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「リチウムイオン電池」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

「リチウムイオン電池」に関する情報が集まったページです。

工場ニュース:
中国で2工場を新設、工作機械やEV用リチウムイオン電池向け需要が好調で
THKは2021年7月13日、中国国内における旺盛な需要を受け、中国の連結子会社であるTHK(常州)精工、THK(遼寧)精密工業の2工場の敷地内に新棟を増築し、生産能力を増強することを発表した。(2021/7/14)

イヤフォンの待ち受け時間は3倍に:
動作時の消費電流がわずか990nAの1セル電池保護IC
エイブリックは2021年7月6日、動作時の消費電流が最大で990nAと極めて低い1セルバッテリー保護IC「S-82M1A/S-82N1A/S-82N1Bシリーズ」の販売を開始したと発表した。ウェアラブル機器やワイヤレスイヤフォン、補聴器などに搭載されるリチウムイオン二次電池パック、リチウムポリマー二次電池パックの用途に向ける。(2021/7/7)

今こそ知りたい電池のあれこれ(4):
リチウムイオン電池の性能を左右する「活物質」とは?【正極編】
今回から数回にわたり、リチウムイオン電池に用いられる代表的な材料にはどんなものがあり、どのようにして電池の特性を左右するのか、解説していきたいと思います。(2021/7/5)

さまざまな電池材料にも適用可能:
東北大ら、酸化物蓄電材料の酸素脱離現象を解明
東北大学と高輝度光科学研究センターの共同研究グループは、リチウムイオン電池に用いる酸化物正極材料から、酸素が抜ける現象を詳細に評価し、そのメカニズムを解明した。高い安全性が求められる次世代蓄電池への応用が期待される。(2021/6/29)

ゴミ収集車の火災が発生 「リチウムイオン電池」や「スプレー缶」を一般ゴミと一緒に捨てないよう一宮市消防本部が注意喚起
モバイルバッテリーによるゴミ収集車の火災例も報告されています。(2021/6/27)

矢野経済研究所が世界市場を調査:
LiB市場、2025年に約500億米ドル規模へ
リチウムイオン電池(LiB)主要4部材の世界市場は、2020年の約233億米ドルに対し、2025年は約500億米ドルの規模に達する見通しである。矢野経済研究所が調査した。(2021/6/17)

今こそ知りたい電池のあれこれ(3):
リチウムイオンが充放電に関与すれば、どんな材料でも「リチウムイオン電池」!?
そもそもこの「リチウムイオン電池」とは、どんな電池でしょうか? この質問、単純に見えて実は意外と厄介なものです。(2021/6/15)

ワイヤーハーネスレスに現実味:
PR:小さな半固体電池がクルマを大きく変える! 105℃対応車載用電池「EnerCera」が与えるインパクト
日本ガイシは2021年度上期に、105℃という高温条件での使用に耐えられるリチウムイオン二次電池「EnerCera(エナセラ)」Coin(コイン)の量産出荷を開始する予定だ。独自技術を用い、従来のリチウムイオン二次電池とは一線を画す構造の“半固体電池”であり、これまで不可能だった“クルマに搭載できる電池”を実現した。この車載対応二次電池が切り開いていくだろう自動車の未来を紹介していこう。(2021/5/26)

蓄電・発電機器:
価格はリチウムイオン電池の10分の1、鉛再生電池の活用実証がスタート
エスアイエナジーとイグアスが、再生鉛蓄電池を活用した低コストな蓄エネソリューションの実証試験を開始。容量を回復させた使用済み鉛電池を、リチウムイオン電池の10分の1程度の価格で再エネ事業者に提供する計画だという。(2021/4/21)

リチウムイオン電池の限界性能を拡張、5V以上の電圧を実用レベルで達成
これまで4V程度が上限電圧とされていたリチウムイオン電池。東京大学の研究グループは、その電圧を5V以上に引き上げることを可能にし、リチウムイオン電池のさらなる高性能化への道を開く研究成果を発表した。(2021/4/12)

濃い電解液を採用し副反応を抑制:
超5Vリチウムイオン電池で実用レベルの安定作動
東京大学大学院工学系研究科のグループは、上限の作動電圧が5Vを超えるリチウムイオン電池を開発し、実用化レベルの長期安定作動が可能なことを確認した。(2021/4/6)

