問いの設定力:
上司と部下の会話、なぜかみ合わない? “残念パターン”から探るコミュニケーションの深め方
グロービスで、動画学習サービス「GLOBIS 学び放題」の事業リーダーを務める鳥潟幸志氏の著書『AIが答えを出せない 問いの設定力』をもとに、上司・部下の間でよくある「残念な会話」を例として取り上げ、問いの設定力に対する具体的な考え方、能力の高め方について解説する。(2024/11/18)
職場での「ねぎらい不足」を半数が実感 コミュニケーションに「不満足」は4割
2人に1人が、日常的に職場での「ねぎらい不足」を感じている──ロッテは、そんな調査結果を発表した。調査によると、半数以上が職場で「孤独感」を感じており、約4割が職場のコミュニケーションに満足していないことが分かった。(2024/11/16)
キャリアニュース:
仕事の連絡は67%がメールを利用――「3時間以内」に返信がほしい人は約4割
DXサービス「yaritori」が「ビジネスメール調査2025」の結果を発表した。仕事上のコミュニケーション手段は「メール」が最も利用されていた。また、4割以上がメールを「3時間以内」に返信してほしいと考えていた。(2024/11/13)
「キレイごとナシ」のマネジメント論:
「お前はどうしたい?」しか言わない上司の自己満足 「考えさせる風」コミュニケーションが招く悲劇
この認識のズレが、若手社員の成長を阻害する要因にもなっている。(2024/11/13)
「出世するなら必ず管理職」からの脱却は、何を生む? 三井住友銀行「年功序列の廃止」の真意【後編】
三井住友銀行が2026年1月をめどに、人事制度を抜本的に変更する方針を示した。その中でも「年功序列の廃止」が注目されている。新制度を受け止めることになる社員とのコミュニケーションはどのように計画しているのか。また、制度が変わることによって社員のキャリアプランにどのような影響があるのか。その詳細に迫る。(2024/11/13)
「そんなことで!?」 部下の退職理由に困惑……“もったいない離職”を防ぐには
従業員が現在の会社・職場にいる意味が見つかる可能性があるにもかかわらず、早期に見切りを付けて辞めてしまう「もったいない離職」が、あちこちの会社で起きています。中には「そんなことで?」と耳を疑いたくなるようなことを真剣に悩み、退職につながってしまうケースも。もったいない離職を防ぐ1on1コミュニケーションの工夫についてお伝えします。(2024/11/12)
石川温のスマホ業界新聞:
楽天モバイル・三木谷会長が「AIの民主化」に本気――Rakuten Link AI、いまのところ面白みはないが将来には期待
楽天モバイルのコミュニケーションサービス「Rakuten Link」にAIチャット機能が追加される。同社の三木谷浩史会長(楽天グループ社長を兼務)は、AIについてものすごく熱心なのだが、「Rakuten Link AI」についてはちょっと曖昧な点も多い。ただ、将来的には便利な機能になることが期待される。(2024/11/10)
ロボット開発ニュース:
ROS開発者のエコシステムに生成AIツールやシミュレーションを提供
NVIDIAは、ROS向けの生成AIツールやシミュレーション、認識ワークフローを提供する。ロボットの状況認識を強化し、人間との自然なコミュニケーションや自律的な意思決定を可能にする。(2024/11/8)
甲元宏明の「目から鱗のエンタープライズIT」:
なぜ日本企業は“電話”の使い方がヘタなのか? 「企業電話のアップデート」を考える
電子メールやチャットによるコミュニケーションが中心となった現在でも、電話の方が仕事がスムーズに進む場面はやはりあります。ただし筆者によると、アップデートを怠っているために電話の「真の価値」が発揮されていない日本企業が多いとか。今どきの電話が持つ価値を考えます。(2024/11/8)
インシデント対応としてのコミュニケーション
“社内システム停止”でも慌てない 緊急時コミュニケーション8つの鉄則
CrowdStrikeの大規模障害は、社内外とのコミュニケーションの重要性を再認識させるきっかけとなった。緊急事態下で企業が機能し続けるために必要な「クライシスコミュニケーション」を最適化する方法とは。(2024/11/8)
KDDIの高橋社長、「楽天モバイルの取り組みは見習うところが多い」 コミュニケーション×AIが今後の勝負に?
KDDIの高橋誠社長は11月1日の決算説明会の中で、「楽天モバイルの取り組みは見習うところが多い」との見解を示した。これは楽天モバイルによるコミュニケーションアプリ「Rakuten Link」のリニューアルの受け止めを示す発言。高橋社長はRCSを例にコミュニケーションアプリが今後、どのような方向性になるのかも示した。(2024/11/1)
話す話題が尽きてくる……1on1、部下が抱く不満TOP3は?
