「空調設備」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

搭載したAIレベルで有機的に連携：
カメラと制御機器が直接対話して学習！ 「AI-to-AI通信技術」
東京大学は、「AI-to-AI通信技術」を初めて開発した。この技術を用いると、カメラや制御機器などの電子機器に搭載されたAI同士が直接対話し、協調学習することが可能となる。（2025/5/9）

次世代のスマートビル：
スマートビルの実験場が大公大の中百舌鳥キャンパスに誕生！　産学で「ビルOS」開発に注力
大阪公立大学が大阪府堺市中区の「中百舌鳥キャンパス」で建設を進めていたスマートビルの実験棟が2025年4月に供用を開始した。学生や研究者、民間企業などが、産学で次世代スマートビルの社会実装を目指す実験場となる。そのコア技術となるのが、建物内の温度、湿度、CO2濃度などの多様なデータと連動して、建物設備を省エネ制御するビルのOperating Systemとなる「ビルOS」だ。（2025/5/7）

デザインの力：
ペンギンの翼をモデルに開発　自動車空調システム用ラジアルファンを発表
MAHLEは、ペンギンの翼をモデルに開発した自動車空調システム用ラジアルファンを発表した。搭載スペースが限定された車両向けに設計しており、空力特性を最適化したことで低騒音化と高効率化を可能にした。（2025/5/7）

パナソニックが開発した「ととのう風」　サウナ施設で自然の風を再現する理由
パナソニックグループの空質空調社は、自然の風を再現した「ととのう風」を作り出す気流デバイスを開発した。温泉施設やサウナで実証実験を始めているが、「ととのう風」とはどんな風なのか。（2025/5/6）

製造業IoT：
IoTデバイスの稼働状況を遠隔で監視し通知するサービスを提供開始
ミークは、IoTデバイスの稼働状況を遠隔で監視し、通知するサービス「MEEQ APPS」の提供を開始した。センサーで収集したデータの異常値や通信停止といった状態変化を検知する。（2025/4/30）

製造マネジメントニュース：
三菱電機の2024年度業績は過去最高、トランプ関税は最大700億円強の損失見込む
三菱電機の2025年3月期連結決算は、売上高、営業利益、当期純利益など主要項目で過去最高を更新する好結果となった。（2025/4/30）

火曜日に「へえ」な話：
サザエさんの家の価値は？　昭和と令和の“間取り”が示す時代の変化
昭和と令和の「間取り」に、どのような違いがあるのか。「サザエさんの家」と「3階建ての家」を比べてみると……。（2025/4/29）

メンテナンス・レジリエンスTOKYO2024：
大型ファンで省エネも両立した工場や倉庫の猛暑対策　直径約40mの大空間に送風
連日の猛暑が日常となった日本の夏では、屋内の熱中症対策にも環境配慮が求められている。ニッシントーア・岩尾は、圧倒的風量と省エネ性能を兼ね備えた大型ファン、静音性に優れたロングファンなど、脱炭素社会にも貢献する暑さ対策の多彩な製品の他、他社製品と組み合わせたプラスアルファの価値を付ける猛暑対策の新たな方程式も提案している。（2025/4/28）

製造業IoT：
ダイキンと日立、AIエージェントによる工場の設備故障診断で対応時間半減へ
ダイキン工業と日立製作所は、ダイキンの業務用空調機器を生産する堺製作所臨海工場で、工場の設備故障診断を支援するAIエージェントの実用化に向けた試験運用を開始した。（2025/4/23）

FAニュース：
三菱の次世代インバータは立ち上げ作業の効率化追求、多様化する生産現場に対応
三菱電機は2025年1月にインバータの最新モデルとして「FR-D800シリーズ」を発売し、多様化する生産現場のニーズに応えようとしている。（2025/4/24）

見つからない情報は“ない”も同然：
PR：生成AIで社内資料検索、欲しい情報をすぐに入手できるシステム　島津製作所の事例から学ぶ
企業が保有する大量の資料は、使わなければ価値を生み出せない。島津製作所はかつて、350種類以上ある資料の中から目的の情報を取得する際に、タイトルから内容を推測して探していた。同社は生成AIによる検索システムを導入してこの課題を解決した。（2025/4/25）

AIコミュニケーションツールが変えるCXデザイン：
東京ガス、ダイキンの事例から読み解く　コンタクトセンターのAI活用における“正攻法”とは？
本記事では、東京ガス、MS&ADインシュアランス グループ、ダイキンの事例を取り上げ、CXデザイン思考でコミュニケーションを高度化する方法を紹介します。（2025/4/15）

「M3 SiC」技術を採用：
省電力で低コストな1200V SiC搭載パワーモジュール、オンセミ
オンセミは、1200V SiC MOSFETベースのインテリジェントパワーモジュール「SPM31」を発表した。ハイサイドゲートドライバーやLVIC、6つのSiC MOSFET、温度センサーで構成される。（2025/4/10）