工場ニュース:
リチウムイオン二次電池用セパレータの生産能力を増強
旭化成は、リチウムイオン二次電池用セパレータ「ハイポア」の生産能力を増強すると発表した。宮崎県日向市の既存工場敷地内の設備を増強し、需要増に応える。(2021/4/1)

カバンの中で勢いよく発火、発煙 リチウムイオン電池の事故、国民生活センターが再現動画で注意喚起
国民生活センターがリチウムイオン電池や充電器の発煙、発火事故の再現動画を公開した。日常生活に潜む危険な状況をサーモグラフィの画像付きで動画にした。(2021/3/19)

矢野経済研究所が世界市場を調査:
LiB市場、2030年には最大1809.2GWhの規模へ
車載用リチウムイオン電池(LiB)の世界市場(容量ベース)は、2020年の167.5GWhに対し、2030年は764.4G〜1809.2GWhに拡大する。矢野経済研究所が調査し、市場規模を予測した。(2021/3/19)

工場ニュース:
電動車向けリチウムイオン電池用バッテリーパウチの生産工場を新設
大日本印刷は、埼玉県入間郡の鶴瀬工場内にリチウムイオン電池部材の新工場を新設する。電動車向けリチウムイオン電池の外装材となるバッテリーパウチの生産能力を強化し、需要拡大に対応する。(2021/3/15)

組み込み開発ニュース:
高容量の円筒形二酸化マンガンリチウム電池、スマートメーターやIoT機器向け
マクセルは、高容量のCR筒形電池「CR17500AU」を開発した。従来品をベースに電池の構造や使用材料を最適化し、エネルギー密度を高めたことで、17500サイズのCR筒形電池では業界最高レベルになるという高容量を備えた。(2021/3/5)

今こそ知りたい電池のあれこれ(2):
リチウムイオン電池で発熱や発火が起きる要因を整理しよう
小型電子機器やモバイルバッテリーの発火事故、ごみ収集車や集積場の火災、電気自動車からの出火など、リチウムイオン電池の普及に伴い、それに起因する発火・炎上はたびたび問題となっています。発熱、発火、爆発といった事故は用途を問わず大きな問題となりかねない事象です。今回は「リチウムイオン電池の異常発熱問題」について解説していきたいと思います。(2021/3/8)

レファレンスデザインを開発:
日本ガイシとルネサス、二次電池+マイコンで協業
日本ガイシとルネサス エレクトロニクスは、メンテナンスフリーIoTデバイスのさらなる普及を目指して協業を行う。第一弾として、日本ガイシ製リチウムイオン二次電池と、ルネサス製マイコンを組み合わせた、ワイヤレス空気質センシングシステムのレファレンスデザインを開発した。(2021/3/4)

電気自動車などの需要拡大に対応:
DNP、リチウムイオン電池部材の工場を新設
大日本印刷(DNP)は、鶴瀬工場(埼玉県入間郡)内に、リチウムイオン電池の外装材「バッテリーパウチ」を生産する工場を新設、2021年6月の稼働を目指す。電気自動車(EV)など電動車の需要拡大に対応する。(2021/3/2)

蓄電・発電機器:
集合住宅に置ける家庭用蓄電池、太陽光や系統連係も可能な小型モデル登場
住友電工は2021年2月26日、小型モデルの家庭用蓄電池システム「POWER DEPO ?」の販売を開始すると発表した。太陽光発電や系統との連系が可能なモデルのリチウムイオン電池で、小型かつ軽量の特性を生かし、マンションなどの集合住宅にも置けるのが特徴だという。(2021/3/1)

車載半導体:
EVのリチウムイオン電池が燃えないために、バッテリーマネジメントにもASIL D対応
電気自動車(EV)の火災に関する報道が後を絶たない。駆動用バッテリーであるリチウムイオン電池が異常な発熱から発火に至る要因は、リチウムイオン電池の製造品質以外にも複数存在している。EVの火災やそのリスクに関連したリコールで名前が挙がる自動車メーカーやバッテリーサプライヤーをみて分かるように、技術が未熟で経験の浅い企業だけの問題とは限らない。(2021/2/24)

