇を撃破する小型攻撃用無人機(ドローン)を2026年度に約310機導入する方針を固めたことが分かった。爆弾を搭載して体当たりする「自爆型」となり、自衛隊が保有するのは初めて。ロシアによるウクライナ侵略で両軍がドローンを多用している戦況などを踏まえ、配備が必要だと判断した。(2025/1/14)
新春トップインタビュー 〜AI革新企業に問う〜:
富士通の時田社長に聞く「組織変革の真意」 AIエージェントの未来は?
富士通は、難しい経営環境の中で今後をどう展望しているのか。AIエージェントへの考えは? 時田隆仁社長に話を聞いた。(2025/1/10)
世界を読み解くニュース・サロン:
JALの自動チェックイン機が停止 銀行システム障害との“奇妙な関係”
年末年始にかけて、日本のインフラを担う複数の企業がDDoS攻撃を受けた。DDoS攻撃は珍しいものではないが、システム障害が発生すると信用を失う。誰が何の目的で攻撃しているのか。また、被害を最小限に抑えるために、どのような対応が必要なのか。(2025/1/10)
第100回「調達価格等算定委員会」:
太陽光発電の最新コスト動向 新規導入の低迷を受け「初期投資支援」の検討も
第100回「調達価格等算定委員会」で、2026年度の太陽光発電の調達価格などの試算が公表。また、昨今の新規導入量の低迷に対する対策として、「初期投資支援スキーム」など新たな施策の検討も行われた。(2025/1/7)
ロシアでYouTube視聴不能に 政権側が完全遮断か 「情報鎖国」進む
ロシアで昨年12月、米動画投稿サイト「YouTube」の通信速度が極端に低下し、事実上、動画視聴が不可能になった。露政権は「YouTube側の問題だ」と主張しているが、ウクライナ侵略後、露政権は情報統制を極度に厳格化し、国民を国外の情報から切り離そうとしてきた経緯がある。今回のYouTubeの完全遮断も、政権側の「情報鎖国」政策の一環だとみられている。(2025/1/6)
リアルタイムOS列伝(54):
ロシア製の「Kaspersky OS」はセキュリティ重視も西側での普及は見通せず
IoT(モノのインターネット)市場が拡大する中で、エッジ側の機器制御で重要な役割を果たすことが期待されているリアルタイムOS(RTOS)について解説する本連載。第54回は、ロシア発のセキュリティベンダーとして知られるカスペルスキーが開発した「Kaspersky OS」を紹介する。(2025/1/6)
DDoS攻撃やランサムウエアなど、国内で激化するサイバー攻撃 国際捜査協力で対抗
日航がサイバー攻撃を受け、混雑する年末の航空機運航に大きな影響が出た。行政機関や民間企業を標的とするサイバー攻撃は近年、頻発している。(2024/12/27)
第67回「基本政策分科会」:
第7次エネルギー基本計画の原案が公開 2040年の電源構成は再エネが最大想定に
資源エネルギー庁が第7次エネルギー基本計画(エネ基)の原案を公開。エネルギー政策の原則は維持しつつ、2040年やその先を見据えた新たな政策課題や、その対応の方向性などを織り込んだ。(2024/12/26)
にわかに地球規模のトピックとなった新型コロナウイルス。健康被害も心配だが、全国規模での臨時休校、マスクやトイレットペーパーの品薄など市民の日常生活への影響も大きくなっている。これに対し企業からの支援策の発表も相次いでいるが、特に今回は子供向けのコンテンツの無料提供の動きが顕著なようだ。一方産業面では、観光や小売、飲食業等が特に大きな影響を受けている。通常の企業運営においても面会や通勤の場がリスク視され、サーモグラフィやWeb会議ツールの活用、テレワークの実現などテクノロジーによるリスク回避策への注目が高まっている。