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「建築」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

「建築」に関する情報が集まったページです。

“住める芸術品”「三鷹天命反転住宅」が存続のためクラウドファンディング コロナ禍で修繕計画が進まず
美術家・建築家の荒川修作氏とマドリン・ギンズ氏が手がけた「死なないための住宅」。(2021/9/17)

ロボット:
四足歩行ロボット「Spot」の自動巡回と遠隔操作で現場実証、10%の負担軽減で“残業規制”の有効策に
竹中工務店と竹中土木は、四足歩行ロボット「Spot」を用いた現場監視の有効性を建築と土木の実現場で検証した。両社は、Spotによる現場の自動巡回が、2024年に建設業に適用される時間外労働の上限規制への有効な対応策になり得ると期待を寄せており、今後は搭載機器のユニット化やOS開発などを進める。(2021/9/17)

検査現場での感染症対策にも有効:
PR:鉄筋出来形検測を抜本効率化!国交省から最高評価を得たソリューションとは?
若年労働者の現場離れや熟練作業員の高齢化を背景に、建築現場の生産性向上が急務となっている。そこで課題となっているのが、いまだに人手で行われることの多い各種の検査作業であり、その1つが鉄筋出来形検測だ。こうした中、国土交通省では建設現場の技術革新プロジェクトの一環で、デジタルデータを活用した鉄筋出来形検測の効率化を目指す試行プロジェクトを現在、推進しており、検証を終えたソリューションの中には、総合評価で最高の「A」を受けるものもある。今回は、A評価の認定を受けたソリューションについて、その仕組みと有効性に迫る。(2021/9/17)

木の未来と可能性 ―素材・構法の発展と文化―(6):
都市木造の現在、建築基準法と木造の最新耐火技術
本連載では、一級建築士事務所 鍋野友哉アトリエ/TMYAを主宰する一級建築士の鍋野友哉氏が、近年環境に優しいなどの理由で関心を集める木材活用にスポットライトを当て、国内と世界における木造建築の歴史や最新の木造建築事例、木材を用いた構法などを紹介する。連載第6回となる今回は、国内の都市木造建築物と、都市での木造を実現するためにクリアすべき建築基準法や耐火技術について採り上げる。(2021/9/10)

製品動向:
構造解析や流体解析の“ANSYS”シミュレーションツールをSB C&Sが国内で提供開始
SB C&Sは、ANSYS(アンシス)の構造解析や流体解析など、建築・土木向けにも活用が見込める各種シミュレーションソフトウェアの取り扱いを開始した。(2021/9/9)

NEC、建築土木業界向け「重機遠隔操縦サービス」を提供 
NECは、無線ネットワーク環境で重機をスムーズに遠隔操縦できるサービスを提供する。建設現場を想定した実証フィールドを我孫子事業場に新設し、サービスの検証や共創も進める。(2021/9/9)

CAEニュース:
構造解析ソフトウェアプラットフォーム企業を買収し、AECへの展開を強化
Altair Engineeringは、構造解析ソフトウェアプラットフォームを提供するS-FRAME Softwareを買収した。両社のソリューションが統合されることで、建築家やエンジニアはコード要件を順守しつつ、シミュレーションを活用した予測型の設計が可能になる。(2021/9/6)

産業動向:
西松建設と戸田建設がCO2排出量を60%以上削減する低炭素コンクリをNETISに登録
西松建設と戸田建設は、共同で開発した低炭素型のコンクリート「スラグリート」を国土交通省が運用している「新技術情報提供システム」に登録した。両社は、既にスラグリートで日本建築総合試験所の建設材料技術性能証明を取得している。(2021/8/26)

BIM:
BIM連携で部材の進捗状況を統合管理する鹿島の「BIMLOGI」、手戻りや手待ちを解消
鹿島建設は、工場製作部材の製作や施工の進捗状況をBIMと連携してデジタル管理するシステムを開発し、都内の大型建築現場で実証を行った。(2021/8/23)

「環境と共生」住宅を九大院生が設計 来年2月完成
脱炭素が世界的な潮流になる中、建設業界でも住宅のエネルギー消費が少なく、二酸化炭素排出を減らす視点が求められている。若い世代のアイデアを生かし、持続可能な建築のあり方を提案する。(一居真由子)(2021/8/18)

