• 関連の記事

「情報処理」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

「情報処理」に関する情報が集まったページです。

基本情報技術者試験がいつでも受験できるように、年2回から変更 2023年4月スタート 出題範囲も変更
情報処理推進機構は、基本情報技術者試験と情報セキュリティマネジメント試験を通年試験化すると発表した。これまで年2回のみ実施していた試験を、受験者が都合の良い日時を選択して受験できるようになる。2023年4月から適用する。(2022/4/25)

23年卒学生が内定を得た業界 「建設・住宅・不動産」「調査・コンサルタント」を抜いた1位は?
ディスコは、23年3月卒業予定の大学4年生(理系は大学院修士課程2年生含む)に、「4月1日時点での就職活動に関する調査」を行った。学生が内定を得ている業界で最も多かったのは「情報処理・ソフトウェア」だった。(2022/4/22)

Javaに認証なしで不正操作できる脆弱性 影響範囲広く「早急に修正プログラム適用を」
情報処理推進機構が、Javaの基本的な実行環境「Java SE」に重大な脆弱性があるとして注意喚起した。活用範囲が広く攻撃された場合の影響が大きいため、早急に修正プログラムを適用するよう呼び掛けている。(2022/4/21)

1〜3月のEmotet相談件数は計656件 前四半期から約54.7倍と“爆増” IPAが報告
情報処理推進機構(IPA)は、1月から3月までにマルウェア「Emotet」に関する相談が656件あったと明かした。10月から12月までの前四半期の相談件数は12件であり、そこから約54.7倍増加したという。(2022/4/19)

応募者数は4年連続で増加:
2019年度を境に「若手社員よりも中堅社員の割合が増えている」 IPAが「iパス」の応募者数に関する情報を公開
IPAは、情報処理技術者試験の一区分である「ITパスポート試験」(iパス)の年間応募者数を明らかにした。4年連続で対前年度比増加率が10%を超えており、2021年度は過去最多の24万4254人だった。(2022/4/19)

ITパスポート試験に7歳の小学1年生が合格、最年少記録を更新 12歳以下の合格者は累計61人に
情報処理推進機構は、2022年3月度に開催した国家資格「ITパスポート」の試験に、小学1年生の7歳の受験者が合格したと発表した。これまでの最年少記録である8歳を1年5カ月ぶりに更新したという。(2022/4/14)

あなたのWindowsが狙われている:
サイバー戦争に巻き込まれないための、私のパソコン防衛術
情報処理推進機構(IPA)などによると、再びマルウェアの感染が拡大しているという。年々、マルウェアの手口は巧妙になっており、感染を防ぐのが難しくなってきている。それでも、基本的なセキュリティ対策を実施することで、感染の可能性を引き下げることは可能だ。マルウェアに感染しないための最低限の防衛策を解説しよう。(2022/3/17)

KADOKAWA、従業員の資格取得に最大100万円の報奨金 情報処理や語学などが対象
KADOKAWAが、従業員の資格取得に報奨金を支給する制度を3月1日に導入した。情報処理推進機構の「ITストラテジスト試験」などを取得した従業員に、難易度などに応じて1万円から100万円を支給する。(2022/3/16)

Emotet、3月はすでに300件超えの被害相談 “先月比7倍”で大幅拡大中 IPAが注意喚起
情報処理推進機構(IPA)は3月1日から8日までに、Emotetの感染被害についての相談が323件あったと明かした。先月同時期(2月1日〜8日)に比べ、約7倍の相談件数に上るほど大幅に拡大しているとして、改めて警戒を呼び掛けている。(2022/3/10)

IPAの「情報セキュリティ10大脅威2022」 “Log4j”影響でゼロデイ攻撃が浮上
情報処理推進機構(IPA)が、2021年に起きた情報セキュリティ事案の影響の大きさを示すランキング「情報セキュリティ10大脅威2022」を発表した。組織部門では新たに「修正プログラムの公開前を狙う攻撃」(ゼロデイ攻撃)が7位にランクインした。(2022/1/27)

企業選びで重視するポイント:
学生が働きたい業界 3位「銀行」、2位「情報処理・ソフトウェア」、1位は?
3月の就職活動本番を2カ月後に控えた1月、2023年卒学生の準備状況はどの程度進んでいるだろうか。就職情報会社のディスコが、就職意識や準備状況についての調査結果を発表した。(2022/1/15)

