Androidにも注力するDell:
“2万円台”でSIMフリーLTE+高精細液晶の8型Androidタブレット――「Venue 8」は買いか?
デルの「Venue 8(3000シリーズ)」は、1920×1200ピクセル表示の8型IPS液晶、SIMフリーLTE、11ac高速無線LAN、microSDXCスロットまで付いて2万7980円(配送料・税込)のAndroidタブレットだ。その実力をじっくり試してみた。(2014/10/31)
Wi-Fiモデルは2万2980円から:
デル、SIMフリーLTE対応の8型Androidタブレット「Venue 8」
デルの「Venue」シリーズに、8型Androidタブレットの「Venue 8」が加わった。Wi-Fiモデルに加えて、SIMフリーLTE対応モデルも用意している。(2014/7/17)
Mobile World Congress 2014:
スマホ/タブレットにも64ビットの波、IntelがMerrifield&Moorefield発表――下り300MbpsのLTE Advancedチップも
米Intelは、Mobile World Congress 2014に先立ち、新製品に関する記者説明会を開催。新Atomプロセッサーや下り300MpbsのLTE Advanced Cat 6に対応した新モデムチップなどを発表した。(2014/2/26)
「3年先を行く」製造技術:
タブレット市場に注力するIntelのモバイルプロセッサ戦略
Intelは“他社の3年先を行く”半導体製造技術でタブレット市場における影響力の拡大を目指す。同社のモバイルプロセッサ戦略をまとめた。(2013/12/5)
プロセッサ/マイコン:
「HaswellはIvy Bridgeよりもわずかに良くなっただけ」、Intelの新プロセッサは賛否両論
Intelが発表したばかりの第4世代Coreプロセッサ「Haswell」。専門家からは、「幅広い分野に適用できる革新的なプロセッサ」という声がある一方で、「第3世代Coreプロセッサである『Ivy Bridge』よりも少し性能が良いだけ」といった見方もあり、評価はまちまちのようだ。(2013/6/18)
COMPUTEX TAIPEI 2013:
第4世代CoreプロセッサーがノートPCの再発明を加速する――Intel基調講演
古いPCは死に、新しいPCの時代が始まる――COMPUTEX TAIPEI 2013のオープニングを飾ったIntelの基調講演をリポート。(2013/6/5)
EE Times Japan Weekly Top10:
22nmプロセスで一歩先を行くIntel
EE Times Japanで先週(2013年5月5日〜5月11日)に、多くのアクセスを集めた記事をランキング形式で紹介します。さまざまなトピックのニュース記事、解説記事が登場!!(2013/5/13)
次世代Atomは性能3倍 or 消費電力5分の1:
Intel、22ナノメートル世代の「Silvermont」マイクロアーキテクチャを発表
Intelは次世代Atomで採用するマイクロアーキテクチャ「Silvermont」を発表した。現行Atomと比較して最大3倍の性能を持ち、同一性能なら消費電力が5分の1に削減されるという。(2013/5/7)
モバイルの進化はムーアを超える:
大解説! Intelの“モバイル”SoC戦略をまとめてみた
ASUSが日本で「Intelアーキテクチャ採用Androidタブレット」を発表。このタイミングで、彼らのスマートフォン/タブレット向けCPU戦略を把握しておこう。(2013/4/19)
IDF Beijing 2013:
Intel次世代プロセッサでUltrabookやタブレットはどう変わる?
Intelのモバイル戦略が加速する。中国・北京市で開催された開発者向け会議「Intel Developer Forum Beijing 2013」では、急成長を遂げたスマートフォンやタブレット市場に対するIntelの取り組みと、今後の戦略が示された。(2013/4/17)
ビジネスニュース 企業動向:
Intelの自信、「20nm以降でARMとの差はさらに広がる」
20nm世代のプロセス技術の開発においてTSMCやGLOBALFOUNDRIESと提携することを発表したARMだが、20nm世代以降のプロセス技術については、Intelが一歩先を行っているようだ。(2012/9/26)
にわかに地球規模のトピックとなった新型コロナウイルス。健康被害も心配だが、全国規模での臨時休校、マスクやトイレットペーパーの品薄など市民の日常生活への影響も大きくなっている。これに対し企業からの支援策の発表も相次いでいるが、特に今回は子供向けのコンテンツの無料提供の動きが顕著なようだ。一方産業面では、観光や小売、飲食業等が特に大きな影響を受けている。通常の企業運営においても面会や通勤の場がリスク視され、サーモグラフィやWeb会議ツールの活用、テレワークの実現などテクノロジーによるリスク回避策への注目が高まっている。