「二酸化炭素」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

カーボンニュートラル：
CO2吸収性能を備えた透明なコンクリート表面被覆シートを開発、五洋建設と積水化学工業
五洋建設と積水化学工業は、CO2吸収性能を備えた透明なコンクリート表面被覆シートを共同開発した。（2025/8/19）

研究開発の最前線：
メタンとCO2から化学原料を200℃以下で製造する技術を開発
早稲田大学は、メタンと二酸化炭素を主成分とする発酵ガスから、化学原料を200℃以下の低温で安定的に製造する技術を開発した。炭素析出がほとんど発生せず、安定してエネルギー効率よく化学原料を得られた。（2025/8/8）

電動化：
コンバージョンEVから「ネイティブEV」へ、建機の電動化の進み方
建設機械も脱炭素化が求められている。建設や不動産におけるカーボンニュートラルの達成に向けて、施工時のCO2排出削減が注目されているためだ。経済産業省は「日本の建設機械は国際的に高い産業競争力を有する」としつつも、パワートレインの多様化を急いでいる。（2025/8/6）

複合光触媒の固定化に成功：
人工光触媒をパネル化、CO2からギ酸を大量生成へ
三菱電機と東京科学大学は、可視光を吸収するポリマー状の窒化炭素（PCN）を固定化した光触媒パネルを用い、CO2からギ酸を生成することに成功した。ギ酸の大量生成を可能にすることで、再生可能エネルギーの利用拡大に貢献していく。（2025/7/30）

研究開発の最前線：
世界初　窒化炭素をガラス基板上に固定化してCO2からエネルギー物質を生成
三菱電機と東京科学大学は、可視光を吸収する有機半導体である窒化炭素を用いた人工光合成触媒系を平面状に形成および固定化し、CO2からエネルギー物質のギ酸を生成させることに成功した。（2025/7/29）

脱炭素：
CO2排出量の統合管理を強化、建設現場から企業全体の可視化に対応　リバスタとアスエネ
リバスタとアスエネは建設業の脱炭素経営支援強化を目的に業務提携契約を締結した。両社のクラウドサービスのデータ連携により、建設現場から会社全体のCO2排出量を、ワンストップで可視化できる仕組みを構築する。（2025/7/28）

排ガス中のCO2とシリコンでギ酸生成に成功　廃棄される太陽光パネルを活用
横浜国立大学らの研究グループが、火力発電所の排ガス中に含まれるCO2と、廃棄される太陽光パネルから回収したシリコンを活用し、ギ酸を生成できる触媒の開発に成功したと発表した。（2025/7/28）

製造ITニュース：
SCSKとバイウィルがGX加速に向け資本業務提携、CO2排出量の可視化や削減を支援
SCSKとバイウィルは、GX加速に向けた資本業務提携を締結した。両社の技術やネットワーク、脱炭素化ソリューションなどを活用し、CO2排出量の可視化や削減、環境価値の活用など多面的な支援を提供する。（2025/7/28）

Microsoft、環境保全技術企業と新契約　12年間で最大490万トンの二酸化炭素除去実現へ
Microsoftは、2030年までのカーボンネガティブ目標達成に向け、炭素除去技術企業のVaulted Deepと12年間の契約を締結。最大490万トンのCO2除去を目指す。AIやクラウド向けデータセンター拡張で排出量が増加する中、サプライチェーンを強化する。（2025/7/18）

廃棄太陽光パネルをリサイクル：
排ガス中のCO2とシリコン廃材からギ酸を合成
横浜国立大学の研究グループは、電源開発や産業技術総合研究所と共同で、排ガス中のCO2とシリコン廃材を直接反応させて、ギ酸を合成することに成功した。（2025/7/17）

脱炭素：
地熱発電調査現場で排出されるCO2の95％をオフセット
出光興産は、関東天然瓦斯開発と共同で進める地熱発電調査にて、掘削機械の燃料に「出光カーボンオフセットfuel B5軽油」を供給する。排出されるCO2の95％をオフセットできる。（2025/7/15）

