Dynabookが個人向け13.3型ノートPCの新モデル CopilotキーとOffice 2024を搭載して11月15日から順次発売
Dynabookが、13.3型ノートPCの新モデルを発表した。いずれも2023年モデルのマイナーチェンジで、新たに「Copilotキー」を搭載した上で、付属する「Microsoft Office Home & Business」のライセンスが2019年版から2024年版に変更されている。(2024/11/13)
MSI、Office 2024を標準付属したCore i7搭載14型/15.6型ビジネスノート
エムエスアイコンピュータージャパンは、Core i7プロセッサを標準搭載した14型/15.6型ビジネスノートPC「Modern-14-H-D13MG-5029JP」「Modern-15-H-B13M-5039JP」を発表した。(2024/11/7)
セキュリティニュースアラート:
Microsoft Officeに重大な脆弱性 セキュリティ研究者がPoCを公開済み
セキュリティ研究者がMicrosoft Officeに重大な脆弱性(CVE-2024-38200)が存在すると報告した。この脆弱性を悪用すれば、攻撃者が認証情報を不正に取得する可能性がある。PoCが公開されているため急ぎ対処が求められる。(2024/10/8)
Microsoft、買い切り版「Office Home 2024」を3万4480円で発売
Microsoftはコンシューマー向けの買い切り版「Office 2024」を発売した。「Office Home 2024」は3万4480円、「Office Home & Business 2024」は4万3980円だ。(2024/10/3)
コンシューマー向け「Office 2024」が発表 国内販売は10月2日開始
米Microsoftは、同社製統合オフィスソフト「Office Home」「同 Home & Business」の最新版を発表した。(2024/10/1)
「Copilot for Microsoft 365」の用途まとめ【第1回】
Copilot活用法を「Word」で実践――仕事を爆速で終わらせる
Microsoftの「Copilot」は、生成AI技術に基づく生産性向上の支援ツールだ。Microsoft Officeでどのように役立つのかを見てみよう。(2024/9/28)
Microsoft 365 Copilotとは何者か【前編】
ChatGPTのオフィス版? 「Microsoft 365 Copilot」で実際何ができるのか
「Microsoft 365 Copilot」を導入すれば、「Microsoft 365」でAIアシスタント「Copilot」が利用可能になる。「Word」「Excel」「Teams」などの「Office」アプリケーションを使った業務はどう変わるのか。(2024/9/19)
Steamで「リズムフェス」開催中!/不当解雇された会社で暴れまくるオフィス破壊ゲーム「Office Fight」配信開始
Steamで「リズムフェス」が開催中だ。新旧のリズムゲームがセール対象となるイベントで、日本時間で8月27日午前2時までとなる。(2024/8/23)
授業に支障が出る恐れも
「Office 365の無料ライセンス終了」に教育現場が困惑 乗り切る策は?
Microsoftが教育機関向けの「Office 365 A1 Plus」の無償提供を終了し、教育機関に影響が及んだ。教育機関はどのような決断を迫られたのか。(2024/8/16)
スマートビル:
スマートビルで働く人の健康行動を習慣化、OKIが新サービス開発 鹿島建設で導入へ
OKIと丸紅ネットワークソリューションズは、スマートビルとスマートフォンを連携し、従業員の健康的な行動の習慣化を支援するクラウドサービス「Wellbit Office」を2024年8月から販売する。鹿島建設がファーストユーザーとして、東京都港区の鹿島KIビルに導入を決定した。(2024/7/24)
ワークプレース:
オフィス家具をIoT化、イトーキのオフィス運用コンサルを高度化へ RFルーカスに出資
イトーキは、RFIDのロケーションテック企業RFルーカスに出資した。RFルーカスが提供するRFID位置特定技術を活用してオフィス家具をIoT化するとともに、家具の所在を迅速に把握できるアプリケーション「Office Asset Finder(仮称)」を共同開発し、高度なアセットマネジメントを支援する新サービスの実現を目指す。(2024/7/9)
楽天モバイルの“株主優待SIM”を使ってみた 毎月30GBを1年間、サブ回線の運用に最適
