「負け組」JDI、年内量産立ち上げの次世代OLEDが「われわれの将来を担う」：上場から10年連続の赤字（3/3 ページ）

ジャパンディスプレイ（JDI）の2024年3月期（2023年度）通期連結業績は、売上高が前年度比12％減の2392億円、営業利益は同102億円増で341億円の赤字、純利益は同185億円減で443億円の赤字だった。2014年3月の株式上場後、赤字は10年連続となった。

[永山準，EE Times Japan]

「負け組」から「世界一の競争力を持つ」会社へ

　キャロン氏は説明会において、eLEAPのディスプレイ市場における優位性や成長への期待を強調していた。

　同氏はまず、ディスプレイ市場において今後、OLEDがその優れた性能や継続的なコスト削減によって液晶に代わって市場を席巻すると予想されていると説明。MicroLEDやMicroOLEDといった代替技術に対しても、未克服の技術課題、生産歩留まりの低さおよびコストの高さなど、両者には大量採用への障壁があるとし、「OLEDは液晶や、代替技術を凌駕（りょうが）する。いい意味で成熟している。非常に実績の高いエコシステムがあり、非常に優秀で、規模の経済性が働くOLEDが勝つという前提でわれわれは経営している」とその優位性を強調していた。

左＝OLEDの優位性について／右＝スマートフォン、車載、ノートPC市場における液晶からOLEDへのシフトの動向［クリックで拡大］出所：ジャパンディスプレイ

左＝MicroLED、MicroOLEDに対するOLEDの優位性について／右＝OLEDの市場機会について［クリックで拡大］出所：ジャパンディスプレイ

　さらにキャロン氏は、OLEDにも短寿命や高コストという課題があるが、その課題を克服したのがeLEAPであり、「eLEAPはOLEDの完成版と認識している」などと強調していた。

　JDIは2024年12月にも茂原工場において、ウェアラブルデバイスやスマートフォン、ノートPC、車載製品などに向けたeLEAPの量産を始める予定だ。既に歩留まりは60％以上で、2024年中にも歩留まりを90％以上にすることを目指している。キャロン氏は「非常に高いレベルの技術の安定性を確保して出荷を始める」と述べていた。

eLEAPの特長［クリックで拡大］出所：ジャパンディスプレイ

　同社は2022年9月からeLEAPの1.4型試作品を顧客へ提供していたが、2023年7月にはディスプレイ面積が58倍となる14型の試作品の提供を開始。また、2024年4月にはピーク輝度が1600nitsというノートPC向け「14型eLEAP」を新たに開発したことも発表するなど、開発が急ピッチで進展している。

　キャロン氏は「われわれは今、勝ち組とはいえない。負け組だ。ソニー、東芝、日立製作所の陣営を持っている会社（JDIはソニー、東芝、日立の中小型ディスプレイ事業を統合し設立）としては、やはり勝たないといけない。われわれの差別化が足りなかった。その反省があり、社を挙げてeLEAPの技術を作った」と説明。eLEAPによって「十分に競争力を持っていない会社から、世界一の競争力を持つ、世界一のディスプレイ技術を作る、そういう会社になる」などと意気込んだ。