Nothing初のエントリースマホ「Phone (3a) Lite」、4万2800円で発売 なぜ、いま市場に投入するのか
Nothing Technology Japanは1月7日、新たなスマートフォン「Nothing Phone (3a) Lite」を発表した。本製品は、1月7日12時から予約を開始し、1月15日に正式な発売を迎える。Nothingが販売するモデルは、8GBのメモリと128GBのストレージを搭載したモデルで、価格は4万2800円となっている。(2026/1/7)
2025年の「美容室」倒産件数が過去最多に 設立10年未満の“短命化”目立つ
2025年の美容室倒産は235件と過去最多を更新した。小規模経営の店を中心に設立10年未満の倒産が目立つ。(2026/1/7)
“トレパク騒動”江口寿史さんが釈明 雑誌の写真は「資料」、トレースは「アタリ程度」 SNSでは厳しい意見も
イラストレーターで漫画家の江口寿史さんは30日、一連の“トレパク騒動”について釈明する文書を自身のXアカウントで公開した。「当たり前のことにも十分な配慮ができていませんでした」と自戒している。(2025/12/31)
MVNOに聞く:
mineo料金プラン改定の真相 最安狙わず「データ増量+低速使い放題」で“ちょうどいい”を追求
オプテージのmineoが、データ容量の大幅改定やサービスの追加を行った。3GBと7GBのコースには、1Mbpsでデータ通信が使い放題になる「パケット放題 1Mbps」を無料で利用可能とする。データ容量の増量やパケット放題の新設、増速によって、大きく競争力をつけた形のmineoの戦略についてインタビューした。(2025/12/25)
Mobile Monthly Top10:
【2025年4月を振り返る】Instagramの「写真」って使ってます?/ドコモの「irumo」が2年で消滅
2025年の人気記事を月ごとに振り返ります。この記事では4月に人気だった記事を紹介します。(2025/12/24)
ニッチ企業でもできる!IT活用で海外進出:
「ディスプレイ付き室内扉」「ワニ革張り扉」で海外富裕層を攻略 とあるドア専門メーカーの挑戦
グローバルニッチは高い技術力を持つ一方で、知名度が実力に比べて劣り、ITを駆使して海外でのブランディングや販売に生かしていることも多い。この連載では、こうした企業のIT戦略をインタビューで深堀りする。今回は室内ドア専門メーカーのKAMIYAを取り上げる。(2025/12/26)
長浜淳之介のトレンドアンテナ:
オーケーの関西進出で、激化する“格安スーパー大戦争” 台頭する「日本版コストコ」と、主導権争いの行方
オーケーの関西進出により、格安スーパーの争いが激化している。各社はどのような思惑で出店を拡大しているのか。そして、今後はどのような展開となるのか……。(2025/12/22)
エロい言葉で五七五を作るボードゲームを作ったら、想像以上にバズった話 「性癖俳句」制作&SNSマーケの舞台裏
詠め、ドスケベ五七五!(2025/12/29)
本田雅一のクロスオーバーデジタル:
徹底解説:iOS 26.2で解禁される「代替ストア・決済・ブラウザ」のメリットと、ユーザーが知っておくべきリスク
12月18日に配信された「iOS 26.2」は、日本における「スマートフォンソフトウェア競争促進法」への対応が盛り込まれている。iPhoneユーザーにどのような影響を与えるのか、まとめてみた。(2025/12/18)
中国発の詐欺広告に甘いMeta、数千億円規模の収入優先か ザッカーバーグCEO関与の疑いも
中国からの詐欺や違法ギャンブル、ポルノ広告を一度は取り締まったMeta。しかしザッカーバーグCEOの関与により防止策が取り下げられた可能性がある。(2025/12/16)
OPPO 「Find X9」日本上陸 ハッセルブラッドカメラ搭載、バッテリーは7000mAh超え 14万9800円
OPPOは12月16日、ハイエンドスマートフォン「Find X」シリーズの最新機種「OPPO Find X9」を国内で発表した。スウェーデンのカメラメーカー「Hasselblad」と共同開発した高性能カメラシステム、7025mAhの大容量バッテリー、日本初採用の「MediaTek Dimensity 9500」を搭載する。(2025/12/16)
NVIDIAはどう戦うのか:
AI半導体市場は「群雄割拠」の時代へ
AIで使われる高性能コンピュータチップ市場を独占しているNVIDIA。最近は、AIの各方面でライバルが登場し、NVIDIAの地位に迫ろうとしている。(2025/12/15)
Innovative Tech:
「ショート動画」は脳に悪いって本当? 海外チームが約10万人のデータを分析
