「地球温暖化」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

材料技術：
半導体の分析サービス強化　微細化する大規模集積回路の構造解析に対応
USALは中長期的な市場拡大が見込まれる「半導体関連」と「環境分野」における分析／解析の機能、サービスを強化する。（2025/3/25）

福田昭のデバイス通信（492） 2024年度版実装技術ロードマップ（12）：
環境と安全の二大課題を解決するモビリティーの電動化
今回からは「第2章第4節（2.4）　モビリティー」の概要をご報告する。電気自動車（EV）の潮流や自動運転、電動化技術という3つのパートで構成されている。（2025/3/18）

ソーラーシェアリング入門（70）：
閣議決定された「第7次エネルギー基本計画」、営農型太陽光発電への影響は？
営農型太陽光発電（ソーラーシェアリング）について解説する本連載。今回は正式に閣議決定された「第7次エネルギー基本計画」と新たな「地球温暖化対策計画」について、営農型太陽光発電に関する記述や今後の施策の見通しについて見ていきます。（2025/3/12）

大阪・関西万博：
万博で「未来の水中工事」による社会課題解決を提案、青木あすなろ建設とコマツが共同出展
青木あすなろ建設とコマツは、大阪・関西万博の未来社会ショーケース事業「フューチャーライフ万博・未来の都市」パビリオンに共同出展する。「未来の水中工事」をテーマに、電動式水中施工ロボットを活用して人手不足などの社会課題に対応する新たな工事現場の姿を示す。（2025/3/11）

工場ニュース：
廃食用油を原料にSAFを製造できる大規模生産実証設備が完成
日揮ホールディングス、コスモ石油、レボインターナショナル、日揮、SAFFAIRE SKY ENERGYは、廃食用油を原料としたSAF（持続可能な航空燃料）を製造するための大規模生産実証設備をコスモ石油堺製油所で完成させたと発表した。（2025/3/11）

古田拓也「今更聞けないお金とビジネス」：
三井住友FGも「脱・脱炭素」　日本でも広まるのか──その“本当の背景”は
米国を中心に始まった「脱・脱炭素」に、日本企業も追従する流れが生まれるか。メガバンクの一角である三井住友フィナンシャルグループ（FG）が、国際的な「脱炭素」の枠組みから離脱する方針を固めた。この動きは日本企業にも広まっていくのか。（2025/3/7）

材料技術：
帝人が環境配慮型の炭素繊維製品ブランドを立ち上げ　2つの製品を発売
帝人は、リサイクル材などを用いた環境配慮型の炭素繊維製品ブランド「Tenax Next（テナックス ネクスト）」を立ち上げ、同ブランドから2つの製品を発売すると発表した。（2025/3/6）

日本のエネルギー政策の方向性は？　第7次エネルギー基本計画のポイント　
2月18日に閣議決定された「第7次エネルギー基本計画」。2040年に向けた中長期のエネルギー政策の方向性や見通しをまとめた同計画について、本稿ではそのポイントを解説する。（2025/2/26）

製品動向：
三菱電機がパッケージエアコンの新製品を発表、空調機による社会課題解決を目指す
三菱電機は、店舗／事務所用パッケージエアコンの新製品を発表した。地球温暖化、働き手不足、エネルギーコストの上昇といった社会課題を、空調機を通して解決するという思いを込めて開発された新型機には、省エネと快適性を両立する多数の機能が搭載されている。（2025/2/26）

脱炭素：
CO2を原料にメタノールとパラキシレンの合成に成功
大阪大学 大学院基礎工学研究科、川崎重工業、三井化学は、CO2を原料としてメタノール合成およびパラキシレン合成の実証試験に成功したと発表した。（2025/2/21）

材料技術：
連続で長時間の運転が可能な水素燃料電池発電装置を開発
デンヨーと帝人は、帝人が展開するIntelligent Energy Limited製の燃料電池モジュールをデンヨーが用いて3kVA級の水素燃料電池発電装置を開発したと発表した。（2025/2/19）

新たな電極材料と作製手法を採用：
有機材料だけで作る太陽電池、光電変換効率を従来の2倍以上に
金沢大学は、麗光やクイーンズ大学（カナダ）と共同で、光電変換効率（PCE）が8％を超える「全有機太陽電池」を開発した。このPCEは、これまでの全有機太陽電池に比べ2倍以上となる。（2025/2/19）

製造マネジメントニュース：
2024年の溶剤市場は前年比1.6％増の3538億円　ナフサ価格の高騰に伴う値上げが影響
富士経済は、塗料やインキ、接着剤などの希釈用や、樹脂や医薬／農薬の反応溶媒、半導体をはじめとした電子材料などで幅広く採用される溶剤の国内市場に関する調査を「溶剤市場の全貌とリサイクル関連技術実態総調査 2025」にまとめた。2024年の同市場はナフサ価格の高騰に伴う値上げがあったため前年比1.6％増の3538億円となる見込みだ。（2025/2/10）

