「カーボンニュートラル」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

Japan Mobility Show 2025：
走るほどCO2を減らすマツダのビジョンモデル、親友のような共感AIモビリティも
マツダはジャパンモビリティショー2025で、展示テーマの「走る歓びは、地球を笑顔にする」を具現化する2台のビジョンモデルを公開。8年ぶりのモデルチェンジを果たした「CX-5」も一般向けに世界初公開した。（2025/10/31）

Japan Mobility Show 2025：
ブリヂストンが「EVERTIRE INITIATIVE」で描く未来　タイヤからタイヤを生み出す
ブリヂストンは「Japan Mobility Show（ジャパンモビリティショー） 2025」で、プレスカンファレンスを開催。タイヤを精密熱分解してから新しいタイヤに生まれ変わらせる取り組み「EVERTIRE INITIATIVE」などについて紹介した。（2025/10/31）

カーボンニュートラル：
ブラジルで開催するCOP30で「冷やしすぎ」を防ぐ空調ソリューションを展示、ダイキン工業
ダイキン工業は、ブラジルで2025年11月中旬に開かれる「COP30」に出展する。換気と空調の組み合わせで“冷やしすぎ”を防ぎ、大幅な省エネを実現する空調ソリューションを展示。実証実験では、約40％の電力削減効果を確認したという。（2025/10/30）

Japan Mobility Show 2025：
三菱ふそうは「水素で動く大型トラック」をなぜ2台発表したのか
三菱ふそうトラック・バスは「Japan Mobility Show（ジャパンモビリティショー） 2025」において、ワールドプレミアとして水素エンジン搭載大型トラックと、液体水素搭載燃料電池大型トラックのコンセプトモデルを公開した。（2025/10/30）

「地球温暖化防止に貢献するブルーカーボンの役割に関する検討会」：
温暖化防止に役立つ海の「ブルーカーボン」　2040年度に200万トンのCO2吸収量を確保へ
海の植物等が吸収・固定する炭素を意味する「ブルーカーボン」。国土交通省の「地球温暖化防止に貢献するブルーカーボンの役割に関する検討会」は2025年8月、日本におけるブルーカーボンの算定手法やクレジットの活用方法などについて報告した。（2025/10/30）

走れば走るほど空気をきれいにするクルマ、マツダが披露　新燃料+CO2回収で「カーボンネガティブ」に
マツダは30日、走れば走るほどCO△△2△△を減らすというクルマ「MAZDA VISION X-COUPE」を「Japan Mobility Show 2025」で披露した。（2025/10/29）

デジタルツイン×産業メタバースの衝撃（8）：
広がる生成AIとロボットの融合、実例で真価を紹介
本連載では、「デジタルツイン×産業メタバースの衝撃」をタイトルとして、拙著の内容に触れながら、デジタルツインとの融合で実装が進む、産業分野におけるメタバースの構造変化を解説していく。第8回となる今回は、生成AIとの融合で大きな進化を見せているロボットの世界について解説する。（2025/10/30）

設計力の源泉：
PR：CAE×最適化技術でパワエレの「最適解」を迅速に導く　オムロンが挑むデジタルデザイン
カーボンニュートラルや工場の自動化といったメガトレンドを背景に、オムロンがパワーエレクトロニクス（パワエレ）の技術開発を加速している。CAEと最適化技術を巧みに組み合わせ、蓄積されたノウハウだけでなくAI技術なども柔軟に取り入れながら、スピーディに設計の最適解にたどり着くことが同社の強みだ。（2025/10/29）

カーボンニュートラル：
既存杭撤去後の埋戻しに環境配慮型の地盤改良材適用、CO2排出量8割減　三井住友建設
三井住友建設は、産業副産物を用いた環境配慮型の地盤改良材「サスティンGeo」を都内再開発現場の既存杭撤去後の埋戻しに初適用し、従来材料を使用した場合と比べてCO2排出量を約8割削減した。（2025/10/27）