オーストラリアのグリフィス大学に所属する研究者らは、TikTokやInstagram Reels、YouTube Shortsといった短編動画プラットフォームの急速な普及が、認知機能と精神健康にどのような影響を与えているのかを分析した研究報告を発表した。(2025/12/12)
Instagram、リールのお勧めをユーザーがコントロールできる機能追加(米国で)
MetaはInstagramのリールで、アルゴリズムの推薦トピックをユーザーが直接コントロールできる新機能を発表した。AIが推定した関心トピックを一覧表示・編集できるようにすることで、推薦の透明性と納得感を高める狙い。米国で提供開始し、その後グローバルに展開する。今後は「発見」タブなど他のエリアへの拡大も検討している。(2025/12/11)
Agentforce World Tour Tokyo 2025:
NTTドコモ、1億人データを活用したAIエージェント実践 普及の鍵は「期待させ過ぎない」こと
NTTドコモが約1億人の会員基盤を武器にした営業変革の全貌を明かした。データ活用や指導者不足の課題に対し、AIエージェントをいかに組み込んだのか。現場と開発者が語る、AI導入を成功に導くための「要諦」とは。(2025/12/9)
PR:AIが変革 InMobiの次世代フルファネル広告
(2025/12/3)
セキュリティニュースアラート:
CVSSは「10.0」 ReactとNext.jsにリモートコード実行の脆弱性
ReactおよびNext.jsにCVSS 10.0の脆弱性が見つかった。悪用されると認証不要でリモートコード実行が可能になる。多数のアプリケーションや公開サーバに影響する可能性があり、速やかなバージョン更新が求められている。(2025/12/6)
台湾、中国版インスタ「小紅書」を接続停止 「詐欺多発、個人情報流出リスクも」
台湾の内政部(内務省に相当)は12月4日、中国製のSNSアプリ「小紅書」(レッド)を台湾域内で接続停止にすると発表した。同アプリを利用した詐欺事件の多発や個人情報流出の懸念を巡り、運営会社に協力と改善を求めたが、一切対応しなかったとしている。(2025/12/5)
Z世代で“友人のInstagramアカウント乗っ取り”が流行? いたずらで済まない不正アクセス禁止法違反 保護者が注意すべきこと
Z世代の間で、友達のInstagramを乗っ取る「遊び」が流行しています。推測しやすいパスワードで不正ログインし、DM盗み見や偽投稿を行いますが、これは「不正アクセス禁止法違反」となる犯罪行為です。被害を防ぐにはパスワード管理と二段階認証が不可欠。親子でリスクを話し合い、セキュリティ設定を見直すことが重要です。(2025/12/4)
なぜ「ぬい活」が流行? 爆売れ「ラブブ」と“自撮り代わり”の若者心理
2025年の流行語候補「ぬい活」。ぬいぐるみ市場が急成長する背景には、BLACKPINKのLISAも愛用する「ラブブ」などのファッションアイテム化や根強い推し活需要があります。さらに、自撮りの代わりに「ぬい」を撮影し、自分の分身として楽しむ若者の心理もブームを後押ししています。(2025/12/2)
コンデジ復活の象徴、キヤノン「IXY 650m」に触れて改めて思う“スマホでは味わえない楽しさ”とは?
一度は「終わった」とさえいわれたコンデジ市場に、再び活気が戻りつつあります。今回はキヤノンの「IXY 650m」を実際に手に取り、その秘められた魅力と、スマホでは味わいにくい「写真の楽しさ」をお届けします。(2025/11/29)
「21歳従業員に100万円超のボーナス」「残業ゼロ」 岐阜の老舗企業が“手厚すぎる”労働環境を整えたワケ
岐阜市で70年以上も続く老舗企業の坂口捺染。そのユニークな働き方改革を取材した。(2025/11/29)
金髪・革ジャンの“クセ強社長” 「売上7倍」「従業員14人→200人」を実現した「改革」の中身
金髪にいくつものアクセサリー、さらに革ジャンという出で立ちの「クセ強社長」。実は、次々と打ち出した改革で、急成長を実現している。(2025/11/29)
対話型AIペットをより身近に――シャープが東京・原宿で「ポケともカフェ」を開催する理由
対話AIキャラクター「ポケとも」の発売を前に、シャープがコラボカフェをオープンしている。そもそもポケともとは何なのか、という点も含めて見ていこう。(2025/11/27)
海外旅行用eSIMアプリ「トリファ」を使ってみた 初心者向けの丁寧な設計だが、5G対応は限定的で価格がネック
海外旅行の通信手段として注目される海外eSIMサービス。日本発の「trifa」をヨーロッパで実際に試したところ、設定の簡単さとトラブルシューティング機能の充実ぶりが印象的だった。ただし価格は競合の2〜3倍、多くの地域で5G非対応という課題も見えてきた。(2025/11/30)
Androidが“エアドロ”に対応しても、若者のiPhone人気が衰えないと考えられる3つの理由 10代には変化の兆候も?
