「アメリカ」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

「iPhone 13／mini／Pro／Pro Max」は何が変わった？　iPhone 12シリーズとの比較まとめ
米Appleが9月14日（米国時間）に開催したスペシャルイベントで発表された、「iPhone 13」シリーズ。今回は先代のiPhone 12シリーズを踏襲し「iPhone 13／mini／Pro／Pro Max」の4機種が登場した。従来モデルと比べながら、新機能や注目ポイントを紹介する。（2021/9/15）

UnitedSiCが9製品を新たに追加：
オン抵抗6mΩ品など耐圧750VのSiC FETを発表
米国UnitedSiCは、耐圧750Vでオン抵抗が6mΩと小さいSiC（炭化ケイ素）FETを発表した。競合するSiC MOSFET製品に比べオン抵抗は半分以下で、短絡保証時間定格は5マイクロ秒を実現している。（2021/9/15）

新型Apple Watch、20％画面大きく　スポーツにフォーカス
9月14日（米国時間）に発表された新型Apple Watchシリーズ7は、画面が拡大し、1.7ミリの狭額縁化することで前モデルに比べ、表示面積を20％拡大した。（2021/9/15）

「iPhone 13」でも「mini」サイズ継続　カメラ強化　8万6800円から
Appleは9月14日（米国時間）、5G対応の新型スマートフォン「iPhone 13」シリーズの最小モデル「iPhone 13 mini」を発表した。miniモデルは前作の「iPhone 12」シリーズで登場したが13でも継続した。価格は8万6800円から。（2021/9/15）

「Apple Watch Series 7」登場　ディスプレイは過去最大、399ドルで2021年秋後半に
Appleは9月14日（米国時間）、新型スマートウォッチ「Apple Watch Series 7」を発表した。前作のSeries 6から20％ディスプレイを大型化。Series 3からは50％拡大している。価格は399ドルから。（2021/9/15）

SonosがDolby Atmos対応の小型サウンドバー「Sonos Beam（Gen2）」を国内投入　販売は2021年内
Sonosが、多機能設計のサウンドバー「Sonos Beam（Gen2）」の国内販売を発表した。米国などでは10月5日から販売開始となるが、日本では2021年内の見込みだ。（2021/9/15）

森山さやの「週刊マーケットダイジェスト」：
【動画】米国、新型コロナ感染再拡大懸念とテーパリング時期後づれ期待の剥落
米国の新型コロナ感染者数が累計4000万人を突破し、感染拡大で経済活動の正常化が遅れるとの懸念が根強く、ダウは軟調に推移しました。（2021/9/14）

「ビールを飲むよ！　まず麦芽を煮ます」　気が長い米国ユーザーの挑戦が話題「そこからかよ」「なにそのTOKIO的発想」
自家醸造が合法な米国だからこそできるチャレンジ。（2021/9/13）

Microsoft、リモートワークの影響を約6万人の従業員で調査した研究論文発表
Microsoftはリモートワークが従業員に与える影響に関する研究論文を発表した。米国の従業員6万1182人のコラボレーションデータを匿名化して分析した結果、グループ間のコミュニケーションが低下したことなどが分かった。（2021/9/13）

データセンター向けコンピュータをターゲットに：
RISC-Vチップレット新興企業Ventanaが3800万米ドル調達
米国カリフォルニア州クパチーノに本社を置くRISC-V関連の新興企業であるVentana Micro Systemsが3800万米ドルの資金調達を発表し、データセンター向けコンピュータをターゲットにしたマルチコアSoC（System on Chip）チップレットの詳細を明らかにした。（2021/9/13）

製造業がサービス業となる日：
コロナ禍に苦しんだパナソニック松岡氏、「Yohana」でウェルビーイングの実現へ
パナソニックは、主にワーキングマザーを対象に家族を含めた私生活のウェルネスの充実を支援するパーソナルアシスタントサービス「Yohana Membership」の提供を開始した。サービス料金は月額149米ドル。まずは米国シアトルでサービスの体験利用の案内を始めている。（2021/9/13）

パナソニックが家事サポートサービス　元グーグル女性幹部が指揮
スマートフォンアプリのチャットを通じ、家事をサポートする会員制サービス「Yohana　Membership（ヨハナ　メンバーシップ）」を米国で開始したと発表した。（2021/9/12）