ITパスポートに86歳が合格、最年長記録を更新 最年少との差は78歳差に
情報処理推進機構(IPA)は、2021年11月度に開催したITパスポート試験で、86歳の受験者が合格したと発表した。これまでの最年長記録は、2017年12月度の試験時に合格した83歳で、最年長合格者の記録を3歳更新した。(2021/12/14)

中小企業の約6割「サイバートラブル公表せず」 IPAの調査で明らかに
情報処理推進機構(IPA)は、中小企業の約6割が、勤務先でウイルスやランサムウェアに感染してもトラブルを社外に公表していないとする調査結果を発表した。(2021/12/8)

「機械の脳」が現実に? 現実味を帯びてきた脳の人工再現――東大研究者たちが講演
LINK-Jは「脳は人工的につくれるのか?〜脳の情報処理のフロンティアに挑む」と題したトークイベントを開催。「意識を機械にアップロードする技術」など、最先端の脳研究を披露した。(2021/10/19)

ITパスポート、出題範囲を拡大 疑似言語を使った問題など高校の新必修科目「情報I」に対応
情報処理推進機構(IPA)は、2022年度から高等学校の新必修科目となる「情報I」に対応し、ITパスポート試験の出題範囲の拡大とシラバスの改訂を実施したと発表。(2021/10/8)

IEサポート終了、企業はどんな対応が必要? IPAが対策例を公開
Webブラウザ「Internet Explorer」(IE)のサポートが2022年6月に終了することを受け、IPA(情報処理推進機構)がIEを利用する企業やその従業員向けに、2022年6月以降に必要な対応などをまとめた専用サイトを公開した。(2021/8/18)

自社のサイバーセキュリティ実践状況を可視化するWebツール、IPAが無償公開
情報処理推進機構(IPA)は、企業向けにサイバーセキュリティの実践状況をセルフチェックできる「サイバーセキュリティ経営可視化ツール」を公開した。診断結果は、自組織のベンチマーク、業界平均や他組織との比較、推奨対策の検討などに活用できる。(2021/8/18)

NTT東とIPA「シン・テレワークシステム」にWeb版 無償で職場PCにリモートアクセス
NTT東日本と独立行政法人情報処理推進機構(IPA)は8月5日、自宅などのテレワーク環境から職場のPCにリモートアクセスできるサービス「シン・テレワークシステム」のHTML5版の提供を開始した。また、無償提供期間を2022年3月31日まで延長する。(2021/8/6)

「シン・テレワークシステム」にWebブラウザ版登場 MacやChromebookでも利用可能に
NTT東日本と情報処理推進機構(IPA)が、シンクライアント型VPN「シン・テレワークシステム」のHTML5版を開発した。今後はMac OSやChromebookなどOSを問わずに、ブラウザ上で同システムを利用できるようになる。(2021/8/5)

IPA、ITパスポートなど13試験の受験料値上げ 5700円→7500円に 筆記は今秋、CBT方式は来春から
情報処理推進機構(IPA)が、ITパスポートなど12の試験から成る「情報処理技術者試験」と「情報処理安全確保支援士試験」の受験料を、5700円から7500円に値上げする。(2021/7/19)

名探偵コナンの「蝶ネクタイ型変声機」が現実に? IPA、ささやき声に対応する“ウェアラブル音声変換機”の開発を支援
情報処理推進機構(IPA)はITを活用したビジネスのアイデアや製品を募る「未踏アドバンスト事業」で、ささやき声を別の声に変換したり、音声翻訳したりできるウェアラブル端末の開発プロジェクトなど7件を採択した。(2021/7/5)

脆弱性を突く手口、IPA「見つけたらまず開発者やIPA窓口に報告して」【訂正あり】
大規模会場を使った新型コロナワクチンの接種予約システムの欠陥を巡り、情報公開の在り方で議論が起きている。IPA(情報処理推進機構)は5月18日、取材に対し「一般論ではあるが、脆弱性や手口を不特定多数に公開するのは望ましくない」とコメントした。(2021/5/18)

