• 関連の記事

「無人航空機(ドローン)」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

「無人航空機(ドローン)」に関する情報が集まったページです。

Japan Drone 2022:
バッテリーレス基板タイプでリモートIDを小型軽量に「価格競争力でも自信」
Braveridgeは、「Japan Drone 2022」において、機体重量が100g以上のドローンなど無人航空機への搭載が義務化された「リモートID」の機能を低価格に組み込めるバッテリーレス基板タイプの製品を披露した。価格はオープンではあるものの「他社のリモートIDと比べて価格競争力は高い」(Braveridge)とする。2022年8月に出荷を始める予定だ。(2022/6/29)

ドローン:
ドローン自動衝突回避システムの実証実験を実施、NEXCO東日本
NEXCO東日本は、FaroStarとともに、福島県南相馬市に位置するサービスエリア「セデッテかしま」の東側にある森林で、南相馬市の協力を受け、ドローンの自動衝突回避システムの実証実験を実施した。実証実験は、将来の無人航空機やドローンの活用を視野に、こういった機体の安全な飛行の確保を目的としている。なお、2021年9月より募集を開始していたアクセラレータープログラム「ドラぷらイノベーションラボ」で採択された企業との実証実験となる。(2022/6/29)

ドコモ、KDDI、ソフトバンクが「ジャパンドローン 2022」出展 大手3キャリアが注目する理由とは
6月22日から23日まで幕張メッセにて、国内最大級の民間ドローン展示会「ジャパンドローン2022」が開催された。ドローン関連や将来の空飛ぶクルマを目指す多くの企業が出展するなか、ドコモとKDDI、ソフトバンクの大手携帯電話事業者3社も出展。その模様について紹介していこう。(2022/6/28)

「SFプロトタイピング」で“未来のイノベーション”を起こせ!:
富士山が噴火!? その時、日本は――“災害DXベンチャー”がSFで描く未来 無人航空機が果たす役割とは
もし富士山が噴火したら――こんな想定のSF小説があります。これはSFをビジネスに活用する「SFプロトタイピング」の実践例です。自治体の災害対策をテクノロジーで支援するテラ・ラボの事例を紹介します。(2022/6/24)

ドローンの登録義務化がスタート 100g以上の機体は未登録だと飛行不可に
6月20日からドローンやRC飛行機などの無人航空機の登録義務化と、改正航空法の施行がスタートした。100g以上の重さの機体の場合、所有者情報の登録と許可無しでの飛行は禁止となる。(2022/6/21)

I'll be back:
「ターミネーター」のモト・ターミネーターを、2022年のテクノロジーで解説しよう(後編)
スピルバーグが、手塚治虫が、そして全世界の子どもたちがあのころ夢見たテクノロジーは、2022年現在どこまで実現できているのだろうか?――映画や漫画、小説、テレビドラマに登場したコンピュータやロボットを、現代のテクノロジーで徹底解説する「テクノロジー名作劇場」。「ターミネーター」後編は、3と4を中心に解説する。(2022/6/14)

DJI初のハイエンド小型ドローン登場 1/1.3インチセンサーで4K60p撮影 最大47分飛行
DJIの小型ドローン「DJI Mini」シリーズで初のハイエンドモデル「DJI Mini 3 Pro」が登場した。前モデルより大型化されたCMOSセンサーを搭載し、4K/60fpsでの撮影が可能。(2022/5/11)

IoTセキュリティ:
無人航空機の情報漏えいを防止、サイバーセキュリティガイドラインを公表
NEDOと経済産業省は、無人航空機システムの記録映像やフライトログなどの情報漏えい対策として、「無人航空機分野 サイバーセキュリティガイドライン」を策定し、公表した。(2022/4/20)

東京タワーの足元にeスポーツをテーマにしたアミューズメント施設、20日開業 特別ライトアップも
東京eスポーツゲートは東京タワーに「日本最大規模」をうたうeスポーツ施設「RED゜TOKYO TOWER」を4月20日にオープンする。(2022/4/18)

ツイッター株の大量取得も話題に:
“宇宙からウクライナ支援” イーロン・マスク氏が人工衛星経由の通信システムを無償提供
ロシアのウクライナ侵攻に対し、民間の立場で「打倒プーチン」を鮮明にしているのが米電気自動車大手テスラの最高経営責任者(CEO)のイーロン・マスク氏だ。無償提供した人工衛星経由の通信システムがウクライナ軍のドローンと連携し、ロシア軍の撃破に貢献している。。(2022/4/5)