メンテナンス・レジリエンスTOKYO2024：
高所作業の転落をゼロに！　フックを掛ける場所がなくてもOK、シンガポール発転落防止システム
フルハーネス型墜落制止用器具の着用が完全義務化以降も、高所作業の墜落／転落事故は後を絶たず、建設現場ではさらなる安全対策が求められている。G-Placeは、その解決策として、シンガポールで安全な環境づくりの視点から生まれた常設型転落防止システム「アクロバット」を提案している。フックを掛ける場所がなくても、建物側にワイヤやレールの親綱を設置するため、安全な現場環境が構築できる。（2025/4/8）

材料技術：
PFASフリーダイヤフラム弁の実証実験開始　複数の水処理装置を活用
栗田工業は、旭有機材と共同で、PFASフリーのエンジニアリングプラスチック材を使用したダイヤフラム弁の実証実験を2025年春に開始する。（2025/4/8）

なぜ扉なしで冷暖房が効くの？　パナの駅ブースが変える“待ち時間”の常識
パナソニックが大阪メトロと共同で、扉なしでも冷暖房効果を保つ「前面開放型 駅待合ブース」の実証実験を開始した。特徴は……。（2025/4/8）

後編：
PB強化、AI活用で独自色　トライアル傘下入りで西友はどう変わる？
市場に驚きをもって受け止められた、トライアルによる総合スーパー大手西友の買収。後編では、PBの開発やAI活用で独自性を確立していく両社の歩みを振り返りつつ、トライアル傘下入りで西友がどう変わっていくのかを占う。（2025/4/8）

前編：
西友買収、なぜトライアルだったのか？　有力候補イオン・ドンキではなかったワケ
西友と縁の深い流通大手「イオン」「ドン・キホーテ」が争奪戦の有力候補として挙がっていた中、なぜトライアルが西友を買収することになったのだろうか？　前・後編にわたって詳報する。（2025/4/7）

ビルメンテナンス：
AIで代替できないビルメン技術習得の場　日本空調サービスが22億円で研修施設を開設
日本空調サービスは、2025年4月に愛知県名古屋市南区港東通でビルメンテナンスの研修施設をオープンする。AIで置き換えられないビル設備のメンテナンス技術を実機で学び、若手技術者の現場配置までの育成期間を1〜2年短縮する。将来は他社技術者の受け入れなど、業界全体の未来を創る拠点となることを目標に定めている。（2025/4/4）

CAEニュース：
マツダとRICOSがAI-CAEアルゴリズムによる最適化の検証を開始
RICOSとマツダは共同で、RICOSのAI-CAEアルゴリズムを活用した最適化の検証を開始した。最適化により、マツダは車室内の快適性を向上し、空調制御に関する機器の動作低減を目指す。（2025/4/4）

パナソニック電材事業の重要拠点ベトナム視察：
日本の70年代を彷彿とさせるベトナム　パナソニック現地法人が電材など30年で売上高222億円
パナソニックのベトナム工場は、日本品質の電設資材や照明、室内空調機器の製造拠点として重要な役割を担っている。2014年の稼働開始以降、増築や新棟の建設に加え、生産プロセスでも自動化と内製化を進め、生産能力を強化。配線器具は従来の月産900万台から2030年度までに約1.8倍となる月産1600万台の量産体制を整備する。（2025/4/2）

製造マネジメントニュース：
パナソニック空質空調、ドイツの空調制御プラットフォーム企業と資本提携
パナソニック 空質空調社は、ドイツのタドと資本業務提携契約を締結した。両社は今後、高効率のヒートポンプ式温水給湯暖房機や同暖房機の専用ソフトウェアを共同開発する。（2025/4/1）

NTT Comが新たなローカル5Gを投入　クラウド型により低コストで導入しやすく
NTT Comが、新たなローカル5Gサービスの受注を開始した。導入のハードルが高かった中小規模のユーザーや、省スペースでの導入を希望するユーザーなど、より幅広い顧客層へのローカル5G普及を目指すとしている。（2025/3/31）

建設業の未来を創る技術拠点（1）：
“サウナと水風呂”で次の100年を拓く　前田建設 ICI総合センターの意義（前編）
人手不足や建設費高騰、脱炭素化への対応など、建設業界はかつてない変革期にある。各社は自社の強みをどう磨き、どのような未来像を描いているのか。答えの一端が技術開発拠点にある。シリーズ「建設業の未来を創る技術拠点」第1回目は、前田建設工業の技術研究所「ICI総合センター」を取材。前編ではセンターの全体像を紹介し、後編ではセンターの役割や具体的な研究内容について紹介する。（2025/3/31）