カーボンニュートラル：
竹チップをマンション建設現場で再利用、竹害対策とCO2削減を両立　長谷工コーポレーション
長谷工コーポレーションは、福岡大学と共同開発した建設汚泥の固化処理技術を活用し、竹林整備で伐採した竹をチップ化して、マンション建設現場で固化材として再利用する取り組みを始めた。（2025/7/14）

ロジスティクス：
名古屋に延べ2.3万m2の物流施設完成、大林組が開発　コーポレートPPAで再エネ活用
大林組が愛知県名古屋市で開発を進めていた物流施設「OAK LOGISTICS CENTER 名古屋」が、2025年5月31日に竣工した。屋上に設置した太陽光発電設備から電力の供給を受け、需要の約8割を賄うことで、年間約86トンのCO2排出量を削減する。（2025/7/14）

材料技術：
高いバリア性能と遮光性能を備えたモノマテリアル包材、CO2排出量を19％削減
DNPは、酸素や水蒸気に対する高いバリア性能と遮光性能を備えたモノマテリアル包材を実現する「DNP ハイバリアアルミ蒸着フィルム IB-FILM PP仕様」を開発した。（2025/7/10）

レゾナックと東北大学が共同研究：
Si廃棄物とCO2からSiCパワー半導体材料を作製へ
レゾナックと東北大学大学院工学研究科、シリコン廃棄物（シリコンスラッジ）と二酸化炭素（CO2）を用いて、炭化ケイ素（SiC）パワー半導体材料を作製するための研究を共同で行う。（2025/7/10）

製造マネジメントニュース：
東芝エネルギーシステム、年間150トンCO生成できる低温CO2電解装置が実証完了
東芝エネルギーシステムズと東芝は、年間150トンの一酸化炭素（CO）を生成できる二酸化炭素（CO2）電解装置「C2One」プロトタイプ機の実証運転を完了した。水素を使わず、低温低圧反応でCOを生成できる。（2025/7/9）

カーボンニュートラル：
電動小型杭打機でCO2排出量と騒音を低減　大成建設が柱状地盤改良工事に導入
大成建設は施工時のCO2排出量実質ゼロを目指す取り組みの一環で、都内で施工する建設工事で、電動小型杭打機を使用した柱状地盤改良工事を実施した。（2025/7/7）

脱炭素：
バイオマスや有機廃液からクリーンな電力や水素を、高純度のCO2の分離／回収も
JFEエンジニアリングは、大阪ガスと共同で開発を進めているケミカルルーピング燃焼技術が、NEDOの「カーボンリサイクル・次世代火力発電等技術開発／次世代火力発電基盤技術開発／CO2分離・回収型ポリジェネレーションシステム技術開発」の助成事業に採択されたと発表した。（2025/7/1）

水素不要でCO2を資源化　東芝がCO2電解装置のプロトタイプを開発
東芝エネルギーシステム年（東芝ESS）と東芝は2025年6月24日、工場などから排出される二酸化炭素（CO2）を電気分解して一酸化炭素（CO）に変換できるCO2電解装置「C2One」の試作機を開発したと発表した。（2025/6/30）

製造ITニュース：
ダイキン工業がアスエネに出資、CO2排出量可視化と空調で新ソリューション創出
ダイキン工業は、アスエネへの資本参加を発表した。アスエネのCO2排出量可視化サービスとダイキンの空調機器などを組み合わせ、企業の脱炭素化を促進するソリューションをグローバルに展開する。（2025/6/27）

脱炭素：
再生新聞紙の断熱材、住宅1棟分で杉の木154本相当のCO2吸収　デコスが炭素固定量を発表
デコスは、新聞紙を主原料とするセルロースファイバー断熱材「デコスファイバー」の炭素固定量を算出した。住宅1棟当たりの使用量では、約1356.4キロ分の炭素固定が可能だという。（2025/6/25）