スマートビル：
ロボットが天井照明から自己位置を特定、パナソニック EW社とugoがオフィス検証開始
パナソニック エレクトリックワークス社とugoは、スマートビルでのロボット活用を想定し、ビーコン付き照明設備との連携による運用効率化の検証を開始した。照明の位置情報を利用してロボットが自己位置を再認識し、単独で再稼働できる仕組みを構築する。（2025/10/27）

FAニュース：
機器の長寿命化に貢献する、等速ジョイントの分解洗浄サービス
NTNは、産業機械用等速ジョイントの分解、洗浄や部品交換、再組み立てをするメンテナンスサービスを開始した。機器の故障リスクや買い替えを減らすことで、環境負荷低減にも貢献する。（2025/10/27）

PR：GlobalLogicとの協創は、日立ハイテクに何をもたらしたか　アジャイルで挑んだ組織変革のリアル
日立ハイテクとGlobalLogicの協創によるプラットフォーム刷新プロジェクトは、両社による十分な議論を経て構想を固め、開発フェーズに入った。そこで日立ハイテクは、GlobalLogicのDX支援の真骨頂である「アジャイル型開発」に本格的に取り組むこととなる。この挑戦は、日立グループ全体の意識開発へとどうつながるのか。（2025/10/24）

船舶技術：
日の丸舶用水素エンジンプロジェクトが陸上試験を開始、2028年度から実船実証へ
NEDOと川崎重工業、ヤンマーパワーソリューション、ジャパンエンジンコーポレーションは、ジャパンエンジンの本社工場に実証用の液化水素燃料供給設備を新たに設置し、舶用水素エンジンの陸上運転を開始したと発表した。（2025/10/21）

材料技術：
航空機電動化の夢を現実に、AIやハイテクレーザーで高温超電導集合導体の開発本格化
高温超電導集合導体を用いた超電導モーターは、従来のモーターに比べ、大幅に軽量でコンパクトだ。積載量（ペイロード）の増加にも貢献するため、電動航空機の実用化を後押しする。しかし、従来の高温超電導集合導体では電力ロスが大きく、こういったモーターを作れなかった。その問題を解消する事業が本格始動した。（2025/10/20）

第2回「CCS事業制度検討WG」：
CCS事業法に基づくCO2貯留事業の制度検討　閉鎖後のJOGMEC移管は10年以降に
CO2貯留事業の許可制度等を定める法案として2024年5月に成立した「二酸化炭素の貯留事業に関する法律」。「CCS事業制度検討WG」の第2回会合では、同法に基づく貯留事業・導管輸送事業に係る規制の詳細について検討が行われた。（2025/10/17）

高根英幸　「クルマのミライ」：
スマホの「ながら運転」をどうやめさせるか　カーナビの功罪とメーカーの対策
運転中のスマホなどの使用による死亡・重傷事故は増加しており、問題になっている。ながら運転をさせないために、ドライバー監視システムなどを普及させるとともに、運転中にスマホを使えなくすることも検討すべきだ。官民で対策を強化しなければならない。（2025/10/17）

ITmedia Virtual EXPO 2025 夏 講演レポート：
核融合発電の基礎と開発の最前線――未来エネルギーを支える技術と素材とは
「ITmedia Virtual EXPO 2025 夏」において、自然科学研究機構 核融合科学研究所／総合研究大学院大学の高畑一也氏が「核融合発電の基礎と開発の最前線−未来エネルギーを支える技術と素材」と題して行った講演から抜粋して紹介する。（2025/10/16）

Japan Mobility Show 2025：
マツダの世界初公開ビジョンモデルは「走る歓びは、地球を笑顔にする」を具現化
マツダは「Japan Mobility Show（ジャパンモビリティショー） 2025」の出展概要を発表した。出展テーマ「走る歓びは、地球を笑顔にする」を具現化したビジョンモデルを初披露する。（2025/10/15）

材料技術：
PPと竹の複合材料を開発、カーボンフットプリント削減と従来品以上の性能を実現
化石燃料由来の材料の製造などに伴うCO2排出量は、カーボンニュートラル実現を阻む課題だ。そこで、矢崎総業の米国完全子会社であるYTC Americaは、CO2を内部に保持できる竹のフィラーとポリプロピレン（PP）を組み合わせた「PP／竹複合材料」を開発した。（2025/10/15）