楽天グループは第27期株主優待として、楽天モバイルの「音声+データ30GB/月」プランを1年間無料で利用可能な回線を配布しました。届いた日からおよそ1年間の間、毎月30GBのデータ通信とRakuten Link Officeアプリ経由での無料電話が可能な楽天モバイルの回線となっています。この株主優待専用回線を使う機会があったので、実際の使用感をレポートしていきます。(2024/7/8)
製造業がサービス業となる日:
RFIDでオフィス家具を即見える化 イトーキが「Office 3.0」実現に一歩踏み出す
イトーキはRFIDを活用したソリューションを提供するRFルーカスに出資したことを発表した。(2024/7/3)
もう選択肢はWindows搭載PCだけじゃない【後編】
格安PC「Chromebook」でWindowsアプリが使える“2つの方法”
ChromebookにはWindows搭載PCよりも初期コストや運用負荷を抑えやすいという利点がある。Chromebookに移行しつつ、Microsoft OfficeのようなWindowsのアプリケーションを使い続ける方法を紹介しよう。(2024/6/29)
サイボウズが「kintone」などを価格改定 大規模導入向け新コースも新設
サイボウズは、kintoneやクラウドサービス版サイボウズ Office、Garoon、メールワイズのサービス価格体系の改定と、全社、大規模導入向けkintoneワイドコースの開始を発表した。(2024/6/3)
“Teams分離”の是非を問う
Microsoft 365から「Teams」が消えても“あの問題”はなくならない?
Microsoftは「Microsoft 365」「Office 365」から「Teams」を切り離して提供する方針を全世界に拡大させた。この措置にはある狙いがあるものの、根本的な問題はなくならないという見方がある。(2024/5/25)
揺れるMicrosoft製品【後編】
Microsoft 365の「Teams分離」に待ち受けるまさかの結末
Microsoftは「Microsoft 365」「Office 365」から「Teams」を切り離して提供する地域を拡大することを決定した。その根本には、同社のユーザー企業が示した“ある考え”があった。(2024/5/23)
揺れるMicrosoft製品【前編】
「Microsoft 365」「Office 365」から「Teams」がなくなる本当の影響
Microsoftは全世界的に「Microsoft 365」「Office 365」から「Teams」を分離することを決定した。その背景には何があったのか。コラボレーションツール市場への影響は。(2024/5/16)
ChromeOSでWindowsアプリ継続【後編】
「ChromebookでWindowsアプリを使いたい」が本当にかなう方法はこれだ
Microsoft OfficeといったWindows向けのアプリケーションをChromebookでも利用する方法がある。Cameyoのアプリケーション仮想化ツールの機能や利用方法、安全面の対策などを紹介する。(2024/5/5)
欧州委員会のGDPR違反も影響か The Document Foundationが指摘:
ドイツの州、3万台の自治体PCを「Linux」「LibreOffice」に移行すると発表
ドイツ北部のシュレースヴィヒ=ホルシュタイン州は、自治体のPC3万台で使用しているWindowsとMicrosoft OfficeをLinuxとLibreOfficeに移行すると発表した。LibreOfficeの開発元であるThe Document Foundationは、同州が移行を決めた背景として「欧州委員会のGDPR違反」を挙げている。(2024/5/2)
Tech TIPS:
失敗しないMicrosoft Officeライセンスの買い方
Microsoft Officeは、仕事をする上では必須ともいえるアプリケーションだ。パッケージ版やプリインストール版、Microsoft 365とさまざまなライセンス形態があり、バージョンやプランなども複雑だ。意外と高価なアプリケーションなので、購入でミスは防ぎたいところだ。そこで、本Tech TIPSでは、それぞれのライセンスの違いや注意点などをまとめてみた。(2024/4/5)
大規模ビジネス向けMicrosoft 365から「Microsoft Teams」を“切り離し” 4月1日から全世界で
