「産学共同」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

製造マネジメントニュース：
住友ゴムの長期経営戦略　路面にタイヤが適応し変化する次世代スイッチを開発
住友ゴム工業は2025〜2035年を対象とした長期経営戦略「R.I.S.E. 2035」を策定した。（2025/3/14）

小型AIロボットを活用した月面探査で提携　ispaceと中央大の狙いは？
ispaceと中央大学は、内閣府のムーンショット型研究開発制度プロジェクトの実施に向け、小型AIロボット群を月へ輸送するための技術検討に関する覚書を締結した。（2025/3/12）

進化計算の最新動向を知る：
段ボール生産計画に進化計算を適用　さらに応用先を広げ生産工程DXを推進
段ボールの生産計画の立案に進化計算を適用し、生産工程のDXにつながる成果を生み出した東芝デジタルエンジニアリングと電気通信大学大学院 情報理工学研究科 情報学専攻 教授の佐藤寛之氏との共同研究について話を聞いた。（2025/3/10）

半導体再興のカギは「人づくり」にあった━━全国8大学が明かす次世代育成の切り札
東京大学をはじめとする国内8大学の教授陣が「産学共創で拓く未来―最先端研究と次世代人材育成」をテーマに産業界とアカデミアの連携強化の重要性について語った。議論を基に、日本の半導体再興への道のりを探る。（2025/2/26）

転換点を迎えるロボット市場を読み解く（5）：
広がるロボットの活躍フィールド〜公道／建築／海洋での可能性〜
転換点を迎えるロボット市場の現状と今後の見通し、ロボット活用拡大のカギについて取り上げる本連載。第5回は、新たにロボットが活躍するフィールドとなっている公道、建築、海洋での可能性について解説する。（2025/2/25）

産学官連携による共創連携の価値：
PR：事業構想と研究テーマ共創から始めるオープンイノベーションの新たな姿
イノベーション創出や自社だけでは解決できない社会課題解決のため、社外の力を有効活用するオープンイノベーションが注目されている。しかし、テーマ設定や体制構築に課題がある場合も多い。産総研グループでは、企業戦略に密着した研究テーマ開発の段階から共創する取組を進めており、代表事例とともに紹介する。（2025/1/30）

医療機器ニュース：
業界初、実使用空間における次亜塩素酸の除菌効果を検証
パナソニック 空質空調社は、群馬パース大学の生徒が実際に使用している教室や実習室において、次亜塩素酸を用いた浮遊菌と付着菌の除菌効果を検証した。実使用空間における次亜塩素酸の除菌効果検証は業界初となる。（2025/1/28）

AIがアカデミアの技術をビジネスにつなげる：
PR：オープンイノベーションはなぜ難しいか　AIによる出会いが生む新たな事業創出
新事業を探索する企業は多く、自社にない社外の技術やアイデアを活用するオープンイノベーションへの期待は高い。だが、技術探索やコーディネーションの課題は多く、成果が出にくいのも現実だ。それを乗り越えるには何が必要だろうか。（2025/1/27）

製造マネジメントニュース：
光電融合やカーボンリサイクルなど将来技術で市場を切り開く三菱電機の研究戦略
三菱電機は、研究開発戦略について発表。中心となるコンポーネントでの技術力を基軸としつつ、AIや自律制御などのデジタル技術を組み合わせることで新たな価値創出に取り組む。また、将来に向けた「フォアサイトテクノロジー」として「光電融合技術」「カーボンリサイクル技術」「量子技術」を強化する。（2025/1/17）

研究者と企業間の立場の違いを乗り越える：
PR：島津製作所が“ミッシングピース”を埋め、R＆D連携を成功に導いた方法とは？
製造業のR＆Dでは既存技術の他市場展開、新技術ポテンシャル獲得などが模索されている。その重要な戦術がオープンイノベーションだが、事業課題と研究テーマのつなぎこみにてこずるケースも多い。そこで注目したい新たな連携の事例がある。（2025/1/9）