カーボンニュートラル：
CO2を吸収／固定するコンクリートで大型ブロック擁壁製造、高速道路工事に初適用
鹿島建設はCO2を吸収／固定するコンクリート「CO2-SUICOM」製の大型ブロック擁壁を開発し、新名神高速道路建設工事に初適用した。総延長約420メートルの法面に180個を設置し、CO2削減量は約13トン、CO2固定量は1.4トンとなる。（2025/10/14）

太陽光＋蓄電池の運用で再エネを生産ラインへ　ダイハツ・トヨタ九州らがマイクログリッド実証
ダイハツ工業、豊田中央研究所、トヨタ自動車九州は、再生可能エネルギーを活用したマイクログリッドシステムの実証実験を開始したと発表した。（2025/10/14）

脱炭素：
世界初、30％まで水素を混焼できる大型ガスエンジンを販売開始
川崎重工業は、30％まで水素を混焼できる大型ガスエンジンを2025年9月30日から世界で初めて販売開始した。水素の利活用に関する技術開発を進めることでカーボンニュートラルに貢献する。（2025/10/14）

工場ニュース：
ベトナムでブラックペレット大規模工場が商業運転開始、年産12万tの製造能力
出光興産はベトナムで建設していた大規模なブラックペレット生産工場の商業運転を開始した。石炭を使用している日本国内の顧客を主な対象に、脱炭素を実現するための代替燃料として、同工場で生産したブラックペレットを供給する。（2025/10/14）

脱炭素：
バイオディーゼルは「今すぐできるCO2削減」、普及には連携が不可欠
航空業界では各国の規制導入や支援もあって従来のジェット燃料の代替となるSAF（持続可能な航空燃料）の使用が始まっている。自動車業界でも広げていくには、バイオ燃料の製造や輸送、そして自動車メーカーやユーザーの連携が欠かせない。（2025/10/10）

カーボンニュートラル：
CO2排出量を実質ゼロ以下に抑えるコンクリート「ゼロクリート」開発、東急建設
東急建設は、コンクリート材料由来のCO2排出量を大幅に軽減し、カーボンネガティブを実現するコンクリートを開発した。（2025/10/9）

材料技術：
マツダ初の新規事業は「塗膜耐食性評価サービス」、塗装の防錆性能を数分で測定
マツダは、新規事業となる「塗膜耐食性評価サービス」の立ち上げに向けた本格的な事業性検証を実施する。自社開発した塗膜耐食性評価技術が基になっており、数カ月かかる塗装部品の防錆性能の測定を数分〜数十分で定量的に評価できるなどさまざまな特徴を備えている。（2025/10/9）

カーボンニュートラル：
大林組の11階建て木造研修施設「Port Plus」がLEED O+Mゴールド認証を取得
大林組が横浜市に保有する自社研修施設「Port Plus 大林組横浜研修所」が、既存建物の運用／保守に関する国際環境認証「LEED O+M」でゴールド認証を取得した。（2025/10/8）

脱炭素：
HEVの技術を直流マイクログリッドに展開、ダイハツと豊田中研がトヨタ九州で実証
ダイハツ工業と豊田中央研究所、トヨタ自動車九州は、トヨタ自動車九州の小倉工場において、ダイハツと豊田中研が共同開発したマイクログリッドシステムの実証実験を開始したと発表した。（2025/10/8）

第3回「製造業ベンチマークWG」：
排出量取引制度、「アルミ・石灰・ゴム製品製造」などの排出枠割当に向けたベンチマーク案
2026年度から始まる排出量制度。経済産業省の「製造業ベンチマークワーキンググループ」の第3回会合では、アルミニウム、石灰、カーボンブラック、ゴム製品製造業について、排出枠の割り当ての基準となるベンチマーク案が示された。（2025/10/8）

高根英幸　「クルマのミライ」：
スズキが目指す“100キロ軽量化”の衝撃　クルマは軽ければ軽いほどいいのか
自動車メーカーは、軽量化の技術開発に注力してきた。スズキは「100キロの軽量化」を掲げ、開発を進めている。一方、クルマの性能を高めるため、重量増となる改良を行うケースもある。軽く、強く、安全なクルマを作るための挑戦が続けられていくだろう。（2025/10/3）