HEMS：
家の電気をAIで制御する「知能を手に入れた家」　パナソニックのHEMS機器「AiSEG」に最新型
パナソニック エレクトリックワークス社は、住宅内の家電や設備をインターネットでつなげて連携させるホームエネルギーマネジメントシステムの中核機器「AiSEG」の最新型「AiSEG3」を2025年3月に発売する。AiSEG3の導入で、“エネルギーを最適化した家計にやさしく地球に配慮した未来の暮らし”が叶うという。（2025/2/7）

核融合発電　ここがキモ（1）：
経済的な核融合発電はどうすれば実現できるか？
自然科学研究機構・核融合科学研究所 教授の高畑一也氏が、核融合発電の応用知識について解説する本連載。第1回では、経済的な核融合発電を実現するための技術課題について解説します。（2025/2/6）

脱炭素：
微生物の生存性を管理し土壌中からの温室効果ガス排出量を削減する基盤技術を確立
NTTと明治大学 農学部 准教授の島田友裕氏の共同研究グループは、土壌中における微生物の生存性を決定付ける遺伝子の特定を目的に、大腸菌をモデル微生物として用いて、土壌中における長期生存性に貢献する複数の遺伝子を世界で初めて特定することに成功した。（2025/2/5）

ワークマン「一般ウケ路線」を反省？　上下3400円の高機能作業服など、プロ向けに集中
ワークマンは、2025年春から「ワーク強靭化」を目指した新製品を発売する。（2025/2/3）

「パーカーおじさん」はなぜ生まれた？　ちょいワルおやじがビジネスシーンに与えた、無視できない影響
年末に「パーカーおじさん」が議論を呼んだ。ビジネスシーンでパーカーを着用することの是非を巡ってSNSで意見が飛び交ったが、そもそもなぜパーカーおじさんは生まれたのか。歴史や背景を探る。（2025/1/27）

GHGベースでの企業活動の見える化へ：
PR：Scope3、CFP算定から始まる気候変動対策　信頼性高い2次データがもたらすもの
温室効果ガス削減への要求が強まっている。製造業ではサプライチェーン全体での削減が強く求められているが、その第一歩として必要な温室効果ガス排出量の把握を適切に行うのは困難だ。その中でどのように対策を進めていくべきだろうか。（2025/1/27）

タイムアウト東京のオススメ：
インドネシアを拠点にする注目のアーティスト、今津景の初の大規模個展が開催
東京の街の“ローカルエキスパート”が、仕事の合間に一息つけるスポットやイベントを紹介します。（2025/1/21）

ソーラーシェアリング入門（69）：
今後の政策議論のポイントは？　各種政府計画における営農型太陽光発電の取り扱い
営農型太陽光発電（ソーラーシェアリング）について解説する本連載。今回は2024年度末に向けて大詰めを迎えている、各種政府計画の策定において、ソーラーシェアリングがどのように取り上げられているのかを整理します。（2025/1/10）

材料技術：
パナソニックHDが海洋生分解性のセルロースファイバー成形材料を開発
パナソニックHDは、これまでに開発してきた植物由来のセルロースファイバーを高濃度に樹脂に混ぜ込む技術を、海洋生分解性の植物由来樹脂などへ展開し、海洋環境で完全生分解性を有する成形材料を開発した。（2025/1/10）

2040年に温室効果ガスを73％削減――日本の新たな削減目標案の策定背景
政府が新たな「地球温暖化対策計画」案及び「政府実行計画」の改定案を公表。国連に提出する日本の「NDC（国が決定する貢献）」における温室効果ガスの削減目標として、2035年に2013年度比60％、2040年に同73％とする新たな目標値を設定した。（2025/1/9）

第67回「基本政策分科会」：
第7次エネルギー基本計画の原案が公開　2040年の電源構成は再エネが最大想定に
資源エネルギー庁が第7次エネルギー基本計画（エネ基）の原案を公開。エネルギー政策の原則は維持しつつ、2040年やその先を見据えた新たな政策課題や、その対応の方向性などを織り込んだ。（2024/12/26）

JPEAが「ソーラーウィーク2024」を開催　今年の大賞に選ばれた地域共生型プロジェクトとは？
太陽光発電協会（JPEA）が「ソーラーウィーク2024」を開催。地域社会に貢献する注目の太陽光プロジェクトを表彰する、ソーラーウィーク大賞も発表が行われた。今年の大賞に選ばれたプロジェクトとは？（2024/12/18）