ウェアラブルニュース：
人間拡張技術で社会課題の解決を目指す、産官学連携のコンソーシアムを設立
8社の企業と4人の学術専門家が設立した、人間拡張コンソーシアムが活動を開始した。人間拡張技術によって教育格差や労働人口の減少などの社会課題を解決すべく、さまざまな分野の企業が産官学連携で取り組む。（2025/1/6）

人材育成：
日大院「建築学プロジェクト」の授業カリキュラムに三菱地所設計が協力
日本大学大学院 理工学研究科 建築学専攻が2024年度から開講している演習科目「建築学プロジェクト」で、三菱地所設計の継承設計室などの設計者らが授業カリキュラム構築や運営、実施に協力している。（2025/1/3）

イノベーションにつながる技術はどこに？：
PR：製造業が模索する新事業の種、ニーズに合う社外の技術をどう探索すればよいのか
今や新事業開発に必要なリソース全てを抱え込むのは現実的ではない。課題の解決策は、大学などですでに見つかっているかもしれないのだ。ただ、特許や論文の数は膨大で、評価するにも専門的知識が要る。この壁をどう乗り越えればよいのか。（2024/12/27）

サステナブル設計：
大阪・関西万博でドラえもんが日本式「循環型ものづくり」の魅力を発信
経済産業省は「2025年日本国際博覧会（2025年大阪・関西万博）」に出展する日本政府館（略称：日本館）の「ファクトリーエリア」に関する概要を発表した。（2024/12/25）

「イオンでウォーキングする」文化は流行るのか？　実際に体験して「厳しそう」だと感じたワケ
ウォーキングする場所といえば、公園や遊歩道を思い浮かべる人が多いだろう。こうした中、ユニークな場所でウォーキングすることを推奨する動きがある。イオンモールの中をウォーキングする、その名も「イオンモールウォーキング」だ。（2024/11/29）

東武特急の在り方を変えた「N100系スペーシア X」は新技術満載
2023年7月にデビューした東武鉄道の特急列車「N100系スペーシア X」がブルーリボン賞を受賞した。受賞式の模様や、新技術をふんだんに取り入れたN100系スペーシア Xの魅力をお伝えする。（2024/11/26）

美大でも進む産学連携：
箭内道彦教授に聞く東京藝大のブランド戦略　少子化時代の課題とは？
東京藝術大学のブランディング戦略を担当しているのが、箭内（やない）道彦教授だ。ブランド作りの本質について聞いた。（2024/11/20）

産業動向：
麻布台ヒルズ入居企業など24社の協力で“ウェルビーイングに資するデータベース“構築
慶應義塾と森ビルは、働く人の心身の健康やウェルビーイングに資するデータベースの構築を開始した。2024年度は麻布台ヒルズの入居企業を中心とした24社の協力を得て、心理的／身体的な健康情報や生活習慣、働き方などに関する情報を収集してデータベース化に取り組む。（2024/11/15）

CEATEC 2024：
日本版データスペース「ウラノス・エコシステム」が目指す欧米の良いとこ取り
「CEATEC JAPAN 2024」において、IPA 理事長 兼 DADC センター長の齊藤裕氏が「『ウラノス・エコシステム』が実現する業界や国境を超えたデータ活用の将来像とは」をテーマに講演を行った。（2024/11/7）

ものづくり白書2024を読み解く（3）：
営業利益の改善にはデジタル技術活用が必須　製造業は先を見据えた人材育成を
日本のモノづくりの現状を示す「2024年版ものづくり白書」が2024年5月に公開された。本連載では3回にわたって「2024年版ものづくり白書」の内容を紹介していく。（2024/10/28）

ホリエモンが語る「生成AIの本質」　宇宙ビジネスが切り開くデータ社会の未来とは？
札幌市で開催された「NoMaps2024」で、ホリエモンこと堀江貴文氏と、Lenovo（レノボ）を傘下に持つ投資会社「レジェンドホールディングス」副総裁の于浩氏が対談した。ホリエモンが語る「生成AIの本質」とは？（2024/10/22）