カーボンニュートラル：
CO2排出量実質マイナスの外壁部材で1時間耐火の大臣認定取得、大成建設
大成建設は、カーボンリサイクルコンクリートを用いたカーテンウォールで、1時間耐火の国土交通大臣認定を取得した。（2025/10/3）

カーボンニュートラル：
大阪府のシールドトンネル工事でCO2貯留型の裏込め注入材を適用、大林組
大林組は2025年9月29日、大阪府発注のシールドトンネル工事において、CO2を貯留する「CN裏込め注入材」を実工事に初適用した。（2025/10/1）

脱炭素：
マツダが工場の石炭火力発電をLNGのコジェネに、早期のCO2削減に期待
マツダは自社工場のカーボンニュートラルに向けたロードマップと2030年度の中間目標をアップデートして発表した。（2025/10/1）

製造マネジメントニュース：
カーボンニュートラルに向け、日本特殊陶業が電力を地産地消する電力会社新設
日本特殊陶業は、新会社「Niterra電力株式会社」を設立した。再生可能エネルギーの利用拡大と地産地消をさらに加速させ、カーボンニュートラル化と電力コスト削減に寄与する。（2025/10/1）

ZEH：
『ZEH-M』と全住戸『ZEH』の基準を満たす分譲マンションが世田谷に完成、大京と穴吹工務店
大京と穴吹工務店が東京都世田谷区で開発を進めてきた分譲マンション「ザ・ライオンズ世田谷八幡山」が竣工した。ZEH区分最高ランクの『ZEH-M』と全住戸『ZEH』の基準を満たしている。（2025/9/30）

マテリアルズインフォマティクスの基礎知識（1）：
技術とマネジメントの両輪から考えるR&Dイノベーション
本連載ではマテリアルズインフォマティクス（MI）の基礎知識について解説。第1回は、R&Dでイノベーションを起こすために必要な技術とマネジメントの考え方やMIの位置付けについて紹介する。（2025/9/30）

グリッドフォーミングは実証段階から実装フェーズへ：
PR：ファーウェイの次世代蓄電ソリューション、再エネ大量導入を支える「グリッドフォーミングESS」とは？
再生可能エネルギーの導入拡大において大きな課題となっている電力系統の安定化の問題。その解決策として注目されているのがグリッドフォーミングと呼ばれる技術の活用だ。同技術の商用化にいち早く取り組み、既にグローバルな実績をあげているファーウェイに、その詳細と展望を聞いた。（2025/9/30）

カーボンニュートラル：
建物の仕様が確定していない計画初期段階からホールライフカーボンの即時予測が可能に　大林組
大林組は、建物のCO2排出量予測システムの機能を拡充した。建物の仕様が確定していない計画初期段階からホールライフカーボンの算出と削減の取り組み効果の予測が可能となる。（2025/9/26）

スマートビル：
ビル設備の統合管理と常時監視を提供する「SGNIS」　三菱地所の大丸有でスマートビル化を実現
パナソニックEWネットワークスが開発した「SGNIS」は、ビル設備の統合ネットワークとセキュリティ監視を組み合わせたスマートビルのサービスだ。従来のサイロ化された設備管理の課題を解消し、効率化と同時にサイバーセキュリティの安全性も確保する。三菱地所の大丸有エリアで大規模実証を経て商品化し、2025年5月20日に提案を開始した。（2025/9/25）

「鉄道分野のGXに関する官民研究会」：
鉄道分野のGX目標設定──官民研究会が2040年に向けた基本方針を公表
国土交通省が主催する「鉄道分野のGXに関する官民研究会」は、2040年を見据えた鉄道分野のGX推進に向けた目標設定や戦略について検討を行い、その基本方針を取りまとめた。（2025/9/25）