電気自動車:
駆動用バッテリーのリユースへ中古車事業者も参入、リーフの電池は鉄道設備に
電気自動車(EV)などの駆動用リチウムイオンバッテリーのリユースに向けた取り組みが活発化してきた。日産自動車と住友商事の共同出資会社であるフォーアールエナジーは、鉄道の踏切保安装置の電源に日産「リーフ」から取り出した再生バッテリーを試験導入する。また、中古車のインターネットオークションを手掛けるオークネットは投光器やライトなどLED製品を手掛けるMIRAI-LABOとともに、使用済みの駆動用バッテリーの再生、流通に取り組む。(2021/2/16)

蓄電・発電機器:
貼るだけでリチウムイオン電池の火災を抑制、消火フィルムを新開発
凸版印刷は2021年2月15日、リチウムイオン電池用の消火フィルムを開発したと発表した。消火成分を含んだフィルムで、電池から発火した際に、有害なガスを発生させず、延焼を抑制できるという。(2021/2/15)

バッテリー発火の延焼を防ぐ「消火フィルム」 凸版印刷が開発 リチウムイオン電池や配電盤に
凸版印刷が、リチウムイオン電池用の消火フィルムを発表した。2月から電池・電機メーカーに販売する。(2021/2/3)

電動システム:
車載リチウムイオン電池の市場は2024年に6.7兆円、電力貯蔵システムも需要拡大
富士経済は2021年1月22日、リチウムイオン電池の市場調査結果を発表した。2024年の市場規模は車載用が2019年比2.6倍の6兆7403億円、民生用で小型のものは同15.9%増の1兆9810億円、電力貯蔵システム向けは同2.2倍の7990億円に拡大する見通しだ。世界各国の政策が普及を後押しする電動車や、リモートワークなど家で過ごす時間が増えたことによる新たな需要喚起で2021年以降の需要拡大が見込まれる。(2021/1/26)

スマホなどの急速充電性能を最大に:
ミネベアミツミ、リチウムイオン電池保護ICを発売
ミネベアミツミは、スマートフォンなどモバイル機器の急速充電性能を高めることができるリチウムイオン電池保護IC「MQC860」を開発、2021年3月から量産を始める。(2021/1/25)

蓄電池の運用課題をクリア、太陽光の自家消費制御でYAMABISHIが特許
産業機器システムメーカーのYAMABISHIは2021年1月12日、同社の産業向けリチウムイオン蓄電システム「YRWシリーズ」に搭載した自家消費型太陽光発電システムの最適化制御システムが特許を取得たと発表した。(2021/1/18)

今こそ知りたい電池のあれこれ(1):
なぜリチウムイオン電池は膨らむ? 電解液を劣化させる「過充電」「過放電」とは
電池業界に携わる者の1人として、電池についてあまり世間に知られていないと感じる点や、広く周知したいことを、ささやかながら発信していきたいと思います。まずは連載第1回となる今回から数回にわたり、私たちの生活には欠かせない「リチウムイオン電池」の安全性について解説していきます。(2021/1/15)

蓄電・発電機器:
蓄電池のトラブルを数ケ月前から把握可能に、検知技術の開発に成功
GSユアサとNTTコミュニケーションズは2020年12月、AIによるリチウムイオン蓄電池システムの故障予兆検知技術の開発に成功したと発表した。蓄電システムの運用コスト削減に大きく貢献できる技術だという。(2021/1/6)

マキシム MAX17320:
自己放電モニタリングが可能な高精度リチウムイオン残量ゲージIC
Maxim Integrated Productsは、高精度リチウムイオン残量ゲージおよび保護回路である「MAX17320」を発表した。マルチセルバッテリーで駆動する製品の動作時間を延長し、自己放電をモニタリングできる。(2020/12/3)

蓄電・発電機器:
東芝が“燃えない”リチウムイオン電池を新開発、低コスト化の実現も
東芝がマイナス30℃でも運用できる水系リチウムイオン二次電池を世界で初めて開発したと発表。電解液に水を用いる電池で、外部要因で火災が起きた際にも安全なのが特徴だという。今後早期のサンプル提案を目指すとしている。(2020/11/20)