防衛省、先端技術の早期装備化で「認証制度」創設へ
防衛省が、民間企業が持つ先端技術の装備品への活用を進めるための認証制度を創設する。スタートアップ企業を含め、経済界の技術革新力を結集して早期装備化を図る狙い。政府が年末をめどに進める国家安全保障戦略などの改定作業に先行して試行する構えだ。(2022/4/5)

国土地理院、福島県沖地震の地理空間情報を公開 空中写真や震源断層モデルなど
国土地理院は、16日に発生した福島県沖を震源とする地震に関する各種情報を公開した。地理院地図などから参照できる。(2022/3/18)

製造業IoT:
5Gが真価を発揮する2022年、スタートアップ4社が東京でイノベーションを街中実装
サムライインキュベートが、東京都の「5G技術活用型開発等促進事業」に基づいて5Gによるイノベーションの街中実装や事業化を推進するアクセラレータープログラム「GO BEYOND DIMENSIONS TOKYO」の第1期採択スタートアップ企業4社を発表。2022年4〜7月にかけて大手企業や大学などの街中実装パートナーとの実証を進める。(2022/2/4)

MONOist 2022年展望:
2022年は国産ドローン元年となるか、目視外飛行可能なレベル4に向け急発進
2020年9月の政府調達方針の変更を受け、2021年は国産ドローンの市場投入に向けたさまざまな活動が活発に展開された。年度内にドローンの目視外飛行可能なレベル4の法整備も行われる予定の2022年は、国産ドローン元年となるのだろうか。(2022/1/31)

「今のメタバース」を生み出した、年間10億台の「ある量産品」
メタバースを生み出したVR HMDに必要なパーツ、技術はどこから来たのかを、西田宗千佳さんが考察する。(2022/1/26)

“土木×AI”で起きる建設現場のパラダイムシフト(8):
【第8回】土木分野でのドローン活用の有用性と、利点をさらに引き出す“自律飛行技術”
連載第8回は、ドローンを土木分野で適用することの利点と、無人飛行であることの有用性をより引き出せる「自律飛行技術」について解説します。(2021/12/28)

Innovative Tech:
最大時速40kmの自動運転ドローン 未知の環境でも障害物を認知し、飛行
スイスのチューリッヒ大学とIntelの研究チームは、見たことがない全く未知なる環境において、障害物にぶつかることなく高速でその環境を突破できるドローン自動運転システムを開発した。(2021/12/14)

Innovative Tech:
90度の垂直面に着地できるドローン、米国陸軍などが開発 着地場所を増やすための研究
米ニューヨーク大学とU.S. Army Research Laboratoryの研究チームは、小型ドローンが傾斜面に着地する手法を開発。最大90度の垂直面に対して貼り付くように停止できる。(2021/12/10)

ドローン:
安全安心な国産ドローンは蒼天を駆けるか、ACSLが「SOTEN」を発売
ACSLがNEDOの公募事業「安全安心なドローンの基盤技術開発」の下で開発を進めてきた小型空撮ドローン「SOTEN(蒼天)」を発表。2021年12月7日からドローン本体とオプション品の受注を開始しており、2022年に国内外での販売を進めて1000台規模の販売台数を目標に置いている。(2021/12/8)

ドローン:
ドローンのレベル4に向け、13地域52機44ユースケースの同時飛行運航管理を実施
NEDO(新エネルギー・産業技術総合開発機構)とKDDI、パーソルプロセス&テクノロジー(パーソルP&T)が全国13地域で計52機のドローンを同時に飛行させ運航管理を行う実証実験について説明。2022年12月の施行が予定されているドローンの「有人地帯における補助者なし目視外飛行」、いわゆるレベル4を見据えた取り組みとなる。(2021/11/25)

日本のインフラを守れ 極小空間を飛行点検する純国産ドローンがすごい
災害の多発やインフラの老朽化が進む日本において、その点検業務は重要度を増している。一方で、インフラ点検は狭く危険な場所に人が入る必要があり、簡単にいくものではない。そんな市場において、インフラ点検に特化した純国産ドローンの利用が進んでいる。(2022/1/6)