最高出力271馬力の2.4リッター水平対向　スバル、新型「WRX」世界初披露　2022年に米国発売
迫力のあるルックス。（2021/9/11）

NORやSRAMを置き換える存在に：
次世代メモリ市場、2031年までに440億米ドル規模へ
米国の半導体市場調査会社であるObjective AnalysisとCoughlin Associatesは、共同執筆した年次レポートの中で「次世代メモリが、さらなる急成長を遂げようとしている」という見解を示した。次世代メモリ市場は2031年までに、440億米ドル規模に達する見込みだという。（2021/9/13）

Amazon、社員の大学授業料を全額負担　75万人対象、2025年までに総額12億ドル投資
米Amazonが、米国内の物流拠点で働く従業員75万人を対象に大学授業料を全額負担する取り組みを2022年1月に始める。25年までに総額12億ドル（約1300億円）を投資し、社員のスキル向上を図る。（2021/9/10）

山根康宏の中国携帯最新事情：
「P50 Pro」をようやく発売したHuawei　“5Gなし”で今後のビジネスはどうなる？
Huaweiの2021年フラグシップスマートフォン「P50」シリーズがようやく発売された。米国政府の制裁を受けて発売時期が遅れただけではなく、5Gへの非対応、複数プロセッサの採用、そしてバリエーションは2モデルにとどまるなど、不利な面が多い。中国国内で5Gの普及が進めば進むほど、5G非対応モデルしか投入できないHuaweiのスマートフォンは魅力が薄まってしまう。（2021/9/10）

Amazon、クラウドゲーム「Luna」でChromebookとFireタブレットもサポート
Amazonが米国でプレビュー中のサブスクリプション制クラウドゲームサービス「Luna」が、Chromebookでも利用できるようになった。同社のFireタブレットもサポートする。非サブスクユーザーを招待してマルチプレイできる「カウチモード」も追加された。（2021/9/10）

Microsoft、米国オフィスの完全再開を無期限延期
Microsoftは米国オフィスの完全再開時期を「予測しない」と発表した。新型コロナの不確実性を考慮し、「安全が確保された時点で再開する」としている。8月の時点では10月4日に再開する予定だった。（2021/9/10）

医療機器ニュース：
装着型ロボットが米国食品医薬品局の医療機器認証を取得
CYBERDYNEが開発した装着型ロボット「HAL医療用単関節タイプ」が、米国食品医薬品局（FDA）のクラスI医療機器に登録された。脳神経系疾患によるまひや、整形疾患による運動障害などを持つ患者の機能回復の治療に使用できる。（2021/9/9）

伊原剛志、米国留学中な19歳三男の成長にしみじみ　ユニフォーム姿の1枚に「チビがどんどん逞しくなっていく」
どんどんお父さんそっくりに……！（2021/9/8）

デタッチャブルChromebookも：
LenovoがWindows 11搭載の「Yoga Slim 7シリーズ」を発表　米国で10月から順次発売
Lenovoが、Windows 11をプリインストールする「Yoga Slim 7シリーズ」と、キーボード着脱式のChromebookの新モデルを10月に発売する。現時点では日本での展開は未定だ。（2021/9/8）

劇場版ポケモン「ココ」、Netflixで10月に世界公開　「ポケモンGO」などで記念イベント
ポケモン社の米国法人が映画「劇場版ポケットモンスター ココ」をNetflixで日本、中国、韓国を除く世界に向けて配信すると発表した。（2021/9/8）

Supply Chain Dive：
「店舗や倉庫はそのまま」でスーパーのオンライン化や配達を支援　ロボット企業が共創する新サービス
消費者が必要な日用品をオンラインで購入し、戸口まで配達してもらう――、そんな買い物のニーズがコロナ禍で成長している。消費者のニーズに応えたいスーパーや食料品店向けに、米国で成長中のオンライン買い物代行サービス「Instacart」がロボティクス企業と一緒に在庫管理ソリューションを共創すると発表した。その中身と今後の可能性は。（2021/9/8）

ヤフー、「Yahoo!」国内商標権の取得で最終合意　米国側とのライセンス契約終了
ヤフーが「Yahoo!」国内商標権について、米Verizon Media傘下のOathとOath Holdingsから取得することで最終合意した。（2021/9/7）

修理する権利とコネクテッドカー（2）：
つながるクルマの「修理権」で想定される課題と懸念
前回の記事では、2020年に米国マサチューセッツ州で承認された「車両を修理する権利」の改正案を紹介した。今回は修理権に関するセキュリティの課題と懸念をさらに調査し、それらに対処するためのセキュリティのアプローチについて説明する。（2021/9/14）

