「二酸化炭素」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

名刺サイズの超小型PC「ラズパイ」で遊ぶ（第48回）：
ラズパイで測定したCO2とTVOCの値をディスプレイに表示させる
ラズパイを作ったCO2センサーの値をディスプレイで確認できるようにします。（2021/9/19）

名刺サイズの超小型PC「ラズパイ」で遊ぶ（第47回）：
部屋の二酸化炭素濃度を測定しよう　ラズパイでCO2センサーを作る
ラズパイを使ってCO2を計測し、部屋の換気をする目安にしてみましょう。（2021/9/18）

二酸化炭素排出量の削減に「AWS」を生かす【前編】
約300億円の光熱費を削減　AWS活用企業の「データ駆動型省エネ策」とは？
Carbon Lighthouseは、二酸化炭素排出量を削減しながら光熱費を節約できるよう、商業用不動産の所有者を支援する。同社の事業の鍵となっているのが、不動産から得られるセンサーデータのリアルタイム分析だ。（2021/9/17）

脱炭素：
プロテイン輸送の一部をモーダルシフト化、明治がCO2排出量を年間13t削減
明治は、製品の輸送に関して、物流の一部をトラックから鉄道に切り替えるモーダルシフトを実施する。物流における二酸化炭素排出量を年間13t削減し、オートフロアコンテナの活用により、荷下ろし作業の時間短縮と効率化を図る。（2021/9/16）

製品動向：
冷媒の漏えい検知・フレア加工不要・消費電力7％削減の新型エアコン、ダイキン工業
ダイキン工業は、ビル用マルチエアコン「VRV」や店舗・オフィス用エアコン「スカイエア」、店舗・オフィス用マルチエアコン「machi マルチ」シリーズの新型を開発した。新型は「冷媒漏えい検知機能」「システムでの省CO2化」「フレアレスジョイント」といった新機能を備えている。今後は、こういった機能を同社のエアコンに搭載するために、1100機種以上のモデルチェンジを行う予定だ。（2021/9/8）

「クラウド移行だけCO2排出量を8割カット可能」オンプレサーバ天国・日本の脱炭素の切り札になるか
企業全体が脱炭素に向けた活動を求められる中、オンプレサーバが多い日本企業はクラウド移行を進めればCO2削減が可能だとするレポートが発表された。（2021/9/3）

産業動向：
都市ガス機器利用時の排ガスを用いてCO2吸収型コンクリートの製造を開始、鹿島建設ら
鹿島建設は、東京ガスと共同で、都市ガス機器利用時に生じる排気ガスのCO2を用いて、CO2吸収型コンクリート「CO2-SUICOM」の製造を開始した。（2021/8/27）

自然エネルギー：
熱水を使わない革新的な「CO2地熱発電」、大成建設らが技術開発へ
大成建設が、CO2を活用する熱水資源に頼らない新たな地熱発電技術の開発に着手すると発表。熱水のかわりにCO2を圧入して熱回収を行う新技術で、地熱発電の普及課題を解決できる可能性があるという。（2021/8/25）

産業動向：
西松建設と戸田建設がCO2排出量を60％以上削減する低炭素コンクリをNETISに登録
西松建設と戸田建設は、共同で開発した低炭素型のコンクリート「スラグリート」を国土交通省が運用している「新技術情報提供システム」に登録した。両社は、既にスラグリートで日本建築総合試験所の建設材料技術性能証明を取得している。（2021/8/26）

いまさら聞けない自動車業界用語（16）：
CO2排出削減だけじゃない、環境のためにやるべきこと
今回は近年、非常に注目されていて、自動車関連企業の各社が積極的に取り組んでいる「環境」について説明します。（2021/8/23）

三菱重工「仮想発電所」とは？　AIで製造業のCO2削減にどう貢献するのか
三菱重工がCO2排出量削減を狙った製造業向けの電力需給調整システムを開発した。設備の詳細データを基に「仮想発電所」を構築し、AI制御で拠点をまたぐ制御を実現し、エナジーサプライチェーンの最適化を目指すという。（2021/8/24）

