変革の旗手たち〜DXが描く未来像〜:
なぜ日立はDXブランドの“老舗”になれたのか? Lumada担当者が真相を明かす
連載「変革の旗手たち〜DXが描く未来像〜」では、各社のDXのキーマンに展望を聞いていく。初回は日立製作所。なぜ日立は2016年の段階で、ブランドを立ち上げられたのか。Lumadaの推進に関わる、デジタル事業開発統括本部の重田幸生さんと、Lumada戦略担当部長の江口智也さんに聞いた。(2024/12/19)
製造業の生産性を飛躍させるデータ/AI活用の全貌(前編):
データ/AI活用を阻む影――製造業の生産性を奪う7体の“デジタル怪獣”とは
製造業の生産性や稼働率を高めるために大きな期待がかけられているのがデータとAIの活用だが、多くの企業でうまくいっていない現状がある。本稿は、前編でデータ/AI活用を阻む“デジタル怪獣”を紹介し、後編ではその退治法となるアプローチや成功事例などを解説する。(2024/10/30)
AIで変わる「IT系職種の需要」【後編】
AI時代に消えない「エンジニア職」3選 生き残るのは“あれ”な仕事
AI技術が普及する中で、人間の一部の仕事はAI技術に代替される可能性がある。反対にAI技術に代替されないのはどの職種なのか。エンジニアはどのようなキャリアプランを構築すべきなのか。(2024/10/29)
AIで変わる「IT系職種の需要」【前編】
AIにはやっぱり代替できない「ITエンジニア職」はこれだ
AI技術の進化に伴い、「人間の仕事が奪われるのではないか」と不安を抱くITエンジニアもいるだろう。これからAIに代替されにくいと考えられるITエンジニア職を紹介する。(2024/10/15)
古田拓也「今さら聞けないお金とビジネス」:
日産を襲う「ゴーン経営の副作用」 利益99.2%減、PBRは0.24倍──“異常値”の背景は
日産自動車の業績が急激に悪化している。なぜこのような事態を招いたのか。そこにはカルロス・ゴーン氏の改革の“副作用”が関係していると考えられる。(2024/10/11)
Microsoft、AI変革の加速を目指し新COOを採用
Microsoftが約8年ぶりに新COO(最高執行責任者)を迎える。元GEのCFO、カロライナ・ダイベック・ハッペ氏がナデラCEO直属となり、全社的なAI変革をリードする。(2024/9/13)
医療機器ニュース:
AWSとの協業で、生成AIを活用した臨床用基盤モデルを構築へ
GE HealthCareは、Amazon Web Servicesとの協業を発表した。AWSを戦略的クラウドプロバイダーとし、臨床医の診断や患者へのケアの質を向上させる基盤モデルと、生成AI活用アプリケーションを開発する。(2024/8/19)
これから活躍できる人材とは【前編】
ITエンジニアは「技術力を磨くだけ」ではもう生き残れない訳
IT人材は「ITスキル」を磨くだけでは、もはや十分ではない時代に突入しようとしている。企業がIT人材に求める新たなスキルと、その背景にある要因を探る。(2024/8/7)
製造マネジメントニュース:
GEの3分社計画が完了、銘柄コード「GE」はGEエアロスペースが引き継ぐ
GEエアロスペースは、旧GEのエネルギー事業を担うGEベルノバの分社化を完了したと発表した。これにより先行する形で既に分社化しているGEヘルスケア・テクノロジーズを含めて、2022年7月に発表したGEの3分社計画は1年9カ月をかけて完了したことになる。(2024/4/3)
シミュレーションを制する極意 〜Simulation Governanceの集大成〜(8):
Simulation Governanceの活用カテゴリー「活用手法」の診断結果
連載「シミュレーションを制する極意 〜Simulation Governanceの集大成〜」では、この10年本来の効果を発揮できないまま停滞し続けるCAE活用現場の本質的な改革を目指し、「Simulation Governance」のコンセプトや重要性について説く。引き続き、各サブカテゴリーの項目のポイントやレベルの意味を解説しながら、詳細な診断データを眺めていく。連載第8回では、活用カテゴリーの「活用手法」に着目する。(2024/3/5)
パワー製品は25億ドル規模に:
化合物半導体基板市場、年平均17%成長で29年に33億ドル規模へ
市場調査会社のYole Groupによると、化合物半導体の基板市場は2023年から2029年までの間、年平均17%の成長が期待されている。2029年には33億米ドル規模の市場に成長する見込みだという。(2024/2/20)