組み込み開発ニュース:
東芝が「世界初」の水系リチウムイオン電池を開発、低温対応と長寿命を実現
東芝がリチウムイオン二次電池の電解液を水に置き換えた水系リチウムイオン電池を開発。水系リチウムイオン電池は既に研究開発事例があるものの、−30℃の環境下での安定した低温充放電性能と、2000回以上の充放電が可能な長寿命性能を備えるものは「世界初」(東芝)だという。(2020/11/19)

【電化製品が爆発/発火した体験談】原因は過放電? 昔遊んでいたラジコンのリチウムイオン電池が爆発した、というお話
リチウムイオン電池は広く使われているので、ラジコン以外でも起こるかも?(2021/1/21)

より小さな電力消費で磁化を回転:
リチウムイオン利用のスピントロニクス素子を開発
東京理科大学と物質・材料研究機構(NIMS)の研究グループは、リチウムイオンを利用した低消費電力のスピントロニクス素子を開発した。磁気メモリ素子やニューロモルフィックデバイスなどへの応用が期待される。(2020/11/12)

全固体電池の固体電解質に応用:
リチウムイオン伝導性が高い有機分子結晶を開発
静岡大学と東京工業大学の研究グループは、室温はもとより低温環境でも高いリチウムイオン伝導性を示す「有機分子結晶」を開発した。寒冷地仕様の自動車などに搭載される全固体電池の固体電解質として、その応用が期待される。(2020/11/10)

矢野経済研究所が調査:
LiB主要4部材世界市場、2020年は前年比4.5%減
リチウムイオン電池主要4部材の世界市場(メーカー出荷金額ベース)は、2020年に前年比4.5%減の約200億3811万米ドルを見込む。矢野経済研究所が調査結果を発表した。(2020/10/23)

組み込み開発ニュース:
村田製作所は全固体電池を2020年度中に量産へ、リチウムイオン電池も高出力化
村田製作所はオンライン展示会「CEATEC 2020 ONLINE」に出展する電池関連製品について説明。全固体電池は開発が順調に進んでおり、2020年度中(2021年3月まで)の量産開始という当初計画に変更はない。また、円筒型リチウムイオン電池については、50〜60Aの大電流出力が可能な製品を開発しており2022年4月に投入する計画である。(2020/10/19)

車載半導体:
デンソーが最新型の電池監視IC、電圧の高精度検出と多セル監視を両立は「世界初」
デンソーは2020年10月13日、次期型のリチウムイオン電池監視ICを開発したと発表した。電池電圧の高精度な検出と、監視できる電池セル数の増加を両立し、駆動用バッテリーをこれまでより効率よく使用できるようにする。(2020/10/14)

リチウムイオン電池の保護回路用:
小型で低オン抵抗のドレインコモンMOSFETを発売
東芝デバイス&ストレージは、小型形状でオン抵抗が小さいドレインコモン構造の12V耐圧nチャネルMOSFET「SSM6N951L」を開発、出荷を始めた。リチウムイオン電池パックのバッテリー保護回路用途に向ける。(2020/10/9)

知財ニュース:
パナソニックやトヨタが世界トップクラス、電池・蓄電技術の特許活動レポート
欧州特許庁と国際エネルギー機関は現地時間で2020年9月22日、電池技術や蓄電技術に関する特許出願数の調査レポートを発表した。日本は全固体電池を含めたリチウムイオン電池関連の特許出願数で世界トップだった。また、電池技術の特許出願数を企業別に見ると、パナソニックやトヨタ自動車などの日本企業が多く並んだ。(2020/9/24)

高容量で長寿命の電池材料開発へ:
リチウムイオン電池の充電過程を原子レベルで解明
東京大学は、走査透過型電子顕微鏡(STEM)を用い、次世代リチウムイオン電池の充電過程を原子レベルで解明することに成功した。高容量で寿命が長い電池材料の開発につながる研究成果とみられている。(2020/9/15)

蓄電・発電機器:
パナソニックが容量3.5kWhの新型蓄電池、価格は税別126万円
パナソニックが産業・住宅用リチウムイオン蓄電システムの新製品を発表。容量3.5kWh(キロワット時)のモデルで、 希望小売価格は税別126万。(2020/8/31)