部下と上司のコミュニケーションの場である1on1。その導入率は7割に上ることが、アジャイルHR(東京都港区)による調査で明らかになった。広く導入されている1on1だが、その実態と課題とは。(2024/10/31)
抽選でAmazonギフトカードが当たる
「Web会議やコミュニケーション」に関するアンケート
簡単なアンケートにご回答いただいた方の中から抽選で10名にAmazonギフトカード(3000円分)をプレゼント。(2024/10/31)
耳が聞こえない猫と飼い主のコミュニケーションとらえた動画が29万いいね “心通じ合う”様に静かな感動広がる【海外】
その姿が愛おしい。(2024/10/27)
ネットワークの歴史を学ぶ
いまさら聞けない「ネットワーク」と「テレコム」は何が違うのか?
情報を伝達する手段としてネットワークとテレコミュニケーション(テレコム)は発展してきた。両者は異なる概念だが、共通点があり混同しやすい。違いを解説する。(2024/10/26)
河合薫の「社会を蝕む“ジジイの壁”」:
「相談しない部下」が増加、何におびえているのか? 上司ができる、ただ一つのこと
上司は「部下と精神的な距離を感じる」と悩み、部下は「相談しづらい」と悩む──昔に比べて働きやすい職場環境になったのに、なぜ上司と部下のコミュニケーションは改善されないのか? その根本には、部下が感じている「ある不安」があって……。(2024/10/25)
会話できる「多言語AIコンシェルジュ」誕生 キャラクターのアバター化にも対応
多言語コミュニケーションツールに関わるサービスを手掛けるKotoznaは、多言語対応の生成AIデジタルコンシェルジュ「Kotozna ConcierGAI(コトツナコンシェルジーエーアイ)」の提供を開始した。(2024/10/21)
ちょっと昔のInnovative Tech:
会話中の“スマホいじり”、結婚生活に悪影響 トルコの研究者らが23年に発表 既婚者700人に調査
トルコのニーデ・オメル・ハリスデミル大学に所属する研究者らは2023年、会話中にスマートフォンを触る行為「ファビング」が結婚満足度に与える影響と、その関係における効果的なコミュニケーションスキルの媒介効果を調査した研究報告を発表した。(2024/10/21)
TBSの生成AI活用に学ぶ GoogleのGeminiを選ぶ理由
生成AIアシスタント機能を備えたコミュニケーションプラットフォームは幾つかあるが、GoogleのGeminiを利用するメリットはどこにあるのか。TBSテレビの事例やGoogleの生成AI開発の歩み、Gemini for Google Workspaceの機能、ライセンス形態を紹介する。(2024/10/15)
SlackがAI機能を拡張 競合製品とどう戦うのか
Slackに新しいAI機能が追加されると発表された。日々のコミュニケーションが「楽になる」というが、どのような機能が提供されるのか。(2024/10/15)
AIおいちゃんが登場:
「福岡の屋台DX」が好調 LINEや生成AIを導入して、どうなった?
福岡市が実施している「屋台DX」が好調だ。LINEヤフーコミュニケーションズと連携してLINEの公式アカウントを開設し、情報発信や生成AIを活用した検索を強化しているというが、どんな効果が出ているのか。福岡市役所の担当者に反響を聞いた。(2024/10/15)
約30%の学生が企業からの連絡を面倒に感じて選考を辞退:
だから就活生に嫌われる 採用活動における企業の残念なコミュニケーションとは?
No Companyは、就職活動において若者世代が望んでいる企業からの連絡頻度や内容、方法について、調査を実施した。(2024/10/9)
経産省がカオナビ導入
経済産業省が人材管理SaaS「カオナビ」を導入した。「職員のプロフィールの共有を通じた省内のコミュニケーション活性化、能力・スキルの可視化、知恵の継承、職員のキャリアパス構築支援などのタレントマネジメントを実現するための新システムとして導入に至った」(カオナビ)という。(2024/10/8)
Web会議、リモート参加で「置いてけぼり」?:
Web会議、出社組とリモート組の溝をどう埋める? AIが提示する解決策は
出社が増えると同時に、会議室から参加する人とリモートで参加する人が混在するハイブリッド会議の課題が浮き彫りになってきた。出社組とリモート組のコミュニケーションの溝をどう埋めるか、AI機能を搭載した次世代ビデオバーから考える。(2024/10/15)
日立とオカムラ、無人店舗「CO-URIBA」で共創 狙いは?