DCグリッドの安全性を担う：
PR：DC遮断を次世代へ導く――インフィニオンが「CoolSiC」ブランド初のJFETを投入
エネルギー損失が少ない送電／配電網として、注目度が高まっている直流（DC）グリッド。この次世代のグリッドではDC電流をいかに高速に遮断できるかが重要になる。そこで脚光を浴び始めているのが炭化ケイ素（SiC）JFETだ。なぜSiC JFETがDC電流遮断に向くのか。SiCデバイスを長年手掛けるインフィニオン テクノロジーズが解説する。（2025/9/25）

第3回「排出量取引制度小委員会」：
排出量取引制度、排出枠の追加割当における「勘案事項」を具体化
「排出量取引制度小委員会」の第3回会合で、国際競争によるカーボンリーケージの緩和や、研究開発投資に対する考慮など、排出枠の割り当てにおける勘案事項に関しての方針が示された。（2025/9/24）

製造マネジメント メルマガ 編集後記：
改善もイノベーションも「当たり前」の向こう側に大体ある
「当たり前を疑うこと」がそのままチャンスにつながるかもしれません。（2025/9/22）

カーボンニュートラル：
地域建設業のCO2排出、自治体のグリーン電力証書で相殺
八千代エンジニヤリングは、兵庫県豊岡市にある北但行政事務組合の一般廃棄物処理施設「クリーンパーク北但」が創出する環境価値を活用し、兵庫県香美町に本社を置く地域建設業「中村建設」の電力由来CO2排出量を、グリーン電力証書でオフセットする。（2025/9/19）

第2回「発電ベンチマーク検討WG」：
排出量取引制度、発電事業者の排出枠割当に向けたベンチマーク案の方向性
資源エネルギー庁の「発電ベンチマーク検討ワーキンググループ」の第2回会合が開催。排出量取引制度における発電部門向け発電ベンチマークの「対象者」や、「対象範囲（バウンダリー）」に関する検討が行われた。（2025/9/19）

高根英幸　「クルマのミライ」：
新型プレリュードは若者に売れない？　それでも日本車の未来を切り開く理由
ホンダの新型プレリュードが発売された。先代とは異なり、若者ではなく中高年層向けのクルマで、上質な走りと特別感のある仕立てが際立つ。このような新しい価値観を与えてくれるクルマこそ、日本車のブランド力向上につながるだろう。（2025/9/19）

第1回「次世代型太陽電池の実装加速連絡会」：
ペロブスカイトなど次世代型太陽電池の普及促進へ　エネ庁が実装加速連絡会を開催
ペロブスカイト太陽電池などの次世代型太陽電池の導入拡大に向けて、資源エネルギー庁が新たに「次世代型太陽電池の実装加速連絡会」を開催。その第1回会合では、自治体、民間の需要家や太陽電池メーカーを中心とした実務担当者の間で情報共有が行われた。（2025/9/17）

脱炭素：
DNPと九州大学発スタートアップがタッグ、低コスト／高効率な脱炭素技術の開発推進
DNPが脱炭素社会の実現に向けて大きな一歩を踏み出した。九州大学発のスタートアップであるJCCLとタッグを組み、従来のCO2分離回収技術が抱える高コスト／高エネルギーという課題の解消に挑む。（2025/9/17）

中国メーカーのデジタルプラットフォーム戦略（3）：
激戦の中国スポーツシューズ市場を勝ち抜くAntaがDXで成し遂げたもの
中国メーカーがグローバル市場で大きな存在感を示すようになって久しい。急激な発展の要因の1つに、同国が国家レベルで整備を進める「製造デジタルプラットフォーム」の存在が挙げられる。本連載では事例を交えながら、製造デジタルプラットフォームを巡る現状を解説している。第3回は、スポーツシューズメーカーである安踏（Anta）を取り上げる。（2025/9/11）

カーボンニュートラル：
トンネル内の薄型円形水路にCO2吸収コンクリート適用、総延長1200メートル
　鴻池組は、和歌山県発注の「すさみ古座線（仮称2号トンネル）道路改良工事」で、CCU材料「Kcal」を混合したCO2吸収コンクリート「Kcrete N（ケイクリートN）」を、山岳トンネル内の薄型円形水路に適用した。（2025/9/16）