「2025年以降の成長」を支えるマイグレ／モダナイジャーニー「最終解」：
PR：迫る「SAP ECC 6.0」のサポート期限　クラウド移行でビジネス変革を実現する方法
「SAP ECC 6.0」がサポート終了を迎える2027年末まであと2年。クラウド移行の最適解を模索する企業に向けて、AWSはSAPとの密な連携を基にさまざまな移行パスをラインアップしている。SAP向けクラウド基盤提供を統括するAWSのキーパーソンに、ERPをビジネス価値創出につなげるためのジャーニーについて話を聞いた。（2025/3/31）

地味だけれど、スゴい。そう思う会社がある
地味だけれど、すごい。そう思う会社がある。空調機器大手のダイキン工業だ。（2025/3/30）

研究開発の最前線：
低コストで高性能な水素吸蔵合金タンク　汎用熱交換器を転用
産業技術総合研究所は、汎用の熱交換器で水素の吸蔵、放出時の熱管理ができる、水素吸蔵合金タンクを開発した。従来よりも低コストの水素吸蔵合金タンクが設計可能になるため、タンクの導入拡大に寄与する。（2025/3/28）

海外人材活用：
標準化と“言葉の壁”克服が鍵、ジョンソンコントロールズ オフショア開発の舞台裏
ジョンソンコントロールズが推進するオフショアリング戦略が、エンジニアの働き方改革や生産性向上に成果を挙げている。今後、データセンター向け制御事業にもオフショアリングを拡大するため、インドから2人のエンジニアが来日。来日の目的やオフショアリング成功の秘訣について、日本法人の担当者に聞いた。（2025/3/31）

スマートハウス：
野村不と慶応大、住戸全体の床空調システム採用物件で健康への影響を調査
野村不動産と慶應義塾大学は、野村不動産の住戸全体の床空調システム「床快 full 空調」を採用した物件で健康への影響を調査した。夏には「体のだるさ」「イライラ」を軽減し、冬には血圧の安定化や「手足の冷え」の自覚症状頻度の改善がみられた。（2025/3/24）

日本企業のインド進出　15年で5倍　成長取り込み、脱中国も　“単一市場”視はリスクに
日本企業がインドに進出を続けている。進出数は1400社と約15年で5倍に増えた。（2025/2/27）

製品動向：
三菱電機がパッケージエアコンの新製品を発表、空調機による社会課題解決を目指す
三菱電機は、店舗／事務所用パッケージエアコンの新製品を発表した。地球温暖化、働き手不足、エネルギーコストの上昇といった社会課題を、空調機を通して解決するという思いを込めて開発された新型機には、省エネと快適性を両立する多数の機能が搭載されている。（2025/2/26）

LDESとして再注目のレドックスフロー電池：
30年の長期運用に対応！ 住友電工が新型レドックスフロー電池を披露
住友電工が新開発のレドックスフロー電池を披露。30年の長期運用にも対応したのが大きな特長だ。（2025/2/25）

脱炭素：
出光興産と三菱電機がバイオプラの家電製品への活用に向け連携
出光興産と三菱電機は、家電市場におけるバイオマス製品の普及を目指し、バイオマスプラスチックの家電製品への使用に向けた連携を開始する。（2025/2/25）

東芝 TB67H482FNG：
大型モーター向け　50V／5A定格のブラシ付きDCモータードライバー
東芝デバイス＆ストレージは、モーター出力電圧定格50V、モーター出力電流定格5Aのシングルブラシ付きDCモータードライバー「TB67H482FNG」を製品化した。（2025/2/20）

製造マネジメントニュース：
事業本部の垣根を超えたデータ流通を　新規ビジネスを支える三菱電機の基盤
MONOist、EE Times Japan、EDN Japanはオンラインセミナー「MONOist DX Forum 2024-製造業の革新に迫る3日間-」を開催した。その中から「三菱電機のデジタル基盤“Serendie”」と題して三菱電機 執行役員 DXイノベーションセンターセンター長の朝日宣雄氏が行った講演の一部を紹介する。（2025/2/12）

東武ファンフェスタの魅力
（2025/2/10）

扉がないのに温かい!?　大阪メトロ、新しい待合室を実験
大阪市高速電気軌道（大阪メトロ）とパナソニックは2月7日、扉がなくても冷暖房した空気が逃げない「駅待合ブース」の実証実験を開始した。Osaka Metroの高架駅（屋外ホーム駅）である朝潮橋駅に駅待合ブースにおいて、9月まで行う。（2025/2/8）

BAS：
家庭用エアコン1台でマンションの全館空調システム、大京が東大らと共同開発
大京は、エアコン1台による全館空調が可能なマンション向け空調システムを開発した。天井の吸込口や天井内のダクトを通じ、エアコンから出た気流を各部屋に送る仕組みだ。（2025/2/4）