脱炭素：
レゾナックの半導体材料事業が進めるサステナビリティ戦略とは？
レゾナック・ホールディングスは、「レゾナック サステナビリティ説明会2024」で、半導体材料事業を題材に同社の事業戦略とサステナビリティーの取り組みについて説明した。（2024/12/12）

第66回「基本政策分科会」：
不確実性が増す国際情勢　2040年度のエネルギーミックスを考える上での複数シナリオ
政府は新たなエネルギー基本計画などの策定に向けて、日本が目指すべき2040年度頃の「GX2040ビジョン」の検討を進めている。その議論を担う基本政策分科会では、さまざまな研究機関などから、今後のエネルギー情勢に関する複数の将来シナリオが提示された。（2024/12/12）

工場ニュース：
旭化成とライセンス契約を結び中国の企業が高純度カーボネートの製造を開始
旭化成は、高純度エチレンカーボネート（EC）および高純度ジメチルカーボネート（DMC）の技術のライセンス契約を行った中国のJiangsu Sailboat Petrochemicalの新プラントが、2024年11月に同国の江蘇省連雲港市で商業運転を開始した。（2024/12/9）

CO2排出量を従来の1/10に低減も：
600℃でCOからカーボンブラックを大量に合成
東京科学大学（Science Tokyo）は、プラズマ流動層反応装置を用い、約600℃の低温でCOから電気伝導性が高いカーボンブラックを連続かつ大量合成することに成功した。合成プロセスにプラズマで発生する熱などを有効利用できれば、CO2排出量を従来の10分の1に低減できる可能性もある。（2024/12/4）

Hitachi Social Innovation Forum 2024 JAPAN：
東京駅前で250m超高層ビルを開発する東京建物　日立とともに構想する「未来につなぐ街とビル」
人々の生活や職場などに求めるニーズは、技術革新や環境問題などを背景に多様化が急速に進んでいる。特に街づくりと都市を構成するビル群の分野は、生活と直結するため、ウェルビーイングやグリーン化など対応すべき課題が多い。こうした環境下の中、JR「東京」駅前で高さ約250メートルの超高層オフィスビルを計画する東京建物と、ビルのスマート化を支援する日立ビルシステムは、多様化する需要に応える次世代のスマートビル実現に向けた取り組みを始めている。（2024/11/28）

モビリティサービス：
道内の航空路線で旅客機による赤潮モニタリングを開始
北海道大学と日本航空は、2025年夏より北海道エアシステムの航空機1機に観測用カメラを設置し、定期便航空機を用いた赤潮モニタリングを開始する。赤潮による水産業への被害防止に貢献する。（2024/11/28）

天皇陛下、ネクタイは“鮮やかな水色”でストライプ柄　皇后さまは帽子まで全身同系色でコーデ
別の場面では薄い水色のネクタイも。（2024/11/12）

皇后さま、“青色のジャケットとパンツ”に32万いいね　天皇陛下のネクタイにあわせたコーデか
天皇陛下はスーツに薄い水色のネクタイ。（2024/11/12）

「トランプ政権復活」で、どうなるテック業界　日本含めた影響を予測する
米国大統領選挙は、ドナルド・トランプ氏の勝利で終わった。その背景についてはいろいろ分析の余地があるだろうが、今後のテック業界にどのような影響がありうるかを考察することは、ある程度まではできる。筆者の視点から、「第二期トランプ政権がテック業界に与える影響」について、いくつかの観点から考えていきたい。（2024/11/8）

第1回「カーボンフットプリントの表示等の在り方検討会」：
企業は製品にどう表記すべきか？　「カーボンフットプリント（CFP）」の表示ガイドラインの検討がスタート
製品ライフサイクル全体のCO2排出量を記録・公開する「カーボンフットプリント（CFP）」。企業が実際に自社の製品やサービスを販売する際、CFPの情報をどのように表記すべきかを示す表示ガイドラインの検討が始まった。（2024/10/31）

AI：
太陽光パネルの盗難や故障をIoTとAIで防ぐ！サンエーとNobest
サンエーとNobestが共同で進める太陽光パネルの大量破棄、故障、盗難に向けたAIプロジェクトが、神奈川県のオープンイノベーション支援プログラム「ビジネスアクセラレーターかながわ」に採択された。（2024/10/28）

材料技術：
植物由来のフィルムを採用しCO2排出量を13％削減したバッグインボックス
DNPは、バックインボックスの内袋に「DNP植物由来包材 バイオマテック」のポリエチレンを採用した「DNPバッグインボックス エキタイト バイオテック仕様」を開発した。（2024/10/22）