製造マネジメントニュース：
NECが米NISTの顔認証技術ベンチマークテストで1位を獲得
NECは、米国国立標準技術研究所（NIST）が実施した顔認証技術のベンチマークテスト「FRVT Ongoing」で、世界第1位を獲得した。大規模な「1：N認証」において、1200万人分の静止画の認証エラー率が0.22％と性能評価された。（2021/9/6）

組み込み開発ニュース：
小糸製作所が1億ドル投資するLiDARベンチャー、ADAS向け特化で大規模受注獲得
セプトン・テクノロジーが2016年5月の設立から注力してきたADAS向けLiDAR事業の成果や戦略について説明。米国大手自動車メーカーが2023年から市場投入する新型車向けの大規模受注が決まっており、小糸製作所から合計1億米ドルに上る出資を受けるなど、今後も拡大するADAS向けを中心としたLiDAR市場での展開を拡大していく方針だ。（2021/9/6）

工場ニュース：
米国に芝刈機搭載用ガソリンエンジンの生産工場を新設
川崎重工業は、米国の現地法人Kawasaki Motors Manufacturingに汎用ガソリンエンジンの生産工場を新設すると発表した。2022年5月に量産開始予定の同工場では、近年、需要が増加している芝刈機搭載用ガソリンエンジンを生産する。（2021/9/6）

Atlassian Confluenceの脆弱性修正パッチを至急適用するよう米政府が警告
Atlassianが8月末にパッチを公開したConfluenceの脆弱性を悪用する攻撃が拡大していると、米当局が警告した。米国はLabor Dayの3連休だが「週明けまで待つことはできない」と米サイバー軍は至急パッチを適用するよう呼び掛けた。（2021/9/5）

Apple、児童ポルノ検知機能追加を延期　プライバシー抗議受け
Appleは、8月に発表した児童の性的虐待対策機能のiCloudとiMessageへの追加を延期すると発表した。ユーザーやプライバシー保護団体からのフィードバックを受けての決定。当初は米国で年内追加の予定だった。（2021/9/4）

5G端末の長時間動作に貢献：
村田製作所、RF回路の省電力技術を持つEta Wirelessを買収
村田製作所2021年9月3日、RF回路の省電力化技術を有する米国Eta Wirelessを買収した、と発表した。村田製作所は「これまでRF回路向け電子部品で培ってきた設計技術とEta Wirelessが有する『Digital ET』技術とのシナジー効果により、さらに優れたRF製品の提供を目指す」としている。買収額は1.5億米ドル（約165億円）だ。（2021/9/3）

モバイル向けCPU最速？　「Core i7-11980HK」の実力をチェック！
IntelのコンシューマーノートPC向けCPUとして最高性能を誇る「Core i7-11980HK」。その実力はいかほどのものか、台湾MSI製ゲーミングノートPC「GE76 Raider 11U」（米国仕様）を通してチェックしてみよう。（2021/9/3）

スタート価格は3万2820ドル：
スバル、SUV「フォレスター　ウィルダネス」を米国で初公開
スバルはSUV「フォレスター　ウィルダネス」を米国で初公開した。スタート価格は3万2820ドル。どのような特徴があるのだろうか？（2021/9/3）

コロナと自動化がもたらす雇用問題【後編】
コロナ禍による失業増で成長する“注目の人事職”とは？
自動化技術の普及や失業者への給付金終了を背景に、米国では労働者の就業支援の必要性が高まっている。こうした状況は、人事担当者にとって成長の機会になる可能性があるという。どういうことなのか。（2021/9/3）

Twitterの月額フォロワーサービス「Super Follows」、北米iOSユーザー向けで正式開始
Twitterがユーザー収益化サービス「Super Follows」を米国のiOSユーザーを対象に提供開始した。条件を満たすユーザーは「Super Follow」ボタンを設置し、サブスクユーザーだけが見られる有料コンテンツをツイートできる。（2021/9/2）

大日本印刷、大電力対応のワイヤレス充電用コイル開発　薄型・軽量でEV普及を後押し
大日本印刷は、ケーブルを接続することなく電気自動車（EV）への充電を可能にするワイヤレス充電技術で、米国自動車技術会（SAE）が定める大電力伝送規格に対応したシート型コイルを開発した。（2021/9/2）

iPhoneとApple Watchが運転免許証とIDに　米国の一部地域で
iPhoneやApple WatchのWallet機能が、一部の州で運転免許証や州IDに対応する。（2021/9/2）