技術トレンド：
国産「ニセ情報」分析プラットフォームの開発がスタート　ディープフェイクをどう見分ける？
ディープフェイクを含む「ニセ情報」の対策に特化したプラットフォーム構築を目的に、国内の大学や企業9者がタッグを組む。どんな技術で判定するのだろうか。（2024/10/21）

CEATEC 2024：
蓄電池サプライチェーンの課題を解決、BASCが新規参入企業などへアピール
電池サプライチェーン協議会は、「CEATEC 2024」に出展し、成長する蓄電池市場の現状や蓄電池のサプライチェーンの課題などを紹介し、共創パートナーの参加を訴えた。（2024/10/17）

58の自治体／団体が出席：
「半導体産業で全国を連携」　SEMI設立の協議会が初会合
2024年10月8日、「全国半導体地域連携協議会」の第1回会合が都内で開催され、58の自治体／団体が参加した。同協議会は、半導体産業による地域経済の活性化を目的としてSEMIが2024年9月に設立した。（2024/10/10）

ヘルスケアの課題解決案を出し合う「データソン」　DeNAと横浜市立大が人材育成で連携
参加した学生らは介護士や薬剤師、獣医師などで、医療現場のデジタル化により、データに基づいた病気やけがの予防といった新たなヘルスケアの実現を目指す。（2024/10/7）

宇宙開発：
民生部品を活用した宇宙光通信用レーザー光源モジュールの軌道上実証に成功
三菱電機は、民生部品を活用した宇宙光通信用レーザー光源モジュールの軌道上実証に成功した。民生部品の活用と超小型人工衛星への搭載で、開発期間は約3分の1に、コストは約100分の1に削減した。（2024/9/30）

製造業IoT：
シャープが移動体通信技術に再挑戦、Beyond 5GのIoT通信をSDRで行うSoCが完成
シャープは、技術展示イベント「SHARP Tech-Day'24」において、東京大学と東京工業大学、日本無線と共同で開発を進めているBeyond 5G IoT通信端末用SoCを披露した。最大の特徴はSDR（ソフトウェア無線）によるベースバンド処理回路をマイコンベースのSoCで実現している点にある。（2024/9/20）

ワクワクを原動力に！ ものづくりなヒト探訪記（17）：
首里城の再建に直接関わりたい　漆器職人を志す学生の決意
本連載では、新しい領域にチャレンジする中小製造業の“いま”を紹介していきます。第17回では前回に続き京都伝統工芸大学校を取材しました。今回は、首里城の火災をきっかけに漆工芸の世界へ進むことを決めた、松堂沙耶さんに話を聞きました。（2024/9/25）

みずほ、第一生命、りそなトップが鼎談　インパクト投資への「課題と葛藤」
りそなホールディングスの南昌宏社長、第一生命保険の隅野俊亮社長、みずほフィナンシャルグループの木原正裕社長の3社トップがそろい、インパクトファイナンスの現状について鼎談した。（2024/9/12）

NiSnFe触媒を用い合成条件を最適化：
原子配列を制御してCNTを合成　東北大
東北大学の加藤俊顕准教授らによる研究グループは、カーボンナノチューブ（CNT）の原子配列である「カイラリティ」を制御して合成する手法を開発した。新たに開発したNiSnFe（ニッケル、スズ、鉄）触媒を用い、95％以上の超高純度で（6,5）カイラリティCNTのみを選択的に合成することに成功した。（2024/9/9）

「保守的な投資」が障壁に：
RISC-Vに傾倒する欧州　「戦略的に必須」
欧州の半導体業界は、RISC-Vへの注力をますます強めている。ただし、欧州での半導体投資が米国ほどダイナックではないことに懸念を示す業界関係者も存在する。さらに、ドイツなど国によっては技術を製品化する際にも幾つかの制約があるという。（2024/8/30）