ヨーロッパで行われた大規模ビジネス向けMicrosoft 365/Office 365からの「Microsoft Teams」の“切り離し”が、全世界で行われることになった。4月1日以降に新規契約(またはプラン変更)した場合、Microsoft Teamsの利用を希望する場合はライセンスを別途買う必要がある。【追記】(2024/4/2)
PR:法人でも国内通話かけ放題の「Rakuten Link Office」 どこまで“使える”のか徹底検証した
「法人携帯を契約したいが、あまりコストは掛けたくない……」という人にお勧めしたいのが楽天モバイルの「Rakuten最強プラン ビジネス」だ。法人向けにも低価格で魅力的な料金プランを提供しており、既に1万社を超える企業で採用されている。今回は国内通話が無料かつかけ放題の「Rakuten Link Office」アプリを試してみた。(2024/4/1)
週末の「気になるニュース」一気読み!:
次期永続ライセンス版の「Microsoft Office 2024」が2024年後半提供開始/macOS Sonoma 14.4のアップグレードでJavaがクラッシュ
うっかり見逃していたけれど、ちょっと気になる――そんなニュースを週末に“一気読み”する連載。今回は、3月17日週を中心に公開された主なニュースを一気にチェックしましょう!(2024/3/24)
次期「Office 2024」買い切り版、24年後半に提供へ サブスクではない永続ライセンス
米Microsoftが、次期「Office 2024」の買い切り版を、2024年後半にも提供する。個人版は「Office 2024」、法人向けは「Office LTSC 2024」として展開。永続ライセンスではあるが、サポート期間は5年としている。(2024/3/18)
楽天モバイル法人料金も「最強プラン」に、法人携帯でも“民主化”目指す 「Rakuten Link Office」デスクトップ版も登場
楽天モバイルは3月8日、法人向けサービスの1周年を記念するイベント「Rakuten Mobile Business Innovation Summit」を開催した。代表取締役共同CEOの鈴木和洋氏が法人事業の現状と、新サービスについて語った。質疑応答のパートでは、プラチナバンドの開始時期や法人向けサービスで他社と何が違うのかなど、楽天モバイルの動きで焦点になる質問が並んだ。(2024/3/8)
「Copilot Pro」、日本では月額3200円 Officeで使うにはMicrosoft 365のサブスクが別途必要
Microsoftの一般ユーザー向け生成AIツール「Copilot Pro」は日本では月額3200円で提供する。別途Microsoft 365に加入すれば、WordやOutlookでCopilotを使える。(2024/1/16)
Microsoftの「365」系サービス【第4回】
「Microsoft 365」「Office 365」は高い、安い? 月額をシナリオ別に計算
「Microsoft 365」や「Office 365」のどのプランでどれくらいの費用がかかるのか。これは実際に算出してみないと理解しにくい。組織規模別のシナリオを前提にして、6つのプランを例に選択肢とコストを解説する。(2024/1/7)
Microsoftの「365」系サービス【第3回】
「Microsoft 365」と「Office 365」は同じじゃない? 実はこんな違いがあった
Microsoftは、同社のオフィスアプリケーションやOSをサブスクリプション形式で利用するための幾つかの選択肢を用意している。「Office 365」と「Microsoft 365」の違いを含めて、その選択肢を紹介する。(2023/12/31)
ついに「Copilot」が提供開始に【前編】
OfficeアプリにMicrosoftの生成AI「Copilot」搭載 月額30ドルに企業は満足?
MicrosoftのAIアシスタントツール「Copilot for Microsoft 365」が提供開始になった。企業はこの新機能をどこまで活用することになるのか。ビジネスに役立つ新機能と併せて紹介する。(2023/12/27)
Microsoftの「365」系サービス【第2回】
「Microsoft 365」が後継でも完全にはなくならない「Office 365」の“謎”
Microsoftがサブスクリプション形式で提供する各種のサービスには「365」が名称に付いているものが幾つかあり、混同しがちだ。「Office 365」と「Microsoft 365」は同じなのか、違うのか。(2023/12/24)
Microsoftの「365」系サービス【第1回】
「Office 365」「Microsoft 365」「Windows 365」の混同しがちな違いとは?