エネルギー管理：
既存の石油設備を活用してCO2フリー水素を製造、エネオスが実証へ
ENEOSが、製油所の既存設備を活用して水素キャリアであるメチルシクロヘキサン（MCH）から水素を取り出し利用する実証を開始。CO2フリー水素サプライチェーンの構築に向けた要素技術の一つとして、実用化に向けた検証を進める。（2021/8/19）

CAEニュース：
自動車の軽量化やサステナビリティの実現に貢献するイノベーションを表彰
Altair Engineering（アルテア）は「第9回 Altair Enlighten Award」の受賞企業を発表した。今回、軽量化や二酸化炭素排出量、水とエネルギー消費量の削減、材料の再利用とリサイクルの促進に関する最も優れた成果が表彰された。（2021/8/19）

電気自動車：
ファミマとローソン、配送業務に燃料電池トラックを実証導入
ファミリーマートとローソンが配送業務に小型の燃料電池トラックを導入する実証に着手。配送業務におけるCO2排出量の削減に向け、実用性や利便性の検証を行う。（2021/8/18）

「環境と共生」住宅を九大院生が設計　来年2月完成
脱炭素が世界的な潮流になる中、建設業界でも住宅のエネルギー消費が少なく、二酸化炭素排出を減らす視点が求められている。若い世代のアイデアを生かし、持続可能な建築のあり方を提案する。（一居真由子）（2021/8/18）

「脱炭素」は嘘だらけ　世帯電気代は年間60万円……9年後、あなたは払えますか？
　菅義偉政権は今年4月の気候サミットで、CO2（二酸化炭素）の排出量を2050年までに実質ゼロにする、つまり「脱炭素」をするとした。（2021/8/17）

京急が空港線の運行電力をCO2フリーに、FIT非化石証書を活用
京浜急行電鉄は、京急空港線で使用される鉄道運転用電力量をCO2フリーな電力に切り替えた。（2021/8/17）

安価なCO2センサーの67％がCO2に反応せず　電気通信大学の実験で判明、感染症対策のはずがリスク増大のおそれ
ちゃんと機能しているか調べる方法も紹介されています。（2021/8/12）

新型コロナ対策用のCO2センサー、5000円以下の12機種中8機種が反応せず　電通大が検証
電気通信大学が、新型コロナの対策用にECサイトで販売されている5000円以下の二酸化炭素測定器（CO2センサー）12機種のうち8機種がCO2に反応しなかったとする実験結果を公開した。（2021/8/11）

ビッグデータとAIで配送業務を最適化：
「これまで以上に安定した配送ができる」システムをアルフレッサとヤマト運輸が開発
アルフレッサとヤマト運輸は、ビッグデータとAIを活用した、配送業務量を予測するシステムと配車計画を自動作成するシステムを開発し、導入を開始した。配送生産性を最大20％向上させることができ、走行距離とCO2排出量を最大25％削減できるという。（2021/8/5）

蓄電・発電機器：
常圧のCO2でプラスチックを直接合成、世界初の触媒プロセスを開発
大阪市立大学、東北大学、日本製鉄らの研究グループが、常圧の二酸化炭素（CO2）を活用してプラスチック材料を直接合成することに成功。世界初の成果だという。（2021/8/3）

Cloudflare、「二酸化炭素排出ゼロ」のインターネットを実現する顧客支援を開始
Cloudflareは、「二酸化炭素排出ゼロ」のインターネットを実現するための支援を開始する。再生可能エネルギーを利用したインターネット運用で二酸化炭素排出量を削減する他、アプリケーションやWebサイト、ネットワークにサステナビリティを組み込めるよう、新たなツールも発表した。（2021/8/2）