検定や資格制度とも連携:
DX人材の「必須」スキル育成へ IPAら3団体が協議会設立
データサイエンティスト協会と日本ディープラーニング協会、情報処理推進機構は、共同で「デジタルリテラシー協議会」を設立した。IT、データサイエンス、AIの3方面からデジタルリテラシーの向上を目指す。(2021/4/21)

デジタルリテラシーを向上させる「4つの活動」:
DXにはデジタルを「作る人材」と「使う人材」が必要 IPAら3団体がデジタルリテラシー議会を設立
データサイエンティスト協会と日本ディープラーニング協会、情報処理推進機構は、共同で「デジタルリテラシー協議会」を設立した。IT、データサイエンス、AIの3方面からデジタルリテラシーの向上を目指す。(2021/4/21)

「ぐるなび」アプリに脆弱性、フィッシング詐欺被害の恐れ 「最新版へ更新を」IPAが呼び掛け
「ぐるなび」のアプリにアクセス制限の不備があり、フィッシング詐欺などの被害にあう恐れがあるとして、IPA(情報処理推進機構)とJPCERT/CC(JPCERTコーディネーションセンター)がアプリを最新版にアップデートするよう注意を促した。(2021/4/15)

テレワーク時代の業務委託契約での注意点:
委託元の半数以上が「規定が守られているかどうか」を確認していない IPAが調査結果を発表
情報処理推進機構は、「ニューノーマルにおけるテレワークとITサプライチェーンのセキュリティ実態調査」の最終報告を発表した。一部の企業では、新型コロナウイルス感染症対策としてやむを得ず認めたサービスを継続利用していた。(2021/4/9)

総務大臣奨励賞に「シン・テレワークシステム」の登大遊さんら サイバーセキュリティ分野の功績を表彰
総務省はサイバーセキュリティ分野での功績を表彰する「総務大臣奨励賞」の受賞者に「シン・テレワークシステム」の開発で知られる情報処理推進機構(IPA)の登大遊サイバー技術研究室長を含む2人と1団体を選出したと発表した。(2021/2/26)

「clusterで学会イベントやってみた」……情報処理学会、リモートワーク関連記事無償公開
(2021/1/12)

FAニュース:
出荷台数管理から日報作成まで、現場を支援するWindows搭載プログラマブル表示器
富士電機は、1台で情報収集から管理業務まで対応可能なプログラマブル表示器「MONITOUCH X1 Series」を発売した。Windowsの搭載により、表示器としての機能に加え、情報処理端末で対応していた作業も1台でカバーし、現場作業を効率化する。(2020/12/8)

CEATEC 2020:
DXにおける日本の弱点、デジタルアーキテクチャの重要性
2020年10月20〜23日にオンラインイベントとして開催された「CEATEC 2020 ONLINE」において、「“デジタルアーキテクチャ”で作り出す産業構造のDX」をテーマに、経済産業省と情報処理推進機構(IPA)の特別セッションが行われた。本稿ではその内容を紹介する。(2020/11/13)

情報を分散して安全に保管し、完全に復元できる:
「超長期のセキュリティ性の高いクラウド技術」を確立するため凸版印刷、NICTなど4者が連携
凸版印刷、NICT、QunaSys、ISARAは、高度な情報処理と安全なデータ流通、補完、利活用を可能とする「量子セキュアクラウド技術」の確立に向けて連携すると発表した。「秘密分散技術」を利用したバックアップやデータ保管の実装、「耐量子−公開鍵暗号」によるデジタル署名の開発などを進める。(2020/10/21)

秋期高度試験区分は2020年度内の実施を見送り:
IPA、情報セキュリティマネジメント試験と基本情報技術者試験の実施を延期へ
IPAは、2020年10月18日に実施予定の情報処理技術者試験のうち、「情報セキュリティマネジメント試験(SG)」と「基本情報技術者試験(FE)」の実施を延期する。秋期高度試験区分は、全ての区分で2020年度の試験実施を見送る。(2020/9/24)

人工知能ニュース:
三密状態の可視化に対応する、2眼レンズ搭載のエッジAIカメラを発売
エクサウィザーズは、高性能2眼レンズを搭載した、エッジAIカメラ「ミルキューブ」を発売した。端末側での情報処理が可能で、映像をリアルタイムに処理するだけでなく、サーバの負担とセキュリティリスクを軽減する。(2020/9/14)