(2025/11/27)
arrows Alpha、アップデートで「arrows AI」に機能追加 通知や文字起こしの要約、画像生成など
FCNTは、スマートフォン「arrows Alpha」のアップデートを実施。独自AI「arrows AI」が進化し、複数のメッセージアプリに届いた未読の通知を整理/要約するなどの機能を利用できるようになった。(2025/11/26)
CIOのための“ショート動画”攻略ガイド【後編】
“ショート動画”戦略を成功させるための動画作成ツールの選び方
ショート動画をビジネスに活用する際に便利なツールが、市場に次々と投入されている。動画編集ツールや公開する動画配信サービスの選び方と、ショート動画のROIを測定する際に設定しておくべき主なKPIを説明する。(2025/11/23)
インスタのハイライト機能、“丸アイコン”が突如復活 「何だったんだ」と驚きの声も
9月に長方形のサムネイルへと仕様変更されていたInstagramの「ハイライト」機能が、従来の丸いアイコン形式に戻っているとの報告が相次いでいる。19日時点で確認した記者のアカウントでも、ハイライトは丸いアイコンに戻っており、ハイライト専用のタブも消えていた。(2025/11/20)
Meta、InstagramとFacebookでのリールのパクリ検出・対処ツール提供開始
Metaは、リール投稿保護ツール「content protection」の提供を開始した。FacebookとInstagramをスキャンし、コピーが検出されるとオリジナルを投稿したユーザーに通知する。オリジナルラベル追加やコピー作品の非表示などの対処が可能だ。(2025/11/18)
「双子の母親」だから分かった不安とニーズ 見過ごされていた「多胎育児」という超ニッチ市場にどう挑むのか
少子化が進む中、さらにニッチな多胎児の親を対象にしたアプリが、この3月に誕生した。アプリを手掛ける企業を取材した。(2025/11/14)
Facebook Japan代表に聞く「インスタのジレンマ」 若年の支持獲得か? 規制への対応か?
多くのコンテンツやWebサービスは、ローンチから経た年月の分、ユーザーも年を取り、若者が寄り付かなくなってしまう。しかしこの10年あまり、インスタが若者にとって「定番SNS」であり続けているのはなぜなのか。Facebook Japanの味澤将宏代表に聞いた。(2025/11/11)
米Meta、詐欺広告などで巨額収益か 1日150億件を表示
米Metaが2024年末、傘下のFacebookやInstagramなどの交流サイト(SNS)が詐欺や禁止商品などの不正広告から年間売上高の約10%に当たる160億ドルを得ると推計していたことが、ロイターが閲覧した社内文書で明らかになった。(2025/11/10)
なぜMetaだけ株価が急落? AIブームの裏で起きた“静かな分岐点”
10月最終週、ビッグテック4社が相次ぎ決算を発表。Microsoft、Google、AmazonはAIクラウドで稼ぐ“御者”、Metaは自ら巨額投資する“鉱夫”。明暗を分けたAI戦略の違いを解説する。(2025/11/6)
東京・原宿で「dynabook BLUE STUDIO」開催中 若者向け軽量モバイルノートPC「dynabook G」を試せる コラボメニューもあり
東京都渋谷区にある「Cafe STUDIO」で、dynabookがコラボイベントを開催している。このイベントでは、若者を意識した軽量モバイルノートPC「dynabook G8/Z」をいろいろと試すことができる。(2025/10/31)
ここはBBAの“逆マウント”道場:
いま盛り上がるThreads、まるで「令和の2ちゃんねる」 白熱する“ネタバトル”
誰も文句を言わず、キラつきもしない。ネタ合戦をしたり、優しい警察がパトロールしたり……こういうのでいいんだよ、こういうので。(2025/10/28)
Meta、実質2桁台の増収増益 「AIメガネで業界をリード」とザッカーバーグCEO
Metaの7月〜9月期決算は、売上高は26%増だが純利益は一時的な税費用159億ドル計上で83%減だった(税引前では大幅増益)。AIが広告やリールを牽引し、スマートグラスもだった。AI投資を加速するとしている。(2025/10/30)
Threadsに24時間で消える「ゴースト投稿」機能
Metaは、テキスト共有アプリ「Threads」に新機能「ゴースト投稿」を追加した。投稿は点線のフキダシで表示され、24時間でタイムラインから自動で消え(アーカイブされ)る。リプライは投稿者のDMに直接送信され、いいね等の詳細は投稿者のみ確認可能だ。(2025/10/28)