ジャイロスコープ補正を採用:
TE、高精度のダイナミック傾斜センサーを発表
TE Connectivity(TE/日本法人:タイコエレクトロニクスジャパン)は、ジャイロスコープ補正を用いることで、高精度の傾斜出力を実現したダイナミック傾斜センサー「AXISENSE-G」を発表した。農業機械や高所作業車、建築機械などの用途に向ける。(2021/8/13)

vsCOVID-19:
建設業界がデジタル技術で新型コロナを克服するための道筋、IDC Japanの独自レポート調査から
新型コロナウイルス感染症の拡大により、建設業界でも事業環境が悪化し、いまだに脱出の糸口を見つけ出そうと模索する企業は少なくない。その一方、コロナ禍の副産物として、これまでなかなか浸透しなかったBIMや現場管理ツールなどといった業務効率化をもたらすDXが急速に普及しつつある。こうした国内の建築/建設業を取り巻く環境が様変わりするなかで、オートデスクと市場調査会社のIDC Japanは、コロナ禍で苦境に立たされた建設業が業績回復までに至る道筋を示したウェビナーを開催。IDC Japanの独自調査から浮かび上がってきたCOVID-19を克服するためのキーワードとオートデスクが提供するクラウドソリューションの有効性を説き、いかにしてネクストノーマルに備えるべきかを提言した。(2021/8/11)

木の未来と可能性 ―素材・構法の発展と文化―(5):
防耐火について歴史から考えるー江戸から現在まで
本連載では、一級建築士事務所 鍋野友哉アトリエ/TMYAを主宰する一級建築士の鍋野友哉氏が、近年環境に優しいなどの理由で関心を集める木材にスポットライトを当て、国内と世界における木造建築の歴史や最新の木造建築事例、木材を用いた構法などを紹介する。連載第5回となる今回は、日本の木造建築物と防耐火の歴史や法律について採り上げる。(2021/8/2)

コロナ禍で設計の最前線はどう変わったか:
PR:隈研吾が魅了された「北海道東川町」、建築設計事務所がサテライトオフィスを開設する理由
新型コロナ感染症の拡大から1年半が過ぎ、急速に普及したリモートワークや非対面での働き方が日常の風景に溶け込んできている。現場を第一とする建築の現場でも、Web会議ツールをはじめ、クラウドでのデータ共有や工事現場と遠隔地をつなぐネットワークなど、著しく進化するテクノロジーを取り入れることで業務効率化とともに柔軟な働き方が可能になりつつある。ワークスタイルが多様化することでもたらされるのは、固定された職場からの解放だろう。建築家・隈研吾氏は、ニューノーマル時代の要請に適合する“新たなオフィスの在り方”を提唱しており、その具現化の一例として、国内有数の家具産地として知られる北海道上川郡東川町に、自身が主宰する設計事務所の新拠点を開設する構想を抱いている。(2021/8/2)

ECサイトでまたクレカ情報流出か 建築系ショップから2018年7月〜21年1月の間に4000件以上
建材・家具などの補修材の卸売業をするキャンディルデザインは、同社のECサイトに不正アクセスを受け、クレジットカード情報4040件が漏えいした可能性があると発表した。(2021/7/20)

創作クラスタに刺さる一冊……! 西洋建築のビジュアルガイド『世界の名建築解剖図鑑 新装版』発売
重版出来日は7月下旬頃の予定。(2021/7/20)

Japan Drone2021:
中野区で建築調査へのドローン活用に関する共同研究がスタート!参加4団体の共同研究にかける思い
2021年5月6日、中野区、建築研究所、日本建築ドローン協会、日本UAS産業振興協議会は、建築調査ドローン開発の共同研究に関する覚書を締結した。「Japan Drone2021」のカンファレンスでは、共同研究に参加する4団体が、都市部の建築調査にドローンを活用することの意義と、レベル4飛行に向けての課題などについてディスカッションした。(2021/7/19)

電子ブックレット(BUILT):
コロナ禍で戸建てと分譲マンションの市場はどう変化したか?など「住宅ビジネスフェア/非住宅 建築フェア/マンションビジネス総合展」講演まとめVol.2
ウェブサイトに掲載した記事を印刷しても読みやすいPDF形式の「電子ブックレット」にまとめました。無料のBUILT読者会員に登録することで、ダウンロードすることができます。今回のブックレットは、住宅・建築業界向け最新の資機材やサービスが集結した「住宅ビジネスフェア/非住宅 建築フェア/マンションビジネス総合展」の会期中に、注目を集めた講演のまとめです。(2021/7/19)

