「発電」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

省エネ機器：
工場排熱をCO2フリー電力に変換、ヤンマーが熱電発電システムを実用化
ヤンマーホールディングスが、工場などで排出される高温ガスから熱エネルギーを回収しCO2フリーで発電する熱電発電システムを開発した。（2025/1/31）

100円ショップのガジェットを試す：
ダイソーで220円の「手動発電3LEDライト」は非常時には有用　だが“音”が大きい
100円ショップなどのガジェットを実際に購入し、試してみる連載。今回は、ダイソーで220円で販売されている「手動発電3LEDライト」（オーム電機製）を試してみた。レバーを握って起こした電気で発光するのだが、大きな音が鳴り、照度も一定ではないため非常時にだけは有用そうに感じる。（2025/1/25）

製品動向：
さっぽろ雪まつり会場でペロブスカイトの建材一体型太陽光電池実証、YKK AP
YKK APは、2025年2月4日から開催される「さっぽろ雪まつり」会場で、ペロブスカイト太陽電池を使用した建材一体型太陽光発電の実証実験を行う。（2025/1/24）

脱炭素：
環境配慮コンクリに石炭ガス化複合発電由来の細骨材利用、東電PGと大成建設
大成建設が設計・施工した千葉県印西市の洞道新設工事で、インバートの一部に石炭ガス化スラグ細骨材を使用した環境配慮コンクリートが採用された。石炭ガス化スラグ細骨材と環境配慮コンクリートを組み合わせて使用することで、互いの材料物性における課題が改善されることを確認している。（2025/1/24）

三菱電機 CM1800DW-24ME：
電力損失を約15％削減　産業用LV100タイプ1.2kV IGBTモジュール
三菱電機は、太陽光発電などの再生可能エネルギー用電源システム向け産業用LV100タイプ1.2kV IGBTモジュール「CM1800DW-24ME」のサンプル提供を開始すると発表した。（2025/1/24）

使用済み太陽光パネル　加熱処理でリサイクル　再エネ適地の北海道で進む最先端技術実証
再生可能エネルギーとして注目されている太陽光発電の耐用年数を超えた太陽光パネルが2030年代に大量排出されることを見据え、リサイクルに向けた動きが本格化している。（2025/1/23）

第101回「調達価格等算定委員会」：
FIP太陽光のバランシングコストを1円増額　2025年度のFIT/FIP制度の運用方針
第101回「調達価格等算定委員会」で今後のFIT/FIP制度の運用に関して検討が行われた。FIP制度を利用する太陽光発電については、バランシングコストを1.00円/kWhの増額とする方針だ。この他、FIP制度のみを対象とする事業規模の基準などについても今後の見通しが公表された。（2025/1/22）

第3回「金属盗対策に関する検討会」：
太陽光発電のケーブル盗難対策　スクラップ買取業者に届出や本人確認を義務付けへ
太陽光発電事業者を悩ませているケーブル盗難問題。警察庁ではその対策として、届出制度や本人確認の義務化など、金属スクラップの買取業者に向けた新たな施策を取りまとめた。（2025/1/21）

カーボンニュートラル：
バイオマス発電の排ガス活用、PCa床版ブロックにCO2固定化　安藤ハザマ
安藤ハザマは、バイオマス発電所の排ガスに含まれるCO2を吸収／固定化したプレキャストコンクリート床版ブロックの製造試験を開始した。完成した床版ブロックは大阪・関西万博で耐久性能測定を実施する。（2025/1/20）

高い信頼性を、低コストで実現：
PR：高電圧システムの電流計測をより簡素＆高精度に　TIのホール効果型センサーが変える
電気自動車（EV）の充電や太陽光発電などの高電圧システムでは、システムの小面積化や効率的な保護／監視／制御を実現する電流センシングのニーズが高まっている。そうしたニーズに応え、Texas Instruments（TI）は新たなホール効果型電流センサーを発表した。日本テキサス・インスツルメンツが、新製品の特徴や使用例を解説する。（2025/1/17）

ZEH：
ZEH標準対応の軽量鉄骨造3階建て戸建住宅「xevo M3」発売、大和ハウス工業
大和ハウス工業は、軽量鉄骨造3階建て戸建住宅商品「xevo M3」を発売した。内外ダブル断熱と太陽光発電システムを搭載し、ZEHに標準対応する。（2025/1/14）

研究開発の最前線：
銀行の支店や施設でフィルム型ペロブスカイト太陽電池の共同実証実験を開始
積水化学工業と三菱UFJ銀行は共同で、フィルム型ペロブスカイト太陽電池の実証実験を実施する。同銀行の大井支店と三菱UFJフィナンシャル・グループの施設に同電池を設置し、発電効果や耐久性などの検証を進める。（2025/1/15）