“怪しいZoom”に注意 使うとサポート料金を請求 IPAが注意喚起
Zoomのダウンロードページを装った不正なサイトが報告されている。情報処理推進機構(IPA)のもとに複数回相談が寄せられたため、同機構が注意を喚起した。誤ってソフトウェアをインストールした場合は、サポート料金を請求されるという。(2020/4/24)

「シン・テレワークシステム」 NTT東とIPAが緊急開発 無料・登録不要のVPN 筑波大や角川など協力
NTT東日本と情報処理推進機構(IPA)は、契約やユーザー登録不要で利用できるシンクライアント型VPN「シン・テレワークシステム」の無償提供を始めた。政府の緊急事態宣言や在宅勤務への社会的要請を受け、筑波大学やKADOKAWA Connected、ソフトイーサなどの通信の専門家と連携して開発したという。(2020/4/21)

iPhoneに突然表示される、不審なカレンダー通知 IPAが注意喚起
「iPhoneのカレンダーで、ウイルスに感染しているという通知が出る」「身に覚えのないイベントの予定が入っている」などの相談が1〜3月にかけて相次いでいると、情報処理推進機構(IPA)が注意喚起。(2020/3/30)

FAニュース:
制御と同時にリアルタイムで情報処理ができるIoT対応産業用コントローラー
日立産機システムは、IoT対応産業用コントローラー「HXシリーズ ハイブリッドモデルII」を発表した。情報、制御用にそれぞれ専用のCPUを搭載するなど、従来機の機能を大幅に強化している。(2020/3/30)

IPA、情報処理技術者試験を中止 代替試験の有無、受験料払い戻し方法は未定
情報処理推進機構は、春の情報処理技術者試験などを中止すると発表した。新型コロナウイルス感染症の拡大防止が目的。代替試験の有無や払い戻し方法などは未定。(2020/3/25)

4月の情報処理技術者試験は取りやめに 新型コロナウイルスの影響
代替試験の実施については可否も含めて検討中。(2020/3/24)

情報処理学会の全国大会、現地は中止もオンライン会議「Zoom」で一部開催 3000人規模さばけるか
一般社団法人情報処理学会は、新型コロナウイルス感染症の対策で学会の全国大会を中止したが、一部のセッションはオンライン会議システム「Zoom」を用いて開催するとしている。(2020/2/27)

2019年最大の脅威は「スマホ決済の不正利用」 IPAが発表
情報処理推進機構は、2019年に発生したセキュリティ上の脅威のうち、社会に大きな影響を与えた動きをランキング形式でまとめた「情報セキュリティ10大脅威 2020」を発表した。1位は「スマホ決済の不正利用」だった。(2020/1/29)

東芝、子会社「東芝データ」設立 IoT機器のデータを分析、新サービス創出へ
東芝がデータビジネスに特化した完全子会社「東芝データ」を設立する。これまで展開してきた製造業のノウハウと、情報処理、IoT・AIの技術を組み合わせる。(2019/12/17)

ゆうちょPayが「Smart Code」に対応、統一コードで決済事業者の負担を軽減
ゆうちょ銀行は10月1日、スマホ決済サービス「ゆうちょPay」において、キャッシュレス推進協議会が定めるコート決済用の統一コード「JPQR」に準拠したJCBのコード決済手段「Smart Code」に対応したと発表した。Smart Codeは、コード決済事業者と各店舗をつなぐ決済情報処理センターの提供や、両社間の加盟店契約を一本化する事業。(2019/10/1)

ビルシステムにおけるサイバーセキュリティ対策座談会【後編】:
ビルシステムの“セキュリティ”導入に立ちはだかる業界の壁と、その先に目指す理想像
ICSCoE(Industrial Cyber Security Center of Excellence:産業サイバーセキュリティセンター)は、IPA(情報処理推進機構)傘下の組織として、社会インフラや産業基盤のサイバーリスクに対応する人材や組織、技術などの創出に取り組んでいる。今回、そのICSCoEの中核人材育成プログラムで、ビルシステムのセキュリティに関して学んだメンバーが、講師を交え、BUILT主催の座談会を開催した。2019年6月に経済産業省が公開したガイドラインをベースに、セキュリティ対策がなぜ必要なのか?導入障壁となっているものは何か?などを多面的に論じた座談会の模様を前後編の2回にわたってお届けする。(2019/8/27)