自動運転技術:
相対速度時速200kmでドローンが衝突回避、スバルなど5社で「世界初」の試験に成功
SUBARU(スバル)と日本無線、日本アビオニクス、ACSL、マゼランシステムズジャパンは2021年11月8日、相対速度時速200kmでの小型無人航空機の自律的な衝突回避に成功したと発表した。(2021/11/9)

材料技術:
リチウム金属電池や全固体電池の実用化へ前進、ソフトバンクの電池材料研究
ソフトバンクは2021年11月2日、次世代電池の実用化に向けた進捗を発表した。(2021/11/4)

自社センサー、コネクターなど100点以上を利用:
TE、CEATECでセンシング体験型ゲーム機器を展示
TE Connectivity(以下、TE/日本法人:タイコエレクトロニクス ジャパン)は、「CEATEC 2021 ONLINE」(2021年10月19〜22日、オンライン開催)に出展し、同社のセンサーやコネクター、アンテナなど25種、100個以上の電子部品によって構成したセンシング体験型ゲーム機器「ボディ・コネクティビティ」などを展示する。(2021/10/19)

CEATEC 2021:
人と技術をつなげる「ボディ・コネクティビティ」、TE Connectivityが披露
TE Connectivityは、「CEATEC 2021 ONLINE」において、同社が手掛けるセンサーやコネクター、アンテナなど25種、100個以上の電子部品を用いて構築したセンシング体験型ゲーム機器「ボディ・コネクティビティ」を披露した。(2021/10/19)

オンチップメモリで省電力に:
「電池でエッジAI」を手軽に実現、ADI
Analog Devices(Maxim Integrated Products)は近年、エッジAI(人工知能)にも力を入れている。それを象徴するのが2021年7月に発表した、エッジAI向けの小型カメラキューブのレファレンスデザイン「MAXREFDES178#」だ。顔認識やキーワード認識などを、コイン電池で実行できるほど低消費電力なのが特長である。(2021/10/4)

自律型軍用機の開発も本格化:
戦場に向かって少しずつ前進するAI
人工知能(AI)に関する批判的な見解の中で、最も重大な懸念事項の1つとされるのが、戦場での自律性だ。(2021/9/28)

ドローン:
パスコ、セコムの自律飛行ドローン技術を活用し調節池で実証実験
パスコは、セコムの自律飛行型監視ロボット「セコムドローン」の技術を活用し、社会インフラの巡回監視の自動化・省力化を実現する新たなビジネスモデルの創出に向けた実証実験に着手する。(2021/9/6)

ドローン:
フジタがWebブラウザからドローンを操作可能なシステムを開発、今後は5Gを活用
フジタは、センシンロボティクスと共同で、Webブラウザを介してドローンのリモート操作と取得画像の共有が可能な「遠隔臨場ドローンシステム」を開発した。今後、両社は、ドローンの制御・通信に5Gを活用することで、映像の高画質化と通信の高速化を進めていく。(2021/8/17)

メンテナンス・レジリエンス OSAKA 2021:
非GPS環境下で配管点検が可能な水上走行ドローンと自律飛行ドローン、FINDiら
NJS、自律制御システム研究所(ACSL)、FINDiは、GPSとGNSSのデータが無くても管内を点検可能な閉鎖性空間調査点検用ドローン「AIR SLIDER Fi4」と施設内部点検用ドローン「AIR SLIDER Fi5」を開発した。2021年6月1日には、両機を用いた下水管の調査・点検サービスを開始している。(2021/8/13)

ドローン:
大小2種類のドローンで橋梁点検する手法を確立、首都高技術とドコモ
首都高技術とNTTドコモは、橋梁を対象にした定期点検前のドローンによるスクリーニングに関して共同研究を2019年にスタートした。このほど、両社は、共同研究の成果として、大型ドローンと小型ドローンを併用し、橋梁を点検する手法を確立した。(2021/7/28)

Japan Drone2021:
中野区で建築調査へのドローン活用に関する共同研究がスタート!参加4団体の共同研究にかける思い
2021年5月6日、中野区、建築研究所、日本建築ドローン協会、日本UAS産業振興協議会は、建築調査ドローン開発の共同研究に関する覚書を締結した。「Japan Drone2021」のカンファレンスでは、共同研究に参加する4団体が、都市部の建築調査にドローンを活用することの意義と、レベル4飛行に向けての課題などについてディスカッションした。(2021/7/19)