独り勝ちのNVIDIA、中国の対米規制：
2024年上半期の半導体業界を振り返る
本稿では、2024年上半期（1〜6月）の半導体業界をEE Times Japanの記事とともに振り返る。（2024/8/28）

Japan Drone 2024：
機体が壁にくっついて点検　神戸高専や徳島大院の技術を用いた菱田技研工業の“壁面吸着ドローン”
大阪府堺市に本社を構える菱田技研工業は、産業用ドローン、マンション、不動産の3本柱で事業展開する企業。ドローン分野ではカスタマイズを得意とし、ハードウェア／ソフトウェアの両面で顧客のさまざまな用途の要望に対応してきた。これまでに橋梁点検や散水といった特殊用途向けにドローンを開発し、Japan Drone 2024では垂直の壁面に貼り付いて点検や清掃などを行う“壁面吸着ドローン”の「ALBATOROSS」を披露した。（2024/8/15）

6Gの最前線で起きていること【後編】
「6Gの正体」が見えてきた――オウル大学の研究が示す“無線通信の可能性”
フィンランドのオウル大学が中心となっている6Gの研究開発プロジェクトから、6Gの方向性が見えてくる。6G によって通信やアプリケーションの利用はどう変わるのか。（2024/8/15）

6Gの最前線で起きていること【中編】
「6G」で何が変わる？　オウル大学が描く“次期モバイル通信”の姿
フィンランドのオウル大学は6Gの先進的な研究開発を進めている。研究環境が充実する同大学には、世界各国の研究者が集っている。どのような研究が進んでいるのか。（2024/8/8）

脱炭素：
CO2を約6割削減するコンクリ、竹中工務店の適用件数が「横浜市役所」など100件超に
竹中工務店が、2014年に開発したCO2排出量を6割削減する「ECMコンクリート」の適用件数が、「横浜市役所」や「日鉄高炉セメント本社」などで100件を超えた。総計のコンクリート使用量は計32万立方メートル、CO2削減量は計6万トンに達している。（2024/8/7）

週末の「気になるニュース」一気読み！：
SkypeがInsider版で広告を排除／ChatGPTに高度な音声モードを追加
うっかり見逃していたけれど、ちょっと気になる――そんなニュースを週末に“一気読み”する連載。今回は、7月28日週を中心に公開された主なニュースを一気にチェックしましょう！（2024/8/4）

ものづくりDXのプロが聞く：
目指すは「物流のオートメーション化」、ソフトバンクロボティクスが提供するロボットソリューション
Koto Online編集長の田口紀成氏が、製造業DXの最前線を各企業にインタビューする本シリーズ。今回は、ソフトバンクロボティクスの高密度自動倉庫システム「AutoStore」と、部品や荷物を自動で運ぶ搬送ロボット「BellaBot 工業用モデル」について話を伺いました。（2024/8/2）

e-ZUKAスマートアプリコンテスト：
日本一創業しやすい街を目指した炭鉱の街、飯塚――デバイスの多様化とAIの進化で新たな取り組みへ
かつての炭鉱の街、飯塚は大学誘致とITを核とした産業振興策に取り組み、産学官連携の下、「日本一創業しやすい街」を目指した。大学の学園祭と一体開催されてきた歴史あるアプリコンテストからは多くのベンチャー企業も生まれたが、デバイスの多様化やAIの進化もあり、そのあるべき姿を模索する。（2024/7/26）

e-ZUKAスマートアプリコンテスト：
日本一創業しやすい街を目指した炭鉱の街、飯塚　デバイスの多様化とAIの進化で新たな取り組みへ
かつての炭鉱の街、飯塚は大学誘致とITを核とした産業振興策に取り組み、産学官連携の下、「日本一創業しやすい街」を目指した。大学の学園祭と一体開催されてきた歴史あるアプリコンテストからは多くのベンチャー企業も生まれたが、デバイスの多様化やAIの進化もあり、そのあるべき姿を模索する。（2024/7/26）