太陽光パネル大量廃棄2030年問題に挑む　強力接着剤を分離、再利用可能にする装置開発
太陽光や風力などの再生可能エネルギーの利用が進む中、寿命を迎える太陽光発電用ソーラーパネルの大量廃棄問題が懸念されている。パネルは製造の際に強力な接着剤を使っているため、分別解体が難しいが、環境負荷の少ない熱分解方式を用い、部材の再利用を可能にする処理装置の開発に、岡山県新見市の「新見ソーラーカンパニー」が成功。（2025/1/10）

太陽光パネル大量廃棄2030年問題に挑む　強力接着剤を分離、再利用可能にする装置開発
太陽光や風力などの再生可能エネルギーの利用が進む中、寿命を迎える太陽光発電用ソーラーパネルの大量廃棄問題が懸念されている。（2025/1/10）

ソーラーシェアリング入門（69）：
今後の政策議論のポイントは？　各種政府計画における営農型太陽光発電の取り扱い
営農型太陽光発電（ソーラーシェアリング）について解説する本連載。今回は2024年度末に向けて大詰めを迎えている、各種政府計画の策定において、ソーラーシェアリングがどのように取り上げられているのかを整理します。（2025/1/10）

電子ブックレット（素材／化学）：
連載「核融合発電 基本のキ」まとめ
MONOistに掲載した主要な記事を、読みやすいPDF形式の電子ブックレットに再編集した「エンジニア電子ブックレット」。今回は、MONOistで全3回にわたり連載された「核融合発電 基本のキ」をお送りします。（2025/1/9）

第100回「調達価格等算定委員会」：
太陽光発電の最新コスト動向　新規導入の低迷を受け「初期投資支援」の検討も
第100回「調達価格等算定委員会」で、2026年度の太陽光発電の調達価格などの試算が公表。また、昨今の新規導入量の低迷に対する対策として、「初期投資支援スキーム」など新たな施策の検討も行われた。（2025/1/7）

ドローン：
ドローンで再エネ設備をリアルタイム監視、防犯強化　異常の早期検知や保守効率化も
ACSLと環境フレンドリーホールディングスは、ドローンを活用した太陽光発電施設向けのリアルタイム監視／保守サービスを共同開発する。（2024/12/26）

素材／化学 年間ランキング2024：
核融合発電の連載が1位に、爆発するリチウムイオン電池を見抜く装置の記事も人気
2024年に公開したMONOist 素材／化学フォーラムの全記事を対象とした「人気記事ランキング TOP10」（集計期間：2024年1月1日〜12月25日）をご紹介します。（2024/12/26）

第5回「発電コスト検証WG」：
2040年の発電コスト検証のとりまとめ　再エネは「統合コスト」も考慮へ
第7次エネルギー基本計画の策定に向けて、将来の各電源の発電コストの検証が進んでいる。第5回「発電コスト検証ワーキンググループ」ではその試算が公開された。本稿ではその中から、主要な電源のコスト検証結果をまとめた。（2024/12/24）

自然エネルギー：
トイレ排水と微生物燃料電池で発電、栗田工業が5日間の連続実証に成功
栗田工業が実規模サイズのセルを用いた微生物燃料電池の実証に成功。発電した電力で、電気機器の連続稼働を確認できたという。（2024/12/24）

PC USER Monthly Top10：
2024年を月ごとに振り返る！　Appleが報道陣をロンドンの旧発電所に招いた理由とは？（5月編）
2024年を月ごとの記事アクセスランキングで振り返ります。今回は5月です。（2024/12/23）

FAニュース：
風力発電機の主軸に耐摩耗性を向上した軸受け、長期の稼働停止防ぐ
日本精工は風力発電機の主軸用自動調心ころ軸受けを開発し販売を開始した。標準品に対して軌道面の摩耗量を10分の1以下に低減するなど耐摩耗性の向上により、風力発電機のメンテナンス頻度の低減や安定稼働に貢献する。（2024/12/18）

JPEAが「ソーラーウィーク2024」を開催　今年の大賞に選ばれた地域共生型プロジェクトとは？
太陽光発電協会（JPEA）が「ソーラーウィーク2024」を開催。地域社会に貢献する注目の太陽光プロジェクトを表彰する、ソーラーウィーク大賞も発表が行われた。今年の大賞に選ばれたプロジェクトとは？（2024/12/18）

脱炭素：
20トン級バッテリー式油圧ショベルをトンネル建設現場に導入、大林組
大林組は、首都圏の建設現場で20トン級バッテリー式油圧ショベルを導入した。充電には、100％バイオディーゼル燃料専用のエンジン発電機が使用された。（2024/12/17）