Windowsやオフィスアプリケーションなど、Microsoftの製品やサービスを利用する選択肢は多様になっている。「Microsoft 365」など「365」が名称に付く幾つかのサービスにはどのような違いがあるのか。(2023/12/17)
セキュリティニュースアラート:
OfficeやPDF形式のファイルの悪用が増加 2023年カスペルスキー調査
カスペルスキーは2023年のサイバーセキュリティに関する年次統計レポートを発表した。2023年1〜10月までの10カ月間で検知した悪意あるファイルの件数は2022年から3%増加し、1日当たり41万1000件だった。(2023/12/14)
Amazonブラックフライデー:
買うなら今! Microsoft 365 Familyオンラインコード版や、買い切り版が最大16%もお得
さまざまな製品がセールとなる「Amazonブラックフライデー」が開催中だ。Officeソフトのサブスクリプション「Microsoft 365」個人向けやファミリー向け、買い切り版の「Office 2021」Windows/macOS両対応、macOS用などが最大16%もお得になる。(2023/11/26)
デル、個人向けPC購入時に選択できるMicrosoft Office 2021にMicrosoft 365 Basic(1年試用版)を付帯
デル・テクノロジーズは、個人向けPC購入時に選択できるMicrosoft Officeデジタルライセンスの改定を発表した。(2023/11/7)
その知識、ホントに正しい? Windowsにまつわる都市伝説(241):
Excel バージョン2308に追加されたはずの“新機能[Ctrl]+[Shift]+[V]が使えない”のはなぜ?
Microsoftが1年以上前に予告し、Insiderプレビュービルドで開発を進めてきたExcelの[Ctrl]+[Shift]+[V]キーボードショートカットが、2023年8月末、Excel バージョン2308に新機能としてようやく追加されました。Excelをご利用中の皆さんの中には、同じバージョンまたはより新しいバージョン(ビルド)を実行しているにもかかわらず、このショートカットキーを使用しても何も起こらないことに戸惑っている人はいないでしょうか。結論から言うと、このような新機能が継続的に追加されるのは、Microsoft 365 Appsです。買い切り型の永続ライセンス製品(リテール製品)のMicrosoft Officeは対象外です。(2023/10/18)
オンプレミスでMicrosoft 365が使えなくなる日【前編】
Microsoftが突き付ける「オンプレミスでOfficeが使えなくなる」の真相
今後一部の企業では、オフィススイート「Microsoft Office」をオンプレミスで利用できなくなる可能性がある。どういうことなのか。Microsoftが「Microsoft 365」を提供する狙いと併せて解説する。(2023/10/5)
検証! Microsoft&Windowsセキュリティ(5):
Microsoft Edgeだけじゃない、インターネットの脅威からOfficeアプリも保護する「Microsoft Defender Application Guard」の実力
Windows 10(x64)とWindows 11 Pro/Enterprise/Educationエディションには、「Microsoft Defender Application Guard」が搭載されており、ローカルのOSとは分離された環境(コンテナ)で実行されるMicrosoft Edgeで安全なインターネットアクセスを可能にします。この機能は、OfficeアプリによるOfficeドキュメントの閲覧にも拡張されています。(2023/10/5)
アクロニスのバックアップ×セキュリティソフト「Cyber Protect Home Office」に最新版 2要素認証によるデータ保護に対応
アクロニスのバックアップ×セキュリティソフト「Cyber Protect Home Office」(旧True Image)にアップデートが行われた。第三者がバックアップデータなどにアクセスする際に「2要素認証」を有効化できるようにすることで、より強固なセキュリティを確保できるようになる。(2023/9/28)
Microsoftのクラウド向けライセンスに変化の兆しか【第3回】
Microsoftが「ライセンスを持ち込めないクラウド」一覧に自社を含める意図は?
Microsoftは「Microsoft Office」などの自社ソフトウェアのライセンスを、大手ベンダーのクラウドサービスに持ち込むことに制限を設けている。こうした制限を自社にも設けているのはなぜか。(2023/9/25)
Microsoftのクラウド向けライセンスに変化の兆しか【第4回】
「Amazon WorkSpacesへのOfficeライセンス持ち込み」をMicrosoftが解禁 なぜ?