オフィス家具大手のオカムラは、日立製作所が提供する無人コミュニケーション店舗「CO-URIBA」(コウリバ)を活用し、オフィス空間づくりに向けた共創を開始した。(2024/9/30)
インバウンド好調の裏で課題も……全国の自治体職員は何に悩んでいるのか
全国の地方自治体はインバウンド施策にどのような課題を抱いているのか。JTBコミュニケーションデザインが運営する、ワーク・モチベーション研究所が調査を実施した。(2024/9/30)
「本音で話せない職場」はなぜできるのか 管理職のある“勘違い”
本音・本心で話し合う「対話」的と呼べるようなコミュニケーションが、職場でどのくらい行われているのか。そして従業員が「本音を話せない」要因は何か。(2024/9/27)
25卒の内定式は「リアル開催」が9割 内定者をどうフォローする?
2025年4月に入社する学生の内定式は「リアルで実施」が約9割――就活情報サイトを運営する学情が、そんな調査結果を発表した。就活のオンライン化が定着する中、リアルなコミュニケーションの機会を求める声も広がっているようだ。(2024/9/20)
「音声×AI」が変えるビジネスの未来:
AI時代に「音声データ」が持つ価値とは? コミュニケーションを”資産化”する方法
音声データは比較的容易に収集できるうえ、話者のパーソナリティやニュアンス、緊急度など、多くの貴重な情報を含む。AIを掛け合わせることで、ビジネスに大きな変革をもたらす可能性がある。(2024/9/20)
シャープと京都芸術大学、首掛けデバイス「AIスマートリンク」を開発 ハンズフリーで生成AIと会話
シャープと京都芸術大学は、9月17日にウェアラブルデバイス「AIスマートリンク」の開発を発表。内蔵マイクとカメラが周囲環境を把握し、生成AIと音声でコミュニケーションを図れるという。(2024/9/19)
十人十色な「キャリア安全性」:
管理職が知るべき「部下を育てるコミュニケーション」 チーム力を強化し、組織を活性化
部下育成における重要なポイントは「経験・スキル・コミュニケーション」の3つだ。その中でもどういう「コミュニケーション」が部下を育てるのか。どんな管理職でも今日から実践できる方法を、ワークショップを事例に解説する。(2024/9/19)
人工知能ニュース:
エッジAIで生成AIとのコミュニケーションを円滑に、シャープの「CE-LLM」
シャープは、技術展示イベント「SHARP Tech-Day'24」において、開発中のエッジAI技術「CE-LLM」の搭載により生成AIとの自然なコミュニケーションを可能にするウェアラブルデバイス「AIスマートリンク」を披露した。(2024/9/18)
仕事が「つまんない」ままでいいの?(117):
エンジニアが大好きなテキストコミュニケーション、その限界
人間関係でトラブったとき、あなたはどんな手段でコミュニケーションを取っていますか?(2024/9/18)
管理職の悩み 「部下の評価」「部下とのコミュニケーション」を上回った1位は?
9割を超える管理職が何かしらの悩みを抱えている――。そんな結果がコンサルティング会社ALL DIFFERENT(東京都千代田区)の調査で分かった。新任管理職、ベテラン管理職とステージを分けて見えてきた、管理職の悩みとは?(2024/9/12)
セキュリティニュースアラート:
サイバーレジリエンスに必要なのは“コミュ力”? IPAが担当者向けスキル集を公開
IPAはセキュリティ担当者のコミュニケーションスキル向上を目的としたガイドライン「サイバーレジリエンスのためのコミュニケーション」を公開した。インシデントに効果的に対応するためのコミュニケーションスキルの強化方法を示している。(2024/9/4)
「我が社がサイバー攻撃の被害に!」なときに使えるコミュニケーションのコツ集 IPAが公開
IPAが、サイバーインシデントの対応時に求められる社内コミュニケーションのノウハウをまとめた資料「サイバーレジリエンスのためのコミュニケーション 〜セキュリティ担当者に必要なコミュニケーションスキル集〜」を公開した。(2024/9/3)
ローソン、アバターが接客する新店舗 AI技術の活用で相互コミュニケーションが可能に
ローソンとアバター事業を手掛けるAVITA(東京都品川区)は9月6日、AI技術を活用した新店舗「ローソンJAM BASE(ジャム ベース)店」をオープンする。同店舗では、一部店舗で導入しているアバター接客を実施する他、相互コミュニケーションが可能なアバターも導入する。(2024/9/3)
ガートナー デジタル・ワークプレース サミット2024:
生成AIはコミュニケーションをどう変える? ビジネスシーンにこれから起こること
「ガートナー デジタル・ワークプレース サミット2024」の中から、生成AI活用に関するセッションの内容を3回にわたって紹介する。(2024/9/2)
500人に調査:
部下が上司に求めること 「仕事の目的説明」「必要なアウトプットの明確化」を超えた1位は?