CEATEC 2024：
見えないものを見えるようにするソニーのイメージセンサー、用途提案を推進
ソニーグループは、「CEATEC 2024」に出展し、見えないものを見えるようにするSWIRイメージセンサーなどのセンシング技術を紹介した。（2024/10/17）

材料技術：
透明発電ガラスの発電性能向上に成功、新バージョンのサンプル提供を開始
NTTアドバンステクノロジ（NTT-AT）は、inQsとの共同研究開発で、透明発電ガラス（SQPVガラス）の発電性能と品質を向上させることに成功した。（2024/10/1）

サイバー、AI、気候変動……経営層は「予期せぬリスク」に、どう対応するか？
これまで認識していなかった、あるいは経験していなかったリスクや、既存の知識が通用しない新しいリスクを「エマージングリスク」と呼ぶ。経営層は、従来にはなかった「新興リスク」にどう対処していけばいいのか？（2024/9/24）

温暖化が引き起こす「負の連鎖」　食からエネルギーまで、どんな影響が？
温暖化の影響が食からエネルギーまで幅広い範囲に及んでいる。食の中でも特に影響を受けやすいのは、どの農作物なのか？（2024/9/24）

今日のリサーチ：
暑すぎる！　2023年の世界の年間平均気温「何度上昇したか」知っている人はどのくらい？――電通調査
電通は、日本におけるカーボンニュートラルに関する認知や関心の実情を把握し、浸透策を検討することを目的に、第14回「カーボンニュートラルに関する生活者調査」を実施しました。（2024/9/20）

BAS：
ジョンソンコントロールズCEOに聞く、AIとIoTで進化するスマートビルの近未来
世界的な脱炭素の潮流を受け、CO2排出量の4割を占めるともいわれる建物にも省エネ化の波が押し寄せている。特にオペレーションカーボンにあたるビルの管理運用で、いかにして今以上にCO2を削減するかが課題となっている。日本で50年以上の実績がある多国籍企業ジョンソンコントロールズは、スマートビルの実現にどう対応していくのか。来日したジョンソンコントロールズの会長兼最高経営責任者（CEO）ジョージ R オリバー氏にインタビューを試みた。（2024/9/24）

日刊MONOist火曜版 編集後記：
“地上の太陽”核融合発電は脱炭素問題の切り札となるか
これからが本当に楽しみです。（2024/9/17）

今日のリサーチ：
「日本の食料自給率38％」への不安感は8割越え
クロス・マーケティングは、大気中の二酸化炭素濃度や紫外線量の増加による地球温暖化の気候変動についての意識を調査しました。（2024/9/15）

水がいらない液冷や固体冷却も：
AI需要で盛り上がるデータセンター冷却の新技術
AI（人工知能）ワークロードの需要に対応するためにデータセンターが増加する中、冷却システムの重要性も増している。今回、水がいらない液冷や固体冷却など、近年登場してきた革新的新技術をまとめた。（2024/9/13）

Gartner Insights Pickup（368）：
CDAOが優先的に取り組むべき3つのプライバシー課題
最高データ／アナリティクス責任者（CDAO）は、データとアナリティクス（D&A）、AIから価値を生み出す上で、多くのプライバシー課題に直面している。CDAOが革新的なデジタル環境でリーダーシップを発揮し、成功を収めるには、現代の3つのプライバシー課題への対応が重要だ。（2024/9/13）

核融合発電 基本のキ（1）：
核融合発電とは？　優位性や安全性などの基礎を解説
自然科学研究機構 核融合科学研究所 教授の高畑一也氏が、核融合発電の基礎知識について解説する本連載。第1回では、地上で実現する核融合反応とはどのようなものか、核融合発電の優位性と安全性、実現に必要な物理的条件、どうして核融合発電が必要なのかについて紹介します。（2024/9/11）

日本から「BTS」は生み出せるか？　世界で戦えるエンタメビジネスの育て方
日本では長らく「ユニコーン企業が少ない」「グローバル展開で成功できない」と言われてきた。日本のベンチャー企業は、世界に打って出ることができるのか。生成AIが台頭するなか、テクノロジーとエンタメの関係は、今後どんな変化を遂げていくのか――。（2024/9/3）

製造マネジメントニュース：
パナソニックとヤンマーの協業が第2段階へ、ガスヒートポンプエアコンで合弁
パナソニック 空質空調社とヤンマーエネルギーシステムは、ガスヒートポンプエアコン（GHP）室外機の開発と製造に関する合弁会社を2025年4月に設立することで合意した。合弁会社設立と同時に共通化モデルとなる次期製品の開発を開始し、2026年1月から生産を始める計画である。（2024/9/2）