現場管理：
トンネル掘削の進捗に応じて工事設備を自動制御、電力消費量を48％削減　大成建設
大成建設は、建設現場の施工管理を支援する統合プラットフォーム「T-iDigital Field」に山岳トンネル掘削作業の進捗状況に応じて複数の工事設備を自動制御する機能を追加した。施工中の現場に導入し、電力消費量を約48％、CO2排出量換算で月間約17トン相当削減できることを確認した。（2025/6/25）

第5回「CCS事業の支援措置に関するWG」：
CO2回収地下貯留（CCS）事業の支援措置の方向性――中間整理案が公表
カーボンニュートラルに向けた有効な施策として、将来の普及が期待されているCO2回収地下貯留（CCS）事業。資源エネルギー庁が主催する「CCS事業の支援措置に関するワーキンググループ」では、同事業のパイプライン案件における政府の支援策について、中間整理案を公表した。（2025/6/20）

脱炭素：
CO2回収技術の実証試験開始　固体吸着方式の回収装置活用
三菱電機は、兵庫県尼崎市にある同社の先端技術総合研究所で、CO2回収技術の実証試験を開始した。2027年9月まで実施予定で、台湾の工業技術研究院が開発した回収装置を蒸気発生ボイラーに設置し、排ガスに含まれるCO2回収に取り組む。（2025/6/20）

第7回 国際 建設・測量展：
ボルボの“GX”ホイールローダー日本上陸　90分充電で9時間稼働
ボルボ・グループ・ジャパンは、フル電動式の大型ホイールローダー「L120 Electric」を発売した。バケット容量は3.6立方メートルで、90分充電で約9時間稼働し、CO2排出量を大幅に低減しながら、ディーゼル駆動機に匹敵するパワーを備える。2025年9月までに国交省のGX建機認定も取得し、アスファルトやコンクリートのプラントなどでの導入を見込む。（2025/6/19）

産業動向：
ダイキン、CO2見える化サービスの「アスエネ」に出資　空調の脱炭素化を一気通貫で提供
ダイキン工業は、CO2排出量を見える化するクラウドサービスを展開するアスエネへ出資する。アスエネのサービスとダイキンの省エネ性の高い空調機器やエネルギーマネジメントシステムなどを組み合わせ、空調を中心とした建物の脱炭素ソリューションを日本と北米を中心に提供する。（2025/6/19）

第10回「温室効果ガス排出量算定・報告・公表制度における算定方法検討会」：
SHK制度の「排出量調整」、森林吸収量や建築物炭素蓄積量を反映可能に
企業における温室効果ガスの排出量の算定や報告のルールを定めている「SHK制度」。政府は同制度で算定報告を行う場合、これまでクレジット化が必要だった森林吸収量などによるCO2削減量を、より直接的に「調整後排出量」に組み入れられるよう制度を改定する方針だ。（2025/6/19）

脱炭素：
鋳造工程の廃棄物でガス吸脱着材を開発　CO2の回収も視野
中央可鍛工業は、名古屋大学発のスタートアップ企業であるSyncMOFと共同で、鋳造工程で発生する廃棄物を原料として、多様なガスを選択的に吸脱着するMOF「Castreasure（キャストレジャー）」を開発したと発表した。（2025/6/18）

産業動向：
横浜の賃貸マンションでDBJ認証5つ星、環境配慮型コンクリでCO2を500トン相当削減
長谷工不動産の新築賃貸マンション「WORVE 横浜伊勢佐木町」が、日本政策投資銀行の「DBJ Green Building認証」で最高評価の星5つを取得した。通常のコンクリートと比較してCO2排出量を約2割削減できる環境配慮型コンクリート「H-BAコンクリート」を約8300立方メートル使用し、500トン相当の排出量削減を実現した。（2025/6/16）

脱炭素：
日本製鉄やレゾナックらが共同でCO2からグリシン一貫製造の技術開発を本格化
レゾナック、日本製鉄、日鉄エンジニアリング、富山大学の4者は、製鉄所や火力発電所などから排出されるCO2由来のグリシン製造技術やプロセスの開発に向けて取り組みを本格化する。（2025/6/16）