製造マネジメントニュース：
“中間”領域の小型モビリティを創る、ヤマハ発動機のCO2削減戦略
ヤマハ発動機は2021年7月19日、カーボンニュートラル実現に向けた同社のCO2削減の戦略と具体的な取り組みに関する説明会を開催した。同社は2050年までにスコープ1と2のCO2排出量を86％（2010年比）、スコープ3の排出量を90％削減する目標を掲げている。（2021/7/23）

5分で読める簡単解説：
いまさら聞けない「CO2ゼロ工場」
「カーボンニュートラル化」が注目を集める中、製造業にとっては工場の「実質的CO2排出ゼロ化」が大きなポイントとなります。本稿では「CO2ゼロ工場」のポイントと実現に向けてどういうことを行うのかを簡単に分かりやすく紹介します。（2021/7/21）

自動車業界の1週間を振り返る：
2035年にHEV禁止？　欧州の電動車推進の行方は
毎週のように電動化に関する話題を振り返っていますが、今週も大きなニュースがありました。EUの欧州委員会が気候変動対策案「Fit for 55」を発表。その中に、乗用車と小型商用車のCO2排出基準を厳しくする方針が含まれていました。（2021/7/17）

ソフトバンクが6G開発に向けた計画を公開　空中含む「エリア100％」や量子コンピュータ対策も
ソフトバンクが7月14日、5Gの次世代通信を担う「6G」についての12の計画を公開した。社会インフラとして重要な役割を担うモバイル通信をさらに発展させ、山間部や海上などを含む地球全体を通信エリア化するという。2030年に実用化が予想されている量子コンピュータへの対策やCO2排出の「ネットゼロ」にも言及している。（2021/7/14）

トヨタ「EV」時代に「水素」で大逆転？　バイデン政権が価格の大幅値下げ敢行へ
　二酸化炭素（CO2）削減に向け、大転換期を迎えている自動車業界。各社が電気自動車（EV）に関する長期ビジョンを発表する中、気候変動問題に注力するジョー・バイデン米政権が水素の生産コストを大幅に引き下げる目標を発表した。これまでの流れに一石を投じるものになるのか。（2021/7/9）

FAニュース：
CO2の出ない工業炉へ、アイシンと東邦ガスが水素バーナの共同実証開始
アイシンと東邦ガスは2021年6月24日、アイシンが保有する工業炉バーナを対象とした水素燃焼技術に関する共同実証実験を開始したと発表した。燃焼時に二酸化炭素を排出しない水素の工業炉バーナにおける燃焼技術の知見獲得を目指す。（2021/6/28）

ZEH-M：
多摩市の高層集合住宅の建設作業所でグリーン電力の使用を開始、三井住友建設
三井住友建設は、東京都多摩市にある高層集合住宅「Brillia Tower聖蹟桜ヶ丘BLOOMING RESIDENCE」の建設作業所で、工事用電力としてグリーン電力の使用をスタートした。今回のグリーン電力活用により、同社は、環境方針「Green Challenge 2030」で定めたKPI「施工段階のCO2排出量を1990年比で50％削減」の達成に一歩近づく。（2021/6/22）

エコ燃料の国産化「オールジャパンで」　ANAHDの宮田執行役員
政府主導で二酸化炭素の排出削減に向けた動きが活発化する中、SAFの安定供給を早期に実現するため、国産品の開発で企業や組織の枠組みを超えた協力に前向きな姿勢を示した。（2021/6/18）

医療機器ニュース：
新型コロナ感染対策に有用な空気循環センサーモジュールを開発
アルプスアルパインとSensirionは、周囲の二酸化炭素濃度と温湿度を高精度に検出する空気循環センサーモジュールを開発した。PM2.5や揮発性有機化合物、アルコールを検出するセンサーの複合搭載の検討も可能だ。（2021/6/18）