Microsoft Azure最新機能フォローアップ（153）：
Windows Server 2022が正式リリース　企業のクラウド／サーバ利用環境はどう変わる？
Microsoftは2021年後半にリリース予定としていた次期LTSC版Windows Serverの「Windows Server 2022」の正式リリースを2021年9月1日（米国時間）に発表しました。製品の完成であるGA（Generally Available）リリースは8月18日（米国時間）であり、製品版のISOイメージや評価版、コンテナイメージもこの日から利用可能になっています。Microsoftは2021年6月からPreview評価版を提供を開始し、現在は完成版の評価版に差し替えられましたが、OSビルドはPreview評価版の「20234」から変更はないため、8月までの品質更新プログラムをインストールすることでGA環境になります（新しい評価版のISOイメージのOSビルドは20234.169）。（2021/9/2）

日本企業も人ごとではない？：
米国で「休日出勤」するランサムウェアが増加中　FBIとCISAがベストプラクティスを発行
米国では、祝日や祝日のある週の週末など防御が手薄になる期間を狙ったサイバー攻撃が増加傾向にある。FBIとCISAはこれを受けて共同のセキュリティアドバイザリを発行し、短期的／中長期的な対策を打ち出した。（2021/9/2）

Fossil、「Snapdragon Wear 4100+」搭載のスマートウォッチ「Gen 6」予約開始　「Wear OS 3」更新は来年
FossilはSnapdragon Wear 4100+搭載のスマートウォッチ「Gen 6」の予約を米国で開始した。価格は299ドルからで発売は9月。OSは「Wear OS by Google」だが来年には「Wear OS 3」にアップデートできる見込み。（2021/8/31）

活気づく労働者市場
退職をやめたらスポーツカーや「MacBook Air」を支給　激化する人材引き留め策
米国では働き手の不足から、一時解雇者数と会社都合の退職者数が低い水準で推移している。雇用促進のために従業員向け懸賞やインセンティブ付与などの施策に取り組む企業もある。（2021/8/31）

TechTarget発　世界のITニュース
米国政府、Exchange Server攻撃で中国を非難　ハッカーの「個人活動」にも懸念
2021年3月にMicrosoftの「Exchange Server」が標的になったサイバー攻撃について、米国政府は中国政府が支援するハッカーによる犯行だったとの声明を発表した。（2021/8/31）

Amazon、カード不要の後払いサービスを米国で開始
Amazonは米国でBNPL（今買って、後で支払う）サービスを開始する。PayPal共同創業者が立ち上げたAffirmとの提携で、クレジットカードがなくても条件を満たせば後払いを可能にする。（2021/8/30）

ワクチン接種場所とPCR検査所表示をAppleマップで　日本でも利用可能に
米国では3月から実装されていた機能が日本でも。（2021/8/30）

TechTarget発　世界のITニュース
金融機関狙うトロイの木馬「Gozi」の作成者が南米で逮捕　米国引き渡しに焦点
トロイの木馬型マルウェア「Gozi」の作成に関わったルーマニア人のミハイ・イオヌット・パウネス氏がコロンビアで逮捕された。Goziは世界で多数のコンピュータが感染したマルウェアだ。（2021/8/30）

米国政府機関公式
組織の対ランサムウェア体制を評価・可視化する無償ツール公開
米国サイバーセキュリティ・インフラセキュリティ庁が、ランサムウェアに対してどの程度の防御力と回復力を備えているかを評価するデスクトップツール「RRA」を公開した。（2021/8/30）

武田双雲、“積極的不登校”の16歳長男がアメリカで学生生活をスタート　息子の笑顔に「かなり溶け込んどる」
旅立ちの日には涙を流していた武田さん。（2021/8/28）

Appleが開発者との集団訴訟で和解　App Store以外での支払いを容認
Appleが8月27日、2019年に起きた米国の複数の開発者による集団訴訟について和解したと発表。その内容を日本語で公開した。中小開発者への支援や検索機能の維持、審査レポートの公開など、開発者にとっては見逃せない声明だ。（2021/8/27）

AppleがiOSアプリ外での決済方法を提供　App Store小規模開発者と7つの方針で合意
Appleが8月26日、米国での小規模開発者らによる集団訴訟の解決と、中小のアプリ開発者を支援する方針を発表した。（2021/8/27）

Apple、アプリストア訴訟で開発者と和解　支払いオプションについてユーザーとの直接交渉を認める
Appleは2019年に独禁法違反だとして米開発者が提訴した裁判で和解したと発表した。米国の小規模開発者向けに1億ドル基金を設立する他、App Store以外での支払いオプションについてユーザーに通知することの許可などを譲歩した。（2021/8/27）