スマートビル：
「省エネ改修は事業化が困難」の先入観を打ち破る　日建設計の「ゼノベ」プロジェクト始動
政府が目標とする2050年までのCO2排出量ゼロ達成には、既存オフィスビルの省エネ化が欠かせない。だが、現状では事業収益化に結び付かず、市場は停滞している。こうした中、日建設計は日本政策投資銀行とDBJアセットマネジメントと手を組み、省エネ改修のメリットを施主や不動産デベロッパーにも“見える化”する「ゼノベ」プロジェクトを開始した。（2025/6/13）

脱炭素：
ソーダ石灰ガラスの溶融工程でCO2フリーを実現　原料と燃料に工夫
日本山村硝子は、大阪大学、東京ガス、関西電力との共同研究により、非炭酸塩系のナトリウム、カルシウムシリケートを原料に使用し、ガラスびんなどに用いられるソーダ石灰ガラスを、CO2を排出しないアンモニア燃焼で溶融することに成功し、ガラス溶融工程におけるCO2フリーが可能であることを実証したと発表した。（2025/6/12）

カーボンニュートラル：
大成建設が水素化植物油混合バイオ燃料採用、CO2排出量半減
大成建設とユーグレナは、東京都内の建設工事で、従来の軽油と比較してCO2排出量を51％削減できる軽油代替燃料「サステオ」を、建設機械や車両に導入した。（2025/6/11）

リサイクルニュース：
押出チューブの水平リサイクル実証実験　製造工程の廃プラを再資源化
大和製罐は、CO2排出量の削減と持続可能な循環型社会の実現を目指し、digglueと共同で化粧品用押出チューブの水平リサイクルに向けた実証実験を2023年6月〜2024年5月の期間で実施した。（2025/6/11）

製造ITニュース：
自動車・蓄電池トレーサビリティ推進センター認証を得たCO2排出量可視化サービス
アスエネの提供するCO2排出量の可視化サービス「ASUENE」が、自動車・蓄電池トレーサビリティ推進センターの認証プログラムにおいて、「アプリケーション認証」を取得した。（2025/6/10）

製造マネジメントニュース：
全電力を再生可能エネルギーに移行、医療廃棄物の中間焼却施設で
古河産機システムズの関連会社となる群馬環境リサイクルセンターが、購入電力の全てを2025年4月から再生可能エネルギーに切り替えた。年間約1300トンのCO2削減効果が見込まれる。（2025/6/6）

カーボンニュートラル：
文京区のマンションに新幹線の再生アルミを採用　JR東海と三井不レジがサステナブルで連携
JR東海、三井不動産レジデンシャル、ジェイアール東海商事は、東海道新幹線の再生アルミを用いた建材活用や家庭でのCO2削減を促す「くらしのサス活」アプリを通じた連携を開始する。（2025/6/2）

カーボンニュートラル：
建設現場で燃料由来のCO2排出量データを一元管理、ゼネコン17社や燃料配送事業者17社が参加
リバスタは、建設現場で用いる燃料由来のCO2排出量データを効率的に管理する実証実験を全国9エリアに拡大した。元請会社17社に加え、燃料配送事業者17社が参加している。（2025/6/2）

リサイクルニュース：
プラント排ガスを再資源化　2027年にCO2回収／液化システム発売
日本特殊陶業と日立プラントサービスは、2026年10月から日本特殊陶業小牧工場のボイラーから排出されるCO2を回収／液化し、地域社会でカーボンリサイクル資源として利活用することを目的とした共同実証試験の開始に合意したと発表した。（2025/5/30）

家庭の廃食油から作る「SAF」でCO2の大幅削減目指す　日本航空が回収ボックス設置
重い機体で長距離を飛び、輸送量あたりの二酸化炭素排出が多い航空機。日本航空の亀山和哉ESG推進部長によると、「国境間移動が鉄道でも可能な欧州では厳しい目が注がれている」といい、欧州連合圏内の主要空港では今年から、供給する燃料へのSAFの混合が義務付けられた。（2025/5/29）