アルプスアルパインが開発：
CO2や温湿度を検出、空気環境センサーモジュール
アルプスアルパインは、室内の二酸化炭素濃度と温湿度を高い精度で検出できる「空気環境センサーモジュール」を開発した。新型コロナウイルス感染対策などの用途に提案していく。（2021/6/11）

SAPが世界550万社超が参加するビジネスコミュニティ発足 　企業間取引、データ交換の共通化へ
SAPが大規模なユーザー企業コミュニティを発足する。CO2排出量管理などのサステナビリティやトレーサビリティ、運用最適化に関する情報をコミュニティ内で連携させる狙いがありそうだ。（2021/6/7）

CO2濃度に合わせて自動ドアを開閉　「換気用IoTドア」登場
室内のCO2濃度が上昇すると自動ドアを開き、換気が終わると閉められる「換気用IoTドア」が登場。CO2センサーとスマートプラグを組み合わせ、既存の自動ドアに追加で設置できる。（2021/6/4）

杉山淳一の「週刊鉄道経済」：
鉄道と脱炭素　JR東日本とJR西日本の取り組み
2021年5月26日に参議院で可決した「地球温暖化対策推進法の改正法案」は、地球温暖化対策として、CO2など温室効果ガスの削減への取り組みを求めている。CO2削減では自動車業界の話題が突出しているが、鉄道業界はどのようにしていくつもりだろうか。（2021/6/4）

CO2分離・回収技術に2兆円基金　30年度実用化へ政府支援
　脱炭素社会に向けた機運が高まる中、政府は大気から直接、二酸化炭素（CO2）を分離・回収する「DAC」について関連技術の開発支援を進める。脱炭素技術開発などを支援する2兆円の基金を活用。温室効果ガス排出量を2013年度比で46％削減する目標期限の30年度までに、CO2濃度が10〜数％程度の大気からCO2を分離・回収する技術の実用化を目指す。（2021/6/1）

我が社は気候変動なんて関係ない？　環境配慮が経営リスクど真ん中である理由
昨今、地球温暖化対策に向けて脱カーボンなどの動きが激しくなっている。とはいえ、自動車産業や工場などとは違い、特にCO2を出すような事業をやっているわけでなければ、「我が社には直接は関係ない」と、心のどこかで思っている経営者もいるかもしれない。（2021/5/21）

太陽光：
太陽光でCO2を分解可能に、合成が簡単な光触媒の開発に成功
名古屋工業大学の研究グループが、太陽光に含まれる可視光を有効利用して、温室効果ガスである二酸化炭素（CO▽▽2▽▽）を分解する光触媒を開発したと発表した。カーボンナノチューブを利用した触媒で、温室効果ガス削減への貢献が期待できる技術としている。（2021/5/18）

製造IT導入事例：
CO2の流通状態を可視化するデジタルプラットフォームを共同開発
三菱重工業と日本アイ・ビー・エムは、CO2の流通状態をデジタルデータで可視化するプラットフォーム「CO2NNEX」を構築する。サーバ空間上でCO2を回収、貯留、転換利用するCCUSバリューチェーンの可視化を目指す。（2021/5/12）

太陽光：
テスラ製の蓄電池をドコモショップに導入、太陽光を活用したCO2削減実証
太陽光発電システムによるPPA（第三者所有モデル）事業を展開するTGパワーが、親会社のティーガイアが運営するドコモショップ4店舗で、太陽光発電と蓄電池の活用によるCO2排出量削減実証を開始すると発表した。（2021/5/10）

三菱重工と日本IBM、CO2流通を可視化する「CO2NNEX」構築へ　IBM Blockchain Platformを活用
三菱重工と日本IBMは、CO2流通を可視化するデジタルプラットフォーム「CO2NNEX」の構築を開始する。CCUSバリューチェーンの可視化やCO2流通の整流化により、課題の顕在化やCO2の用途拡大を支援し、カーボンニュートラルの早期実現に貢献する。（2021/5/7）