太陽光：
低圧太陽光のケーブル盗難対策に、引き込み電柱を防護する「雷神タワー」
防犯システムなどを手掛けるピー・エス・ディーは、低圧太陽光発電所のケーブル盗難対策に利用できる、引き込み柱を保護する高強度保護設備「雷神タワー」の販売を開始すると発表した。（2024/12/17）

注目デバイスで組み込み開発をアップグレード（24）：
自作ガイガーカウンターのつぶやきbot「imaocande」をよみがえらせる
注目デバイスの活用で組み込み開発の幅を広げることが狙いの本連載。今回から、東日本大震災の原子力発電所事故を受けて2011年に開発した自作ガイガーカウンターのつぶやきbot「imaocande」をよみがえらせる取り組みを紹介する。まずは2011年当時のimaocandeを振り返ってみよう。（2024/12/16）

雪を利用して雪を溶かす「積雪発電」融雪システム、JR東日本スタートアップなど実証実験
JR東日本スタートアップは12日、青森県で「積雪発電」による融雪システムの実証実験を行うと発表した。（2024/12/13）

大阪ガス、2026年度までに蓄電所事業拡大計画　再エネの無駄減らし需給調整に貢献
新たな施設を設置したり、他社と連携して運用したりすることで、2026年度までに累計出力30万キロワット規模への拡充計画を進める。太陽光発電が余り無駄になる事例が頻発しており、蓄電所にためて需給調整に貢献する考えだ。（2024/12/10）

次世代PVビジネスの必需品！：
PR：“通信”で変わる太陽光発電ビジネス　「LTEゲートウェイ」の活用に注目すべき理由とは？
発電量管理やリモート制御などを目的に、ITシステムの導入が当たり前になりつつある太陽光発電事業。こうしたシステム導入に欠かせないのが安定的な「通信環境」の構築だ。しかし、通信環境が悪い場所に立地する太陽光発電所において、安定した通信環境の構築は一つの課題となっている。そこで注目したいのがファーウェイの「LTEゲートウェイ」の活用だ。（2024/12/5）

第43回「資源・燃料分科会」：
進まない地熱発電開発の打開策に　エネ庁が「地熱開発加速化パッケージ」を公開
安定的な発電が可能であるなど、多くのメリットがある地熱発電。しかし開発コストの高さなど、さまざまな障壁によりその普及は進んでいない状況にある。資源エネルギー庁はこうした地熱発電の開発状況の改善に向けて、「地熱開発加速化パッケージ」を取りまとめた。（2024/12/5）

Metaも原子力発電への取り組みを発表　Microsoft、Google、Amazonに続き
Metaは、原子力発電事業者を選定する提案依頼書（RFP）を発行すると発表した。2030年代初頭からの稼働開始を見込んでいる。Microsoft、Google、Amazonも原発への関心を示している。（2024/12/4）

「次世代型太陽電池の導入拡大及び産業競争力強化に向けた官民協議会」：
ペロブスカイト太陽電池の政府戦略　2040年20GW導入・発電コスト10円を目標に
次世代太陽電池として大きな注目が集まっているペロブスカイト太陽電池。国としての普及施策を検討してきた官民協議会は、このほど将来の導入量や発電コストの目標などをまとめた。（2024/12/3）

自然エネルギー：
バイオマス発電の排ガスからCO2を90％分離回収、タクマが24時間の連続稼働実証
バイオマス関連事業を手掛けるタクマが、「真庭バイオマス発電所」（岡山県真庭市）でCO2を分離回収するシステムの実証を開始した。（2024/11/29）

太陽光：
1.2MWの太陽光の環境価値をバーチャルPPAで活用、東京メトロとJERAが提携
東京メトロとJERAが太陽光発電を対象とするバーチャルPPA契約を締結した。（2024/11/29）

脱炭素：
炭をコンクリートに活用、歩道用舗装材のCO2排出量を実質ゼロに　フジタとトクヤマが開発
フジタはトクヤマと共同で、環境配慮型の歩道用舗装材「バイオ炭インターロッキングブロック」を開発した。歩道用舗装材に必要な曲げ強度を確保しながら、材料に木質バイオマスガス化発電の副産物である炭を活用して炭素を貯留することで、温室効果ガス排出量を実質ゼロとした。（2024/11/28）

蓄電・発電機器：
ホンダの熊本製作所に20MWhの蓄電システム、工場への導入では国内最大級に
東京ガスエンジニアリングソリューションが、ホンダが熊本製作所に20MWhの蓄電システムを導入。既に稼働している太陽光発電と連携し、再エネの有効活用に生かすという。（2024/11/28）