脱炭素：
セメント製造時に排出されるCO2を再資源化、OA機器用ゴムローラーの充填材に
住友ゴム工業は、住友大阪セメントとともにCO2再資源化人工石灰石を用いてOA機器用ゴムローラーの開発に成功した。（2025/5/29）

カーボンニュートラル：
カーボンリサイクルコンクリを場所打ち施工に初適用　大成建設、CO2収支マイナスを実現
大成建設はカーボンリサイクルコンクリート「T-eConcrete／Carbon-Recycle」を、高速道路構造物の場所打ち施工に国内初適用した。阪神高速道路との共同研究として、阪神高速道路14号松原線の一部区間で試験施工を実施。CO2削減効果と耐久性を確認した。（2025/5/28）

脱炭素：
歯車製造工程のCO2排出抑制、日立建機らが浸炭技術の有効性を実証
日立建機、日本テクノ、高圧ガス工業、DOWAサーモテックは、油圧ショベルの減速機に組み込む歯車の製造工程において、浸炭炉で発生する二酸化炭素の直接排出量をゼロにできる常圧スマート浸炭技術の有効性を実証した。（2025/5/28）

カーボンニュートラル：
建設現場に軽油代替燃料「RD40」導入、CO2約4割削減　大成建設
大成建設と伊藤忠エネクスは、大阪市中央区の建設現場に環境配慮型の軽油代替燃料「RD40」を導入した。使用によりCO2排出量を約40％低減できる。（2025/5/27）

日本電気硝子：
レーザー改質・エッチング対応の大型TGVガラスコア基板を開発
日本電気硝子は、次世代半導体パッケージ向け基板材料として、レーザー改質・エッチング加工用とCO2レーザー加工用の「大型TGV（Through Glass Vias）ガラスコア基板」を新たに開発した。（2025/5/27）

カーボンニュートラル：
国交省、官庁施設で建築物LCAを試行　ライフサイクルカーボン削減へ
国土交通省は2025年度、官庁営繕事業で、建築物の資材製造から解体までのライフサイクル全体を通じたCO2排出量の算定試行と、削減に向けた検討を開始する。（2025/5/23）

材料技術：
レーザー改質／エッチングやCO2レーザー加工対応の大型TGVガラスコア基板を開発
日本電気硝子は、次世代半導体パッケージ向け基板材料として、レーザー改質／エッチング加工に対応した大型TGV（Through Glass Vias）ガラスコア基板と、CO2▽▽レーザー加工に応じた大型TGVガラスコア基板を開発したと発表した。（2025/5/23）

製造マネジメントニュース：
パナソニックグループと古河電工、廃家電由来の銅の資源循環でCO2を8％削減
パナソニック オペレーショナルエクセレンスと古河電気工業は、パナソニック製品向けに古河電工が製造する銅合金材の原料の一部を銅地金から廃家電由来のリサイクル銅原料に置き換える循環スキームを確立し2025年6月に開始する。（2025/5/20）

山口真弘のスマートスピーカー暮らし：
スマートホームデバイスと連携可能なCO2チェッカー　リンクジャパン「eAir3」を「SwitchBot CO2センサー」と比較してみた
自宅や個室で日々の作業をしていると、部屋の換気が気になる。CO2チェッカーの新モデル「eAir3」を試してみた。（2025/5/15）

東北大学と住友商事：
CO2とシリコン廃棄物がSiCに「生まれ変わる」 合成技術開発へ
東北大学の研究チームと住友商事は、CO2とシリコン廃棄物を有効活用して再資源化する「カーボンリサイクル型SiC（炭化ケイ素）合成技術」の共同開発を始めた。研究期間は2028年3月までの約3年間で、「CO2削減」「産業廃棄物の有効利用」「低コスト化」の同時達成を目標とする。（2025/5/15）