村田製作所 MH1701:
UPSや瞬低補償装置向けのバッテリーモジュール
村田製作所は、リチウムイオン二次電池「FORTELION」を搭載した高出力バッテリーモジュール「MH1701」を発表した。長期間、安定して使用できるため、無停電電源装置や瞬時電圧低下補償装置など高出力の産業機器に適している。(2020/8/20)

AIがスマホのバッテリー劣化や買い替えのタイミングを予測 携帯市場らが実験
携帯市場と電気通信大学は、スマホのバッテリー(リチウムイオン電池)の劣化状況をモニタリングし、劣化予測や買い替えタイミングをAI予測するアプリ開発に向けた実証実験を開始。2021年1月のサービス化を目指し、まずはiPhoneで実施する。(2020/7/30)

薄膜型とバルク型の解析を可能に:
全固体電池内部のリチウムイオン移動抵抗を可視化
パナソニックは、ファインセラミックスセンター(JFCC)および、名古屋大学未来材料・システム研究所と共同で、全固体電池の充放電中におけるリチウムイオンの動きを、ナノメートルの分解能でリアルタイムに観察する技術を開発した。(2020/7/14)

エコカー技術:
新型ハリアーHVはGSユアサ製リチウムイオン電池、トヨタ向け初採用
GSユアサは2020年6月22日、トヨタ自動車のハイブリッドシステムに車載用リチウムイオン電池が初採用されたと発表した。(2020/6/23)

蓄電・発電機器:
再エネ用蓄電池の本命か? リチウム電池を超える新型鉛電池が量産実用化へ
古河電気工業と古河電池が、実用化が困難とされてきた次世代型蓄電池「バイポーラ型蓄電池」の開発に成功。現在主流のリチウムイオン電池より低コストで安全性に優れる蓄電池として、再エネの出力変動対策など向けに量産実用化する。(2020/6/17)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
RAV4 PHV 現時点の最適解なれど
トヨタはRAV4 PHVを次世代システムとして市場投入した。世間のうわさは知らないが、これは早目対応の部類だと思う。理由は簡単。500万円のクルマはそうたくさん売れないからだ。売れ行きの主流がHVからPHVへ移行するには、PHVが250万円程度で売れるようにならなくては無理だ。たった18.1kWhのリチウムイオンバッテリーでも、こんな価格になってしまうのだ。まあそこにはトヨタ一流の見切りもあってのことだが。(2020/6/15)

材料技術:
鉛バッテリーがリチウムイオン電池を超える、古河電工がバイポーラ型蓄電池で
古河電気工業と子会社の古河電池は、鉛バッテリーをベースにした「バイポーラ型蓄電池」を共同開発したと発表した。再生可能エネルギーの発電量変動抑制に用いられる長周期向けとなっており、電力貯蔵用蓄電システムを構築する場合にリチウムイオン電池と比べてトータルコストを半減できるとする。(2020/6/10)

コストはリチウムイオン電池比2分の1以下:
実用化困難とされた「バイポーラ型蓄電池」を量産へ
古河電気工業と古河電池は2020年6月9日、長年実用化が困難とされてきた次世代型蓄電池「バイポーラ型蓄電池」を共同開発した、と発表した。リチウムイオン電池と比べトータルコスト2分の1以下を実現するといい、「電力貯蔵用電池として理想的なものだ」と説明している。2021年度中にサンプル出荷、2022年度から製品出荷を開始する予定だ。(2020/6/10)


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にわかに地球規模のトピックとなった新型コロナウイルス。健康被害も心配だが、全国規模での臨時休校、マスクやトイレットペーパーの品薄など市民の日常生活への影響も大きくなっている。これに対し企業からの支援策の発表も相次いでいるが、特に今回は子供向けのコンテンツの無料提供の動きが顕著なようだ。一方産業面では、観光や小売、飲食業等が特に大きな影響を受けている。通常の企業運営においても面会や通勤の場がリスク視され、サーモグラフィやWeb会議ツールの活用、テレワークの実現などテクノロジーによるリスク回避策への注目が高まっている。

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