ソフトバンク、5Gの次世代「6G」のコンセプト公開 「圏外をなくす」「ベストエフォートからの脱却」など
ソフトバンクは7月14日、同社が目指す第6世代次世代通信システム(6G)のコンセプトを公開した。「ベストエフォート型から脱却する」など12の目標を掲げ、2030年までの実現を目指す。(2021/7/14)

ソフトバンクが6G開発に向けた計画を公開 空中含む「エリア100%」や量子コンピュータ対策も
ソフトバンクが7月14日、5Gの次世代通信を担う「6G」についての12の計画を公開した。社会インフラとして重要な役割を担うモバイル通信をさらに発展させ、山間部や海上などを含む地球全体を通信エリア化するという。2030年に実用化が予想されている量子コンピュータへの対策やCO2排出の「ネットゼロ」にも言及している。(2021/7/14)

Japan Drone2021:
ドローンは災害対応にどう役立つか?台風19号と福島県沖地震で見えてきた課題と可能性
2019年の令和元年台風第19号と2021年2月の福島県沖地震時に、福島県南相馬市とテラ・ラボがどのように連携し、災害対応にあたったのかを、南相馬市 市長の門馬和夫氏と、中部大学発ドローンベンチャー企業テラ・ラボ 代表取締役の松浦孝英氏(テラ・ラボ代表取締役)が「Japan Drone2021」のシンポジウムで報告した。両者の説明では、ヘリコプターの弱点を補い、非常時にこそ活躍の場が広がるドローンの災害対応での有効性を提言した。(2021/7/14)

Japan Drone2021:
20時間飛び続ける大型機で広域災害を支援、福島に未来と希望をもたらすテラ・ラボのドローン事業
福島県南相馬市を中心に、災害支援の研究開発を進めるテラ・ラボ。「Japan Drone2021」の出展ブースでは、災害時の情報収集用大型ドローン3機(うち2機はモックアップ)と、後方支援する移動管制システムなどを披露した。展示パネルでは、2021年秋に竣工予定の「TERRA LABO Fukushima」の基本仕様を公開。復興支援として地域企業とともに産業集積を目指し、住民が未来と希望を持てる社会とまちづくりを進めている。(2021/7/9)

目視外でも長距離飛行:
ドコモ、国内初“ドローン向け”通信プラン提供 月額4万9800円
ドコモが7月8日からドローン向けの新料金プランを発表した。同社によると、上空を航行するドローンが、モバイルネットワークを利用できるプランは国内初だという。(2021/7/8)

Japan Drone2021:
ヤマハが考えるドローンのいま、次世代、そして進化形、ガソリンとEVのハイブリッドを提案
「Japan Drone2021」でヤマハは2機のドローンと、1台のエンジン(モックアップ)を展示した。農業用マルチローターでは農薬用途での自動空中散布の実績を紹介し、産業用無人ヘリコプターとしては資材運搬や森林調査などでの可能性を示した。また、ガソリンと電池をハイブリッドした電源供給ユニットのコンセプトを打ち出し、ヤマハが考えるドローンの進化形を明らかにした。(2021/7/7)

ワイヤレスジャパン 2021:
5Gの課題とは? そして6Gに向けた展望は? ドコモが技術面での取り組みを解説
ワイヤレスジャパン 2021にて、NTTドコモの谷直樹氏が「社会・産業のデジタル変革を加速する5Gの進化」と題して講演を行った。5G通信を安定させるためには、有線区間での低遅延や仮想化、無線アクセスネットワークのオープン化が重要になる。6Gに向けては、カバレッジの拡張、さまざまな産業向けの低遅延、高信頼通信は短期的な課題と認識している。(2021/6/11)

ソフトバンク、人工衛星で宇宙・成層圏から通信ネットワーク展開へ 米スタートアップと協業
ソフトバンクは6月9日、宇宙空間や成層圏から通信ネットワークを提供するサービスの展開を目指し、衛星通信事業を手掛けるスタートアップの米Skylo Technologiesと協業すると発表した。(2021/6/9)

ドローン:
“南海トラフ地震”を想定、国際航業やKDDIらが複数ドローンの完全自動航行を実験
国際航業、KDDI、ウェザーニューズは、災害発生時に複数のドローンやヘリコプターの航行を管理する飛行環境整備を目指し、「UTM(運航管理システム)」の機能検証を三重県志摩市で行った。(2021/4/22)