Microsoftはクラウドサービスに自社ソフトウェアのライセンスを持ち込むことに制限を設けていた。AWSの「Amazon WorkSpaces」に対して、そのライセンス制約の一部を事実上緩和した。その背景には何があるのか。(2023/9/26)
Microsoftのクラウド向けライセンスに変化の兆しか【第2回】
AWSやGCPだけじゃない「Officeライセンスを持ち込めないクラウド」はこれだ
Microsoftは自社ソフトウェアをクラウドサービスで利用することに対して、ライセンス上の制約を設けている。このライセンス制約の内容を詳しく説明する。(2023/9/22)
Microsoftのクラウド向けライセンスに変化の兆しか【第1回】
OfficeライセンスがAmazon WorkSpacesへ持ち込み可能に これがなぜ画期的か?
「Microsoft Office」のライセンスを「Amazon WorkSpaces」に持ち込んで利用できるようにする――。MicrosoftとAWSによるこの決定は、実はある意味で“画期的”だという。どういうことなのか。(2023/9/21)
Microsoft製品の危ない欠陥【第1回】
ロシア系攻撃集団が狙う「Microsoft Office」の脆弱性 なぜ危ない?
「Microsoft Office」に脆弱性が見つかり、企業が攻撃を受けるリスクが高まっている。見つかった脆弱性はなぜ危険なのか。誰が悪用して攻撃を仕掛けようとしているのか。基礎情報を抑えよう。(2023/9/14)
山市良のうぃんどうず日記(263):
スクリプトからOfficeアプリの製品名とバージョン(YYMM)情報を取得するには
現在のMicrosoft Officeアプリには、さまざまな製品の種類と、バージョン/ビルド番号が存在します。これらの情報は製品を特定したり、更新レベルを確認したりする際に重要ですが、WindowsやOfficeアプリのGUI上で確認するのは少し面倒です。プログラム的にコマンドラインやスクリプトから取得する方法を考えてみました。(2023/8/16)
Boxが「Microsoft 365 Copilot」と連携 AI利用で可能になる“3つの機能”
Boxは、Microsoft 365 Copilotと連携する新たなプラグイン「Box for Microsoft 365 Copilot」を発表した。Microsoft Office製品だけでなくMicrosoft Teamsからもファイルの共有や編集、コラボレーションを可能にする機能を提供する。(2023/7/31)
親子と兄弟で争奪戦? メインはゲームときどきOfficeな夢の1台を作る! マウスコンピューターの組み立て教室に行ってみた
マウスコンピューターによる夏の恒例イベント「親子パソコン組み立て教室」が長野県飯山市の飯山事業所で開催され、多数の親子がPCの自作に挑んだ。(2023/7/29)
企業ユーザーに贈るWindows 11への乗り換え案内(17):
最新Windows Server上でのMicrosoft 365 Appsのサポート状況、サポート期間と構成には要注意
Windows Server 2022はリリースされてから間もなく2年になろうとしていますが、2023年3月以降、ようやくこの最新サーバOS上でのMicrosoft 365 Apps(Officeアプリ)の使用が正式にサポートされるようになりました。ただし、そのサポート期間やサポートされる構成については注意が必要です。(2023/7/25)
変化するサイバー攻撃手法【第2回】
「Officeマクロ」原則ブロックが生んだのは“安全性だけ”ではなかった
「Microsoft Office」のマクロがデフォルトで無効になったことにより、Officeマクロを悪用したサイバー攻撃は減少傾向にある。攻撃者は新しい手法として、何に目を付けているのか。(2023/6/28)
変化するサイバー攻撃手法【第1回】
Microsoft Officeの「マクロ原則ブロック」がもたらした利点と“想定外の変化”
Microsoftは、「Microsoft Office」におけるマクロ機能をデフォルトでブロックするようポリシーを変更した。これにより、ユーザーやサイバー攻撃者にどのような変化をもたらしたのか。(2023/6/22)
にわかに地球規模のトピックとなった新型コロナウイルス。健康被害も心配だが、全国規模での臨時休校、マスクやトイレットペーパーの品薄など市民の日常生活への影響も大きくなっている。これに対し企業からの支援策の発表も相次いでいるが、特に今回は子供向けのコンテンツの無料提供の動きが顕著なようだ。一方産業面では、観光や小売、飲食業等が特に大きな影響を受けている。通常の企業運営においても面会や通勤の場がリスク視され、サーモグラフィやWeb会議ツールの活用、テレワークの実現などテクノロジーによるリスク回避策への注目が高まっている。