太陽光：
資源エネルギー庁がFIT/FIP交付金の一時停止措置、今回は19件・12事業者に
資源エネルギー庁は2024年11月25日、関係法令違反等が確認された太陽光発電事業に対し、FIT/FIP交付金の一時停止措置を行ったと発表した。合計19件、12事業者に対して措置を実施した。（2024/11/28）

太陽光発電事業リスクに直結：
多発する太陽光発電所のケーブル盗難、官民の対策や取り組みの最新動向
もはや銅線ケーブル盗難は、太陽光発電業界だけの課題ではない。社会の電源インフラを脅かす問題として、警察庁も動き出した。国や業界団体の取り組みや、対策ソリューションの動向を紹介する。（2024/11/25）

「洋上風力促進WG」（第27回〜29回）：
洋上風力発電の入札制度に仕様変更、迅速性や供給価格の評価方法を見直しへ
他の再エネ電源より初期投資額や事業規模が大きい洋上風力発電。インフレなどの市場環境変化の影響を受けやすく、事業撤退などのリスクが懸念されている。こうした状況を踏まえ、国は価格調整スキームの導入や供給価格の評価方法の変更など、入札制度に関連する制度を見直す方針だ。（2024/11/22）

核融合発電 基本のキ（3）：
核融合炉発電実現に向けた多様なアプローチ　核融合ベンチャーの動向
自然科学研究機構・核融合科学研究所 教授の高畑一也氏が、核融合発電の基礎知識について解説する本連載。第3回では、核融合炉実現に向けたさまざまなアプローチを核融合ベンチャーの動向も含めて解説します。（2024/11/21）

蓄電・発電機器：
水素を30％混焼可能な国内初の大型ガスエンジン、川崎重工が運用を開始
川崎重工が開発を進めていた、水素を30％混焼できる大型ガスエンジン発電設備が稼働を開始した。（2024/11/15）

太陽光：
積雪を考慮して30分単位で発電量を予測、ウェザーニューズが太陽光発電向けに
ウェザーニューズが太陽光発電の発電量予測サービスをアップデート。積雪による発電量の低下を考慮した、30分ごとの予測データの提供を開始した。（2024/11/13）

第96〜98回「調達価格等算定委員会」：
地熱・中小水力発電のコスト動向と低減策――バイオマスは50kW以上をFIPへ
地熱発電・中小水力発電・バイオマス発電の今後はどうなるのか？　「調達価格等算定委員会」の第96〜98回会合で行われた業界団体へのヒヤリングや、2026年度以降の調達価格などの検討状況についてまとめた。（2024/11/12）

材料技術：
景観を損なわない5G基地局の実証に成功、太陽光発電ガラスで再エネも活用
NECとAGCは、建材一体型太陽光発電ガラスとガラスアンテナを組み合わせた「景観に配慮したサステナブルな基地局」の実証実験を行い、通信が可能なことを確認した。（2024/11/12）

ソーラーシェアリング入門（68）：
ソーラーシェアリングの最新統計が公開、データから分かる近年の傾向と課題とは？
営農型太陽光発電（ソーラーシェアリング）について解説する本連載。今回は農林水産省が公開した、令和4年度末（2023年3月末）時点までの統計データを読み解きます。（2024/11/11）

「建築物エネルギー消費性能基準等小委員会」（第20回2省合同会議）：
2030年に新築住宅の6割に太陽光発電を導入へ　トップランナー基準の目標が具体化
住宅へのさらなる太陽光発電の導入拡大に向けて、国は住宅の省エネ性能の指標となる「トップランナー制度」に、太陽光発電の導入目標を組み入れる計画だ。このほど、その具体的な目標値案が公表された。（2024/11/8）

「太陽光発電設備リサイクル制度小委員会」（第2〜4回）：
太陽光発電設備のリサイクル義務化へ――制度設計の最新検討状況
国内で大量導入が進んだ太陽光発電。将来発生する廃棄設備のリユース・リサイクルの仕組み作りが喫緊の課題となっている。本稿ではその制度設計を目的に設置された「太陽光発電設備リサイクル制度小委員会」の第2〜4回で検討された内容についてまとめた。（2024/11/7）

太陽光：
インバランス料金の負担プランも、BIPROGYが太陽光発電の発電予測サービス
BIPROGY（旧日本ユニシス）は、太陽光発電の余剰量を予測する予測サービスをリニューアルし、発電量全量の予測も可能とした「太陽光発電量・余剰量予測サービス」として提供を開始する。（2024/10/31）

フレキソエレクトリック効果を観測：
電流を流して金属を「ひずませる」　新たな振動センサーへの応用も
大阪大学の研究グループは名古屋大学と共同で、電気伝導性材料の「トポロジカル半金属」において、「フレキソエレクトリック効果」を観測した。新しい振動発電や振動センサーの材料として期待される。（2024/10/31）