TSMCはもはや世界の「中央銀行」 競争力の源泉は150台超のEUV露光装置：湯之上隆のナノフォーカス（85）（5/5 ページ）

2025年第3四半期、TSMCは過去最高の売上高と営業利益を記録した。なぜ、TSMCはここまで強いのか。テクノロジーノード別／アプリケーション別の同社の売上高と、極端紫外線（EUV）露光装置の保有台数を基に、読み解いてみたい。

[湯之上隆（微細加工研究所），EE Times Japan]

TSMC1強時代は続く

　これまでTSMCは、「Appleに支えられた企業（あるいはAppleに従属する企業）」として認識されてきた。事実、2020年においてAppleはTSMCの売上の約25％を占め、先端ノードをほぼ独占的に使用する存在であった。

　しかし、2022年以降、この構造は急速に崩れた。TSMCの成長エンジンはスマホからAIへと劇的に転換し、主要顧客もAppleから、NVIDIAやAMD、さらにはGoogle、Microsoft、AmazonなどのAIプラットフォーマーへと移行したのである。

　ここで、AIが主戦場となった半導体産業においては、TSMCに対抗して、Samsung、Intel、そしてRapidusが、2nm世代の開発と量産を進めている。しかし、筆者は、奇跡でも起こらない限り、これらの半導体メーカーがTSMCに追い付くことは不可能だと考える。その根拠は明確である。

　前述の通り、TSMCの四半期売上は、7nm以降、先端ノードを立ち上げるごとにおおむね100億米ドル単位で増加してきた。これは、EUVをどれだけ導入し、どれだけ稼働させられるかが、成長を規定する決定的な要因であることを示している。

　では、各社は累積で何台のEUVを保有しているのか。

　図11に、2016〜2025年における半導体メーカー別の累積EUV保有台数の推定値を示す。ASMLがEUVの出荷を開始した2016年から2025年までの10年間で、世界累積台数は309台に達する見込みである。

図11：半導体メーカー各社の累積EUV保有台数と世界全体の合計［クリックで拡大］ 出所：Bank of Amerca Global Researchの推定値（2021〜2025年）と筆者の推測値（2016〜2020年）

　その内訳は次の通りである。TSMCが157台（50.8％）、Samsungが76台（24.6％）、Intelが35台（11.3％）、SK hynixが29台（9.4％）、Micronが5台（1.6％）、Rapidusが1台（0.3％）、である。

世界の“中央銀行”となったTSMC

　この数字が示しているのは、「量は質を生む」という厳然たる事実である。157台のEUVを保有すると推定されるTSMCは、装置稼働、レジストなど材料管理、パターニング最適化、歩留まり改善、TAT（Turn Around Time）短縮などにおいて、他社とは桁違いの経験値やノウハウを蓄積している。これこそが、TSMCの競争優位の核心である。

　従って、Samsungも、Intelも、Rapidusも、短期間でこの差を埋めることは不可能である。TSMC「一強時代」は今後も続くとみるべきである。

　そして、この構造は、AIを開発する企業側にも決定的な影響を与えている。Google、Microsoft、Amazon、Metaなどの競争力は、「どれだけGPUやAIアクセラレーターを確保できるか」に依存する。そして、それは同時に、「どれだけTSMCの先端ノード生産枠を確保できるか」という問いに等しい。

　つまり、TSMCの先端ノードの供給能力そのものが、国力や企業価値を左右する「新しい通貨」、すなわち計算資本（Compute Capital）となったのである。

　総括すると、TSMCはもはや単なる“半導体工場”ではない。TSMCはAI文明の心臓であり、世界の計算資源を創出する“中央銀行”になったと言えるだろう。

お知らせ

　2025年12月16日（木）にサイエンス＆テクノロジー主催のセミナーを行います。講演タイトルは、以下の通りです。

『GAA覇権戦争とAIデータセンター経済圏の衝撃への羅針盤― TSMC・Samsung・Intel・Rapidus戦略と現在地 、ハイパースケーラーの札束飛び交う仁義なき争い ―』詳細はこちらをご参照ください。

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筆者プロフィール

湯之上隆（ゆのがみ たかし）微細加工研究所 所長

1961年生まれ。静岡県出身。京都大学大学院（原子核工学専攻）を修了後、日立製作所入社。以降16年にわたり、中央研究所、半導体事業部、エルピーダメモリ（出向）、半導体先端テクノロジーズ（出向）にて半導体の微細加工技術開発に従事。2000年に京都大学より工学博士取得。現在、微細加工研究所の所長として、半導体・電機産業関係企業のコンサルタントおよびジャーナリストの仕事に従事。著書に『日本「半導体」敗戦』（光文社）、『「電機・半導体」大崩壊の教訓』（日本文芸社）、『日本型モノづくりの敗北　零戦・半導体・テレビ』（文春新書）。2023年4月には『半導体有事』（文春新書）を上梓。