中国メーカーのデジタルプラットフォーム戦略（2）：
美的集団を大躍進させたDX　2012年から続く長期戦略を解剖する
中国メーカーがグローバル市場で大きな存在感を示すようになって久しい。急激な発展の要因の1つに、同国が国家レベルで整備を進める「製造デジタルプラットフォーム」の存在が挙げられる。本連載では事例を交えながら、製造デジタルプラットフォームを巡る現状を解説していきたい。（2025/1/31）

2025年事業戦略：
データセンター事業で売上2〜3割増、業界の人手不足にも対応　ジョンソンコントロールズ
ジョンソンコントロールズは2025年の事業戦略について、建設ラッシュが続くデータセンターや、地方の大型製造施設などの高成長市場へ引き続き注力すると明らかにした。2024年の振り返りと2025年の事業戦略について、代表取締役社長 吉田浩氏が語った。（2025/1/31）

リノベ：
既存住宅の断熱リノベーション新仕様、「外壁TR」で断熱等級6相当を実現　積水化学工業
積水化学工業は、鉄骨系住宅「セキスイハイム」の既存住宅を対象に、断熱等級6相当まで対応可能な断熱リノベーションの新仕様「外壁TR」を発売する。（2025/1/30）

CES 2025：
米国空調市場の常識を破る　パナソニック 空質空調社がOASYSで目指すもの
パナソニック 空質空調社は2025年1月7日（米国現地時間）、米国市場向けの新しい全館空調システム「OASYS」を発売した。同システムの特徴と狙いについて、Panasonic Eco Systems North America（PESNA）社長の加茂直樹氏に、ラスベガスで開催した最先端テクノロジーの展示会「CES 2025」の会場で話を聞いた。（2025/1/29）

ファミマ、省エネ・節電システムを1100店舗へ導入　電気使用量の約2%削減目指す
ファミリーマートは1月24日、店舗にCO2換気制御機器と遠隔稼働監視システムを導入すると発表した。IoTソリューションを提供するミーク（東京都渋谷区）と協業し導入を進め、利便性向上や店舗運営のコスト削減を目指す。（2025/1/25）

巡回点検ロボット導入事例：
PR：村田製作所が研究開発拠点に“動くセンサー”となる点検ロボを導入した理由
労働力人口の減少が進む中、現場の効率化や省人化を目的として、設備点検業務の自動化を図るケースが増えている。その先進的な事例として、自社の研究開発拠点にロボットを導入した村田製作所、点検用巡回ロボット「ugo mini」を開発したｕｇｏ（ユーゴー）および同拠点の総合設備管理を担うTMESの3者に、導入の効果や今後の展望を聞いた。（2025/1/22）

医療機器ニュース：
花粉レス空間やパーソナライズされた機能的空間などの実証実験を開始
ダイキン工業は、トヨタ自動車が建設を進める実証実験の街「Toyota Woven City」において、心身共に快適で健康的に過ごせる空間を作るための新たな空調システムの開発に向けて実証実験を開始する。（2025/1/21）

BAS：
米市場で住宅向け全館空調システム「OASYS」発売、パナソニック 空質空調社
パナソニック 空質空調社は、米国市場で従来比50％以上の省エネを実現する住宅向け全館空調システム「OASYS」を発売した。屋根裏や床下も、くまなく空気循環することで、結露やカビの発生を減少させ、米国で一般的な木造住宅の劣化を抑制する。（2025/1/20）

CES2025 パナソニックキーノート（後編）：
パナソニックグループがサステナビリティを重視する理由、250年計画のカギに
パナソニック ホールディングス グループCEOの楠見雄規氏が、「CES 2025」のオープニングキーノートに登壇した。本稿では、このオープニングキーノートとパナソニックブースの展示内容を前後編に分けて紹介。後編では環境についての取り組みを紹介する。（2025/1/10）

なぜAI全振りを表明したのか　パナソニックグループの「CES 2025」ブースを見て分かったこと
パナソニックグループの楠見グループCEOが、「CES 2025」でキーノートスピーチを行い、展示ブースを展開している。その内容をチェックした。（2025/1/9）

製造マネジメントニュース：
パロマ・リームが富士通ゼネラルを買収、売上高1.2兆円超の空調／給湯機器大手に
パロマ・リームホールディングス（パロマ・リーム）は、富士通ゼネラルの買収を目指し、同社の普通株式を公開買い付けで取得することを決定した。パロマ・リームによる富士通ゼネラルの買収により、売上高1兆2000億円超の空調／給湯機器の国内大手企業が誕生する。（2025/1/7）

パロマ・リーム、富士通ゼネラルにTOB　約1650億円で　完全子会社化へ
ガス機器大手パロマの持ち株会社であるパロマ・リームホールディングスが、富士通傘下の電気メーカー・富士通ゼネラルに対し、買収を目的とした株式の公開買い付け（TOB）を実施する。（2025/1/6）