ビルシステムにおけるサイバーセキュリティ対策座談会【前編】:
“ICSCoE”の育成プログラム修了メンバーが語る、ビルのセキュリティが抱える課題と対策には何が必要か?
ICSCoE(Industrial Cyber Security Center of Excellence:産業サイバーセキュリティセンター)は、IPA(情報処理推進機構)傘下の組織として、社会インフラや産業基盤のサイバーリスクに対応する人材や組織、技術などの創出に取り組んでいる。今回、そのICSCoEの中核人材育成プログラムで、ビルシステムのセキュリティに関して学んだメンバーが講師を交え、BUILT主催の座談会を開催した。2019年6月に経済産業省が公開したガイドラインをベースに、セキュリティ対策がなぜ必要なのか?導入障壁となっているものは何か?などを多面的に論じた座談会の模様を前後編の2回にわたってお届けする。(2019/7/29)

ソニーミュージック、音楽の権利情報をブロックチェーンで効率管理 音楽クリエイターの生産性向上へ――「Amazon Managed Blockchain」を活用
ソニー・ミュージックエンタテインメント(SME)は、音楽の権利情報処理のシステム基盤に「Amazon Managed Blockchain」を採用。トランザクションの信頼性と安全性を保証できるブロックチェーン技術を活用し、権利情報処理に関する作業効率と信頼性を高め、音楽クリエイターの生産性向上を支援する。(2019/6/13)

14年分の「情報セキュリティ10大脅威」を振り返り “変わらない”5つの対策
情報処理推進機構(IPA)が毎年発表する「10大脅威」。過去14年分をまとめて振り返ると、脅威と対策の中で「変わったこと」と「変わらないこと」が見えてくる。(2019/5/29)

自社が競争力を維持できるのはあと2〜3年?:
DX推進人材が大幅に不足、IPAが企業のDXに関する取り組みを調査
独立行政法人情報処理推進機構の「デジタル・トランスフォーメーション推進人材の機能と役割のあり方に関する調査」によると、日本企業ではまだDXが黎明(れいめい)期にあり、「本来のDX」実現までの道のりはまだ遠いようだ。(2019/5/21)

人材不足の企業に未来なし:
テクノロジー人材の育成や中途採用に取り組むべき、ガートナーが2019年の展望を発表
ガートナー ジャパンは「テクノロジー人材」について、今後3〜5年間に日本で注目すべき5つの展望を発表した。人材について情報処理能力の改善に取り組まない企業内IT部門は縮小せざるを得ないとしており、ITベンダーでの経験が豊富な人材の獲得を推奨している。(2019/4/3)

大容量量子情報処理の実現に期待:
東北大ら、周波数(色)の「量子もつれ」を発生
東北大学と電気通信大学の研究グループは、周波数(色)の「量子もつれ」を有する光子を直接発生させる技術を開発した。光の周波数を用いた大容量量子情報処理システムの実現に重要な役割を果たすとみられる。(2019/2/28)


サービス終了のお知らせ

この度「質問!ITmedia」は、誠に勝手ながら2020年9月30日(水)をもちまして、サービスを終了することといたしました。長きに渡るご愛顧に御礼申し上げます。これまでご利用いただいてまいりました皆様にはご不便をおかけいたしますが、ご理解のほどお願い申し上げます。≫「質問!ITmedia」サービス終了のお知らせ

にわかに地球規模のトピックとなった新型コロナウイルス。健康被害も心配だが、全国規模での臨時休校、マスクやトイレットペーパーの品薄など市民の日常生活への影響も大きくなっている。これに対し企業からの支援策の発表も相次いでいるが、特に今回は子供向けのコンテンツの無料提供の動きが顕著なようだ。一方産業面では、観光や小売、飲食業等が特に大きな影響を受けている。通常の企業運営においても面会や通勤の場がリスク視され、サーモグラフィやWeb会議ツールの活用、テレワークの実現などテクノロジーによるリスク回避策への注目が高まっている。

RSSフィード

公式SNS

All material on this site Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
This site contains articles under license from AspenCore LLC.