施工:
凝結促進材を用いたコンクリート凝結制御技術「ACF工法」、凝結完了時間を短縮
清水建設は、デンカと共同で、仕上げ作業に伴うコンクリート施工の生産性向上を目的に、コンクリート凝結制御技術「アドバンストコンクリートフィニッシュ工法(ACF工法)」を開発した。今後、清水建設は、土木・建築のコンクリートスラブをはじめ、仕上げ作業に伴うコンクリート施工にACF工法を積極的に適用し、作業従事者の働き方改革、仕上げ面のコンクリート品質向上につなげていく。併せて、デンカを通じて、凝結促進混和材の外販にも取り組む予定だ。(2021/7/13)

木の未来と可能性 ―素材・構法の発展と文化―(4):
木質構造物の高層化という挑戦
本連載では、一級建築士事務所 鍋野友哉アトリエ/TMYAを主宰する一級建築士の鍋野友哉氏が、近年環境に優しいなどの理由で関心を集める木材にスポットライトを当て、国内と世界における木造建築の歴史や最新事例、木材を用いた構法などを紹介する。今回は海外の高層木造建築物を採り上げる。(2021/7/9)

製品動向:
文化財の保存に適した新たな空気環境構築技術を開発、展示物の早期公開を実現
大成建設は、美術館や博物館の新築・改修工事に際して文化財の保存に適した空気環境を構築する技術として、新たな建築材料の選定方法および空気中のガス成分を効率的に除去する空気循環浄化装置を開発した。新技術を適用することで、文化財の保存に有害なガス成分の発生量が少ない建材を事前に選定でき、また、文化財の収蔵・展示空間の空気を早期に清浄化することが可能となり、工事終了から公開までの期間短縮が図られるとともに、公開後も健全な空気環境を保持する。(2021/7/8)

大阪・飛田新地の元遊郭「鯛よし百番」が老朽化でピンチ 修復工事のためにクラウドファンディング実施
「建築見学ツアー」や「撮影会」など、レアなリターンも。(2021/7/4)

現場管理:
高所作業車の予約から返却まで総合管理するアプリを竹中工務店が開発、朝日興産を介して外販も
竹中工務店は、建築現場向けアプリ「位置プラス」のラインアップに、高所作業車の管理機能を備えた「高車管理」を追加した。高車管理では、高所作業車の位置情報や予約状況がモバイル端末やPCでリアルタイムに確認できるため、元請け、協力会社、レンタル会社の手間が低減されるとともに、運用コストの削減も見込める。(2021/7/2)

プロジェクト:
CLTが構造材の音楽ホールが東京・調布市で竣工、基本設計は隈研吾建築都市設計事務所
住友林業は、脱炭素社会の実現に向け教育施設や商業施設など非住宅建築分野での木造化・木質化を推進している。このほど、同社と前田建設工業との共同企業体(JV)が東京都調布市で開発を進めていた木造の音楽ホール「桐朋学園宗次ホール」が竣工した。(2021/7/2)

新建材:
東急建設が「木被覆木製柱」を開発、「1時間準耐火構造」の認定を取得
東急建設は、木質荷重支持部材に耐火被覆として木質被覆材を張ることで木の現しを実現し、納期の早い一般の流通材を材料として使え、工期短縮とコストカットに貢献する「木被覆木製柱」を開発した。今後、同社は、中大規模木造建築ブランド「モクタス」で今回開発した部材を積極的に活用する。(2021/7/1)

【バーティカルSaaS】スパイダープラス 元断熱工事の建設業者が産み出した業界トップの建設業SaaS
かつて3Kと呼ばれた建設業の働き方をデジタルで変革しつつある企業がある。建築図面・現場施工の管理アプリ「SPIDER PLUS」を提供するスパイダープラスだ。「生産性の低さは下から数えた方が早い」と言われてきた建設業界に、スパイダープラスはいかにしてDXの風穴を開けることができたのか。(2021/6/29)