モトローラに聞く「razr 60」の進化ポイント 若年層を取り込んだことでキャリアからも高評価
モトローラは、新機種の「motorola razr 60」シリーズでAI性能を強化したことをアピールしている。閉じたまま手軽にAI機能を使えることから、razr 60シリーズはAI機能を大きく訴求する。モトローラの端末戦略を、モトローラ・モビリティ・ジャパンのテクニカルサポートグループ 開発事業部長の伊藤正史氏に聞いた。(2025/10/28)
Marketing Dive:
NVIIDIA、Netflixが急成長の裏で……シャネル、グッチがブランド価値を落としているワケ
NVIDIAはInterbrandが追跡した中で最速の価値上昇を記録した一方、ネットフリックス、ウーバー、インスタグラムなどのデジタルファーストのサービスも伸びた。(2025/10/28)
NEWS Weekly Top10:
「ババアの粉」爆売れに見る、“ババアマーケティング”時代の到来
SNSで「ババアの粉」(BBAの粉)と呼ばれて品薄になっている化粧品「セザンヌ トーンフィルターハイライト」。筆者はセザンヌの棚をのぞいては「売り切れている……」とがっかりしている。(2025/10/27)
Z世代に合わせたUCツール【後編】
“使いにくい”が離職理由に? Z世代も使いやすいUCツール選びの6ポイント
Z世代の就職は、UCツールの購買戦略に大きな転換を迫っている。単に新しい機能を導入するだけではなく、彼らの価値観に寄り添った戦略的な選定が不可欠だ。変化するニーズを見据えた選定ポイントとは。(2025/10/25)
Z世代は「食べログ」を使わないってホント? 飲食店を探す方法は
Z世代は飲食店をどう探す? 「食べログ」や「ぐるなび」「ホットペッパーグルメ」などのグルメサイトを挙げると、Z世代に驚かれてしまうかも。(2025/10/24)
130年企業・ビルボードの変革【後編】:
なぜK-POPは伸び続けるのか? ビルボードが語る「ファン起点の成長戦略」
ビルボード各国の成功事例から、音楽配信時代における持続的成長の実践手法に迫る。(2025/10/24)
新ネット配信「DOWNTOWN+」11月始動 まずは松本人志さんの生配信から 月額1100円/年額1万1000円
お笑いコンビ・ダウンタウンの松本人志さんによる新たな配信サービス「DOWNTOWN+」が、11月1日21時にスタートする。サービスの第一弾として、松本自身が出演する単独生配信を実施し、同時に4本の新コンテンツと過去作品を公開する。運営は吉本興業が担う。(2025/10/23)
Meta、AI部門で約600人削減を計画 「社内の別職種」への応募を奨励
米Metaが、人工知能(AI)部門であるスーパーインテリジェンスラボで約600人の人員を削減する方針であることが分かった。米国のニュースサイト「Axios」が10月22日に報じた。(2025/10/23)
Instagram、「選べるアイコン」6種を用意 未成年向けの制限アカウント限定で
(2025/10/23)
廣瀬涼「エンタメビジネス研究所」:
「ラブブ」トレンドは長くは続かない? ジレンマを抱える人気キャラが「失った価値」
一気に人気キャラの仲間入りを果たしたラブブだったが、そのトレンドはもしかしたら長くは続かないかもしれない……。なぜか?(2025/10/22)
「Wi-Fiすらない」「PCを数人で共有」→DXをどう実現? 大川家具の担い手企業の「地道な一歩」
家具の産地として知られる福岡県大川市。同市に拠点を置き、2024年の社長交代を機にDXの本格化が進んでいる企業の事例を紹介する。(2025/10/20)
OpenAI、「Sora」による故キング牧師の映像生成機能を一時停止 遺産管理団体からの要請受け
OpenAIは、キング牧師の遺産管理団体からの要請を受け、動画生成AI「Sora」による同氏の動画生成機能を一時停止した。一部ユーザーによる「不敬な描写」が問題視されたため。キング牧師の娘はOpenAIの対応に感謝しつつ、今後のガードレール整備を望むと述べた。(2025/10/18)
にわかに地球規模のトピックとなった新型コロナウイルス。健康被害も心配だが、全国規模での臨時休校、マスクやトイレットペーパーの品薄など市民の日常生活への影響も大きくなっている。これに対し企業からの支援策の発表も相次いでいるが、特に今回は子供向けのコンテンツの無料提供の動きが顕著なようだ。一方産業面では、観光や小売、飲食業等が特に大きな影響を受けている。通常の企業運営においても面会や通勤の場がリスク視され、サーモグラフィやWeb会議ツールの活用、テレワークの実現などテクノロジーによるリスク回避策への注目が高まっている。