太陽光：
離島の再エネ普及の現実解となるか、沖縄電力の新事業「かりーるーふ」とは？
「2050年にCO2排出ネットゼロ」を掲げる沖縄電力。多くの離島を抱え火力発電に依存せざるをえないなど、さまざまな制約がある同社が、再エネ普の目玉として開始した新事業「かりーるーふ」とは？（2021/4/26）

“植物超え”　世界最高効率の人工光合成に成功　CO2再利用へ前進　トヨタの研究所
自動車関連技術の開発を手掛けるトヨタグループの研究所、豊田中央研究所（愛知県長久手市、豊田中研）は太陽光のエネルギーで二酸化炭素（CO2）から有機物を生み出す「人工光合成」で世界最高の変換率を実現したと発表した。（2021/4/22）

太陽光：
人工光合成で世界最高の効率7.2％、トヨタ系が実用サイズの太陽電池で達成
トヨタ自動車グループの豊田中央研究所が、CO2と水から有用な物質を合成する「人工光合成」を、実用サイズの太陽電池を利用して実現し、変換効率7.2％を達成したと発表した。36cm角の太陽電池を利用したもので、このクラスでは世界最高の変換効率になるという。（2021/4/22）

「カーボンニュートラル」　二酸化炭素排出分を除去　差し引きゼロに
日本は、地球温暖化の原因とされる二酸化炭素など温室効果ガスを年間約12億1300万トン排出している。これを水素などクリーンエネルギーや洋上風力などの再生エネルギーの活用で大幅に削減する。（2021/4/22）

「カーボンニュートラル」なぜ菅政権は一気に実質ゼロへのかじを切ったのか
　日本は、地球温暖化の原因とされる二酸化炭素（CO2）など温室効果ガスを年間約12億1300万トン（令和元年度）排出している。これを水素などクリーンエネルギーや洋上風力などの再生エネルギーの活用で大幅に削減する一方、やむを得ず排出される温室効果ガスと同じ量を吸収や除去することで大気中の排出量を2050年時点で「差し引きゼロ」、つまり「ニュートラル（中立）」にすることを目指すのが、菅義偉（すが・よしひで）政権が昨年10月に表明した「2050年カーボンニュートラル」だ。ただ、実現へのハードルは高い。（2021/4/21）

製造ITニュース：
複雑なサプライチェーンのCO2排出量算定を効率化する日立の新サービス
日立製作所は2021年4月5日、クラウド型の企業向け環境情報管理システム「EcoAssist-Enterprise」の新サービス「CO2算定支援サービス」を、日立コンサルティングと連携して提供開始すると発表した。複雑化しがちなサプライチェーン（スコープ3）周りのCO2排出量の算定方法などを、EcoAssist-Enterpriseやコンサルティングサービスを通じて見える化、仕組み化する。（2021/4/12）

製造マネジメントニュース：
パナソニックが中国でCO2ゼロ工場を実現、全世界で7工場目
パナソニックは2021年4月6日、中国のパナソニック エナジー無錫（以下、PECW）において、中国で当社初となる二酸化炭素の実質的排出ゼロ工場を実現したと発表した。（2021/4/7）

製造ITニュース：
AIを用いた最適化技術が、ルート配送計画の効率化に有効であることを確認
OKIは、AIを用いた最適化技術により、配送に関わる総走行距離を自動的に最小化する「コスト最小型ルート配送最適アルゴリズム」を開発した。走行距離を最適化することで、燃料代や二酸化炭素の排出量も削減できる。（2021/4/6）

施工：
大成建設が“CO2を8割削減”する環境配慮コンクリの研究会を設立
大成建設は、環境配慮コンクリート「T-e Concrete」の普及展開を目的とした研究会を設立した。T-e Concreteは、産業副産物を利用することで、製造に由来するCO2排出量を最大で80％削減できる同社が開発した環境配慮コンクリート。（2021/3/28）