COVID-19:
室内のコロナ感染リスク分布を可視化する新システム、清水建設と順天堂大学
清水建設と順天堂大学 教授 堀賢氏は、日常生活や業務の場面に感染対策があらかじめ織り込まれた建築「Pandemic Ready」の実現に向けた研究開発の一環で、マイクロ飛沫感染と飛沫感染を統合した室内感染リスク分布の可視化システムを開発した。(2021/6/25)

BCP:
地震発生後10分で“建物の被災可能性”をシミュレート、清水建設が開発した不動産クラウドの新オプション
清水建設とプロパティデータバンクは、地震が発生した直後に、気象庁が公表する各地の震度と、建物個別の構造や階数、設計年(新耐震基準適用の有無)を掛け合わせ、建築物の被災可能性をシミュレーションして評価するシステムを開発した。(2021/6/23)

電子ブックレット(BUILT):
田中浩也教授が語るafterコロナの建築3Dプリンティングなど「住宅ビジネスフェア/非住宅 建築フェア/マンションビジネス総合展」講演まとめVol.1
住宅・建築業界向け最新の資機材やサービスが集結した「住宅ビジネスフェア/非住宅 建築フェア/マンションビジネス総合展」の会期中に、注目を集めた講演のまとめた。(2021/6/22)

SDGs:
2030年建築の「森林破壊ゼロ」に向け、木材調達の方針をダイワハウスが策定
大和ハウス工業は、2030年に木材調達での森林破壊ゼロを実現すべく、サプライヤー選定の条件やトレーサビリティーが把握できる木材のみを使用すると表明した方針を公(おおやけ)にした。(2021/6/21)

導入事例:
安藤ハザマがLCA手法を活用した環境影響評価で脱炭素社会を目指す
安藤ハザマは、脱炭素社会の実現のため、神奈川県川崎市で設計・施工にて建設中の同社独身寮でライフサイクルアセスメントを実施し、カーボンフットプリント認定を取得した。ライフサイクルを通じてのカーボン・ニュートラル建築の実現を目指す。(2021/6/18)

製品動向:
大成建設が高耐久木材保護塗料を開発、紫外線への耐久性は従来品と比べ約3倍
大成建設は、大成ロテックやフェクトと共同で、紫外線に対して高い耐久性を持つ無機系材料を使用することで、従来の有機系材料だけで構成されている塗料に比べ、紫外線への耐久性を2〜3倍に向上させられる高耐久木材保護塗料「T-WOOD COAT」を開発した。今後、3社は、今回の塗料を高品質な外装木材保護塗料として、木材を使用する学校や庁舎などの公共建築物をはじめ、オフィスビルや店舗の新築とリニューアルに幅広く展開し、低炭素社会の実現に向け木材利用の促進を支援する。(2021/6/18)

BIM:
建築基準法情報を持つファミリと法適合判定プログラムで、清水建設が第1号案件のBIM建築確認
清水建設は、建築基準法関連情報を持つファミリで作成したBIMモデルと法適合を判定するプログラムを活用し、建築確認申請の事前協議を支援する新システムを構築。このほど、第1号の案件として、総合病院の建築確認申請に適用し、事前協議と本申請を経て確認済証が交付された。(2021/6/17)

黒川紀章の代表作:
“ビジネスマンの隠れ家”はやはり 「中銀カプセルタワー」解体へ 
建築家の故・黒川紀章氏の代表作として世界的に知られる、東京・銀座の「中銀(なかぎん)カプセルタワービル」。この春、解体・建て替えを計画する不動産業者に売却が決まり、2022年3月以降に解体される予定だ。(2021/6/15)

産業動向:
清水建設らが新たな建設物流システムを開発、第1弾は19社と協力し10現場で展開
清水建設は、都心の建築工事現場で物流を効率化するために、日立物流の協力を得て、清水建設と協力会社の物流関連コストを削減する建設物流システム「シミズ・スマート・ロジ」を開発し、2021年4月に東京支店傘下の現場で展開を開始した。第1弾は、大型現場を含む10現場と協力会社19社の参加でスタートし、徐々に対象現場と対象資材を拡大し、2年以内に清水建設東京支店での本格運用を目指す。(2021/6/15)

耐震:
大地震によるRC造建物の柱と梁の接合部で生じる損傷を防ぐ新構法、耐震性能を10%向上
大成建設は、大地震時の揺れによるRC造建築物の柱と梁(はり)の接合部で生じる損傷を防止し、耐震性能を向上させる技術「T−HR構法」を開発した。今後、同社は、T−HR構法の適用範囲拡大を図るとともに、安全安心で耐震性に優れた高品質なRC造建築物を提供するため、T−HR構法の提案を行っていく。(2021/6/15)