VRやハイスペックPCは教育をどう変えるのか？　マウスコンピューターと大阪教育大学が「VR教材」セミナーを開催
マウスコンピューターと大阪教育大学は、1月30日に包括連携協定を締結した。その協定に基づく取り組みを紹介するセミナーが6月11日に開催されたので、その模様を詳しくお伝えする。（2024/7/25）

EE Times Japan×EDN Japan 統合電子版：
独り勝ちのNVIDIA、中国の対米規制： 2024年上半期の半導体業界を振り返る ―― 電子版2024年7月号
「EE Times Japan×EDN Japan 統合電子版」の2024年7月号を発行しました。今号のEE Exclusive（電子版限定先行公開記事）は、『独り勝ちのNVIDIA、中国の対米規制： 2024年上半期の半導体業界を振り返る』です。（2024/7/17）

知財ニュース：
早稲田大学が知財活用を加速、外部型技術ライセンス事業会社設立
早稲田大学が設立した外部型技術ライセンス事業会社「早稲田大学TLO」が事業活動を開始した。早稲田大学の知的財産関連業務のうち、権利化と技術移転に関する業務を担う。（2024/7/16）

製造業のシン・新卒採用戦略（5）：
「地元の製造業」の魅力を伝えよう　優秀な人材獲得のため広がる青田創りの輪
近年、学生の就職先として、製造業の人気が低下傾向にある。本連載ではその理由を解説し、日本の製造業が再び学生から選ばれるために必要な「発想の転換」についてお伝えする。第5回は、長期視点で優秀な人材を育てる「青田創り」の今後の展望についてお伝えしていく。（2024/7/16）

福田昭のデバイス通信（466）ECTC現地レポート（4）：
日本の20倍もの学生が毎年卒業する中国の大学教育
「ECTC 2024」のプレナリーセッションの最終日（2024年5月31日）には、半導体業界の人材育成に関するパネル討論が行われた。その中から中国Central South University（中南大学）と米国Texas Instrumentsの講演を紹介する。（2024/7/12）

福田昭のデバイス通信（465） ECTC現地レポート（3）：
技術者不足が深刻になる10年後の半導体産業
「ECTC 2024」のプレナリーセッションの最終日（2024年5月31日）には、半導体業界の人材育成に関するパネル討論が行われた。その中からいくつかの講演を紹介する。（2024/7/9）

給料を15％アップさせるのは「あのスキル」　AWS調査で判明
AWSが実施した調査によると、日本企業はあるスキルを身に付けた労働者に給与を15％高く支払う意向があることが明らかになった。ただし、雇用主と労働者の7割近くがそのスキルをどのように育成すべきか迷っているという。（2024/7/1）

組み込みイベントレポート：
中国メーカーが復活しx86は徐々に衰退――COMPUTEX TAIPEI 2024組み込みレポート
2024年6月4〜7日の4日間、「COMPUTEX TAIPEI 2024」が開催された。会期を前年の5日から4日に短縮したものの、来場者は大幅に増加し大盛況となった。生成AIに沸いた今回のCOMPUTEXだが、本稿ではいまいちその恩恵に預かれていない感もある組み込み関連の展示についてレポートする。（2024/6/27）

宇宙開発：
固体潜熱蓄熱材で電源を安定化、多機能の超小型人工衛星「DENDEN-01」の全貌
関西大学、福井大学、名城大学、アークエッジ・スペースは、4者の共同研究グループで開発を進めてきた1Uサイズ（10×10×10cm）の超小型人工衛星「DENDEN-01」の特徴や開発の意義などについて説明した。（2024/6/26）

革新的ナノ均一正極構造を採用：
リチウムイオン電池超える「超高速充放電亜鉛二次電池」、産学連携で開発へ
山形大学は、大阪ソーダやエムテックスマートと連携し、「革新的ナノ均一構造正極による超高速充放電亜鉛二次電池」の開発を行う。資源リスクが低い亜鉛金属を用い、現行のリチウムイオン二次電池を超える電池容量の実現を目指す。（2024/6/20）