約7割がメンバーの業務を把握していない上司からのコミュニケーションやアドバイスを有益と感じていないーー。そのような結果がTONOME(東京都港区)による調査で明らかになった。管理職とのコミュニケーションにおいて、メンバーが特に不満を感じる場面とは。(2024/9/2)
5歳娘と働くママ、交わした手紙へ「かわいすぎ!」の声続々 愛あふれるやりとりへ「尊さが詰まってる」「子育てのご褒美みたいなやつ!」
愛情いっぱいのコミュニケーションがすてき。(2024/9/1)
会話できる「リカちゃん」にボーイフレンドのことを尋ねてみたら……
リカ・ミーツは「リカちゃんと本当にお話ができたら」という子ども達の夢を叶えるため、最新のデジタル技術を使って作り出した新しいコミュニケーションツール。今回はリカちゃんのボーイフレンドについて聞いてみました。(2024/8/30)
遠隔臨場:
行政の災害対応向けに遠隔支援ツール「SynQ Remote」提供 リモートで避難指示や防災訓練
クアンドは、全国で多発する線状降水帯や台風などを受け、行政機関が災害対応で抱える悩みを解決すべく、自治体向けに遠隔コミュニケーションツール「SynQ Remote」の提供を開始した。(2024/8/22)
仕事が「つまんない」ままでいいの?(116):
パワハラのリスクを回避しつつ、伝えるべきことを伝える方法
パワハラ、モラハラ的な言動は気を付けたいもの。しかし、パワハラ、モラハラを意識し過ぎるがあまりにコミュニケーションの難しさを感じているのなら、本末転倒です。指摘すべきところは指摘できないと、人や組織の成長は望めません。(2024/8/21)
不動産テック:
ビットキーが入居者管理システムのパレットクラウドを子会社化、アプリ統合目指す
ビットキーは、クラウド型入居者管理システムを提供するパレットクラウドの発行済株式を取得し、子会社化した。今後、入居者管理システムの入居者/不動産管理会社間コミュニケーション機能と、ビットキーのコネクトプラットフォーム「homehub」が有するカギの管理/開閉機能などを1つのアプリに統合する。(2024/8/16)
社内コミュニケーション、“課題あり”が8割 効果があった施策1位は「飲み会」
総務専門誌「月刊総務」を発行する月刊総務(東京都千代田区)は、全国の総務担当者を対象に「社内コミュニケーションについての調査」を実施。社内コミュニケーションについて、課題が「ある」と回答した総務担当者が84.8%に上った。(2024/8/15)
職場に会話と笑顔引き出すロボット GROOVE X
家族のような、ペットのような愛らしいロボット「LOVOT(らぼっと)」を福利厚生の一環で職場に導入する企業が増えている。らぼっととの触れ合いが働く人のストレスを緩和するほか、職場の話題となってコミュニケーションの活性化にも一役買っているという。(2024/8/13)
写真愛好家の新たな“聖地”「GR SPACE TOKYO」が原宿にオープン 「スマートに写真を紹介する場所に」
リコーイメージングが手掛ける、「GR」シリーズをテーマにした新たなコミュニケーションスペース「GR SPACE TOKYO」が、8月11日に原宿にオープンしました。この注目の施設をひと足先に訪問してきました。(2024/8/11)
ユカイ工学、家庭用ロボット「BOCCO emo」を制御できるビジュアルプログラミング環境を提供開始
ユカイ工学は、家庭向けコミュニケーションロボット「BOCCO emo」を制御できるビジュアルプログラミング環境「プログラミングエモちゃん」の提供を開始した。(2024/8/6)
DeNAを支える第2の柱「Pococha」 急成長の背景にある、徹底したユーザー理解
DeNAが提供するライブコミュニケーションアプリ「Pococha」が、同社の収益の柱になりそうだ。急成長の背景には、同サービスが長年ユーザー視点に立ったアプリ運営を強化してきたことがある。Pocochaはこれまでに、どのようなユーザー体験のアップデートを重ねてきたのだろうか。(2024/7/31)
抽選でAmazonギフトカードが当たる
「音声コミュニケーションシステムの導入・検討状況」に関するアンケート
簡単なアンケートにご回答いただいた方の中から抽選で10名にAmazonギフトカード(5000円分)をプレゼント。(2024/7/25)
にわかに地球規模のトピックとなった新型コロナウイルス。健康被害も心配だが、全国規模での臨時休校、マスクやトイレットペーパーの品薄など市民の日常生活への影響も大きくなっている。これに対し企業からの支援策の発表も相次いでいるが、特に今回は子供向けのコンテンツの無料提供の動きが顕著なようだ。一方産業面では、観光や小売、飲食業等が特に大きな影響を受けている。通常の企業運営においても面会や通勤の場がリスク視され、サーモグラフィやWeb会議ツールの活用、テレワークの実現などテクノロジーによるリスク回避策への注目が高まっている。