3Dプリント:
3Dプリントは建設業界で事業化できるか?クラボウが2024年度10億円の市場開拓に乗り出す
3Dプリンタを建設領域で活用する動きは、海外では先行してコンクリートを積層することで住宅建築や橋梁の造形などといった用途展開が見いだされている。国内では、建築基準法による素材や構造上の縛りがあるため、大手ゼネコンや研究機関での検討は進んでいるものの実用化にはまだ道のりは遠い。そうしたなか、住宅メーカー向けに建築用化粧材を製造しているクラボウでは、フランス製の大型3Dプリンタを導入し、建設業界を対象に3Dプリンティング事業を立ち上げた。セメント系/非セメント系を問わず、新規材料の開発で製作可能なデザインの幅を広げ、土木・インフラ分野などでの提案も図ると同時に、海外市場への参入も視野に入れている。(2021/6/11)

耐火:
仕上げ木材の樹種を自由に選べ低コストな耐火木造部材、大成建設
大成建設は、大規模・中高層建築物に適用可能で、仕上げ木材の樹種を自由に選べる木造部材を開発し、2020年10月に木仕上げ2時間耐火構造柱の国土交通大臣認定を取得した。今後、同社は、開発した木造部材の技術活用を目的に、梁(はり)への適用や使用状況に応じて適切な耐火時間を設定した条件での大臣認定取得を進めていく。(2021/6/11)

COVID-19:
afterコロナ後「絶滅恐竜」にならないための建設DX、日揮HDの「ITグランドプラン」や東芝EVの「全工程BIM活用」
新型コロナウイルス感染症の感染拡大に伴い、一気に進展したここ最近の働き方改革では、各社ともに、在宅勤務やテレワークの導入だけに注目されることが多い。しかし、その先のafterコロナ後の世界では、ワークプレースを柔軟に選択できる“ハイブリッドワーク”が基軸の考えとなり、実現に向けた業務の効率化や自動化といったデジタル変革は、建築やエンジニアリングの分野でも、避けては通れないものになるだろう。オートデスク主催のセミナーから、IDC Japanによるハイブリッドワークの潮流や日揮ホールディングスの工期2分の1を掲げた全社IT推進、東芝エレベータの維持管理段階も含めたBIM活用などの実例から、如何にしてafterコロナの市場を生き抜くか、ヒントを探った。(2021/6/10)

建設キャリアアップシステム:
顔認証の入退場記録と“建設キャリアアップシステム”の就業履歴を「Buildee」で一元管理、鹿島が全現場へ導入
鹿島建設は、顔認証システムに登録する正確な就業履歴と、同社の全建築現場で供用中の施工管理システム「Buildee(ビルディー)」、さらに建設キャリアアップシステム(CCUS)とも連携させることで、次世代の担い手確保策の有効策として、技能労働者の処遇改善と現場運営のさらなる効率化につなげることを目指している。(2021/6/8)

パビリオン、高層ビルも木造で 夢の新パネルの可能性
「燃えやすく揺れにも弱い」という印象もあった木造建築。そのイメージを変える建材として注目されているのが、CLTと呼ばれる木材パネルだ。(2021/6/3)

新建材:
住友林業の木質柱梁「木ぐるみ CT」、3時間耐火の認定で超高層で適用可能に
住友林業は、構造材の周りに不燃材を貼り付け、外側をCLTで覆う木質部材「木ぐるみ CT」の開発を進めており、このほど中大規模木造建築で必要とされる“3時間耐火構造”の認定を受けた。(2021/6/3)

小学校の校舎も:
パビリオン、高層ビルも木造で 夢の新パネル「CLT」とは
「燃えやすく揺れにも弱い」という印象もあった木造建築。そのイメージを変える建材として注目されているのが、CLTと呼ばれる木材パネルだ。(2021/6/2)