ドローン:
「夜間飛行」が実現するNEDOが開発を進めるインフラ点検に適した小型ドローン
新エネルギー・産業技術総合開発機構や自律制御システム研究所などは、経済産業省が支援する「安全安心なドローン基盤技術開発」事業で、インフラ点検に適したドローンの開発を進めている。(2021/4/15)

ドローン:
“安全安心”な国産ドローンが1年弱で完成、産業用小型市場を開拓へ
NEDOが2020年度から進めてきた事業「安全安心なドローン基盤技術開発」の成果について説明。同事業は、災害調査やインフラ点検における政府や公共部門のニーズに対応する、安全性や信頼性を確保した標準ドローンを設計・開発する内容で、コロナ禍の中1年弱で新たなドローンの開発にこぎつけた。(2021/4/14)

材料技術:
ソフトバンクの次世代電池が、寿命より質量エネルギー密度を優先する理由
ソフトバンクは2021年3月15日、次世代電池の評価や検証を行う施設「次世代電池ラボ」を同年6月に開設すると発表した。環境試験器を手掛けるエスペックのバッテリー安全認証センター内(栃木県宇都宮市)に設ける。(2021/3/16)

Innovative Tech:
ドローンを家庭で自動製造できる工作機 MITとMicrosoftの「LaserFactory」
ホームファクトリーが出来てしまうオールインワン工作機械。(2021/3/12)

ドローン:
日本の提案がベースに、ドローン操縦訓練の国際規格「ISO23665」を発行
日本UAS産業振興協議会は、ISOが2021年2月2日付で、ドローンの操縦訓練に関する国際規格「ISO23665 Unmanned aircraft systems - Training for personnel involved in UAS operations」を発行したと発表した。(2021/3/10)

「300万円かけたかいがあったぜ!」 鈴木拓、1年以上前に始めたYouTubeで初収益 手取り“わずか720円”にヤケクソ
YouTubeって本当厳しいわ。(2021/3/9)

空撮映像から災害状況をAIで把握する映像解析技術を日立が開発
日立製作所はドローンやヘリコプターによる空撮映像から、災害状況を高精度に解析できるAI技術を開発し、国際ワークショップの災害映像認識タスクで、トップレベル精度を達成したことを発表した。(2021/3/3)

コロナ禍はシェアサイクルに追い風? 事業者同士“相乗り”の動きも 交通シェアリング事情の今
シェアサイクルの利用者はコロナ禍の影響で減少傾向にあるのでは……と思いきや、実は利用ニーズが高まっている。その一方で、シェアサイクルユーザーなのに“逆風”に立たされる人も。シェアサイクルや電動キックボードの最新動向から交通シェアリングの先を見通す。(2021/2/26)

楽天、自動飛行ドローンの配送サービスを開始 三重県・間崎島で1月22日まで
楽天は、1月6日〜22日に自動飛行ドローンの配送サービスを期間限定で提供。対象は三重県志摩市の間崎島で、間崎島の住民は配送手数料500円(税込み)で利用できる。(2021/1/7)


サービス終了のお知らせ

この度「質問!ITmedia」は、誠に勝手ながら2020年9月30日(水)をもちまして、サービスを終了することといたしました。長きに渡るご愛顧に御礼申し上げます。これまでご利用いただいてまいりました皆様にはご不便をおかけいたしますが、ご理解のほどお願い申し上げます。≫「質問!ITmedia」サービス終了のお知らせ

にわかに地球規模のトピックとなった新型コロナウイルス。健康被害も心配だが、全国規模での臨時休校、マスクやトイレットペーパーの品薄など市民の日常生活への影響も大きくなっている。これに対し企業からの支援策の発表も相次いでいるが、特に今回は子供向けのコンテンツの無料提供の動きが顕著なようだ。一方産業面では、観光や小売、飲食業等が特に大きな影響を受けている。通常の企業運営においても面会や通勤の場がリスク視され、サーモグラフィやWeb会議ツールの活用、テレワークの実現などテクノロジーによるリスク回避策への注目が高まっている。

RSSフィード

公式SNS

All material on this site Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
This site contains articles under license from AspenCore LLC.