建設専門コンサルが説く「これからの市場で生き抜く術」(1):
【新連載】縮小する建設市場で新規需要を獲得するためのCRM戦略、建設専門コンサルが提言
本連載では、経営コンサルタント業界のパイオニア・タナベ経営が開催している建設業向け研究会「建設ソリューション成長戦略研究会」を担う建設専門コンサルタントが、業界が抱える諸問題の突破口となる経営戦略や社内改革などについて、各回テーマを設定してリレー形式で解説していく。第1回は、ドメインコンサルティング 東京本部 部長 兼 建設ソリューション研究会リーダー 石丸隆太氏が、人口減少と建築物の老朽化に直面する建設市場で、CRM戦略を見直し、アカウントマネジメントを実施することで、売上拡大と収益性の改善を図る術を提案する。(2021/6/7)

いまさら聞けない建築関係者のためのFM入門(12):
【最終回】発注者のニーズを知り、要求条件をまとめる(下)−ブリーフィング/プログラミングの重要性−
本連載は、「建築関係者のためのFM入門」と題し、日本ファシリティマネジメント協会 専務理事 成田一郎氏が、ファシリティマネジメント(FM)に関して多角的な視点から、建築関係者に向けてFMの現在地と未来について明らかにしていく。今回は、要求条件を伝える方法として、プログラミング/ブリーフィングの在り方について、モデルルームのコンセプトに詩を用いた事例を交えながら解説する。(2021/6/1)

東京の新名所へ:
三菱地所が手掛ける日本一の高層ビル「Torch Tower」 空中散歩道の設計者に狙いを聞いた
東京・丸の内周辺の大地主である三菱地所が、世界に誇る日本の新たなシンボルとして、東京駅前常盤橋街区の再開発プロジェクト「TOKYO TORCH(トウキョウ トーチ)」に着手している。超高層ビル「Torch Tower」に加えて、このビルの低層部に巻き付くようなデザインの全長2キロの空中散歩道は世界に例を見ない斬新な設計だ。完成すれば東京の新名所になるのは間違いない。この建築のコアアーキテクトとデザインアドバイザーに話を聞いた(2021/6/15)

電子ブックレット(BUILT):
建設業で効果的なZETA通信の基礎や導入事例
低消費電力で、長距離通信を屋内の建築現場でも可能にする通信規格「ZETA」の概要やビルメンテナンスでの活用事例、建設業で役立つ理由について解説した連載記事まとめをレポートする。(2021/5/31)

存在感が増す.dwg互換CAD:
PR:「BricsCAD」はなぜ多くの設計現場で選ばれるのか――高い互換性と信頼性の秘密
“Oneプラットフォーム、Oneファイル形式”というコンセプトの下、2D−3D−BIM、メカ機能を1つのプラットフォーム上で提供し、その全てを業界標準の.dwgファイル形式で作成できる「BricsCAD」。製造業や建築・土木といった幅広い業界でひときわ注目を浴び、設計現場で高く評価されている理由はどこにあるのか? BricsCADの開発元であるBricsys社の代表に話を聞いた。(2021/5/31)

クラボウ、3Dプリンターによる建設事業に参入
3Dプリンターを利用した大型建築の実績を持つ仏エクストリーと組み、住宅や商業施設で需要が増す装飾性の高い建材を供給する。(2021/5/27)

ロボット:
鹿島らが屋内の現場などでロボットの自律移動を実現するシステムを開発
鹿島建設とPreferred Networksは、屋内の建築現場など変化の激しい非GNSS環境で、自己位置の正確な推定を実現し、ロボットの自律移動を可能とするシステム「iNoh」を共同開発した。(2021/5/27)


サービス終了のお知らせ

この度「質問!ITmedia」は、誠に勝手ながら2020年9月30日(水)をもちまして、サービスを終了することといたしました。長きに渡るご愛顧に御礼申し上げます。これまでご利用いただいてまいりました皆様にはご不便をおかけいたしますが、ご理解のほどお願い申し上げます。≫「質問!ITmedia」サービス終了のお知らせ

にわかに地球規模のトピックとなった新型コロナウイルス。健康被害も心配だが、全国規模での臨時休校、マスクやトイレットペーパーの品薄など市民の日常生活への影響も大きくなっている。これに対し企業からの支援策の発表も相次いでいるが、特に今回は子供向けのコンテンツの無料提供の動きが顕著なようだ。一方産業面では、観光や小売、飲食業等が特に大きな影響を受けている。通常の企業運営においても面会や通勤の場がリスク視され、サーモグラフィやWeb会議ツールの活用、テレワークの実現などテクノロジーによるリスク回避策への注目が高まっている。

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