11個の“失敗ポイント”から学ぶDX【後編】
DX企業“失敗の本質” 事例4社が語る「こんなはずじゃ……」
知名度のある大手企業が取り組むDXでも失敗事例は存在する。そこにはどのような経緯や敗因があったのか。4社の事例から探る。(2023/12/28)
ドラッカーが教える「成功に必要なもの」:
第4回『超訳ドラッカーの言葉』 強み編 成果をあげるために自分の強みを知らなければならない。それは理想の話ではなく厳しい現実である。強みを生かすことは責任である。
生まれ持った得意な仕事のやり方のことを強みと定義する。あなたはどんな強みを持っているのだろうか。(2023/8/23)
医療現場で活躍する「AI」の役割【第4回】
「病院がAIを使いたくない理由」はこれだ 医療従事者への調査で明らかに
AI技術は医療にとってメリットがあるが、デメリットもある。具体的には、どのようなデメリットがあるのか。医療従事者への調査結果と専門家の意見を基に考察する。(2023/6/29)
医療現場で活躍する「AI」の役割【第3回】
医療従事者が明かす「AIが本当に役立つ用途」はこれだ
MITとGE Healthcareの調査によれば、医療従事者はAI技術をおおむね好意的に受け入れている。その理由は何か。また、どのように役立っているのか。調査レポートのポイントを紹介する。(2023/6/22)
古田拓也「今更聞けないお金とビジネス」:
“オワコン扱い”だったのになぜ? 三菱重工の決算が「絶好調」な理由
MRJの撤退を正式に発表したことで、三菱重工の株価は一時的に下落。ちまたでも「オワコンだ」などと厳しいレッテルを貼られていたが、蓋を開ければ決算は絶好調そのものだった。どういうことなのか?(2023/5/19)
対談企画「CFOの意思」:
なぜ「前例のないIPO」をしたのか ビジョナル末藤CFOが明かす裏側
「CFOの意思」第7回の対談相手は、ビズリーチの持株会社・ビジョナルの末藤梨紗子氏。2021年4月に実施したIPOは、株主構成に占める海外比率が89%と高いことや、直前に機関投資家に一部、株の売却を行いプライシングを一度つけたことで注目を集めた。なぜチャレンジングなIPOを決断したのか?(2023/1/20)
JIMTOF2022:
金属3Dプリンタが日本製造業にもたらす影響とは、最新動向と今後の展望
2022年11月8〜13日まで東京ビッグサイトで開催された「第31回 日本国際工作機械見本市(JIMTOF 2022)」において、近畿大学次世代基盤技術研究所 技術研究組合 次世代3D積層造形技術総合開発機構(TRAFAM)の京極秀樹氏が「金属積層造形技術の最新動向と今後の展開」をテーマに講演を行った。(2022/12/5)
企業のセキュリティ変革を支援:
SB C&Sが、Zscalerとのディストリビューター契約を締結 注力するゼロトラストのポートフォリオを拡充
SB C&Sは、セキュリティベンダーのZscalerとのディストリビューター契約を締結した。セキュリティ分野でも成長が著しいゼロトラスト関連エコシステムのポートフォリオを拡充する。(2022/11/14)
3Dプリント:
CEMEXと建設用3DプリンタのCOBODが住宅ニーズに特化して連携強化
CEMEXは、建設用3Dプリンタ技術を保有するCOBODへの追加投資を発表した。これまでに両社の連携で実現させたレディーミックス(生)コンクリートによるプリンティングは世界初をうたっているが、今後住宅ニーズに照準を絞った新たな材料開発にも取り組む考えだ。(2022/10/17)
フィンテック企業からみた、新しい信用情報機関のあり方とは?
日本の消費者信用市場が直面している現状とその課題、そして未来についてお伝えしていきたいと思います。(2022/9/28)
製造マネジメントニュース:
3分社するGE、各社の名称はGEヘルスケア、GEベルノバ、GEエアロスペースに
GE(General Electric)は、2021年11月に発表した同社の事業をヘルスケア、エネルギー、航空の3つに分社する方針に沿って、各社の名称やコーポレートカラーなどについて決定したと発表した。ヘルスケア事業はGE HealthCare(GEヘルスケア)、エネルギー事業はGE Vernova(GEベルノバ)、航空事業はGE Aerospace(GEエアロスペース)となる。(2022/7/20)
材料技術:
ホンダが「持続可能な航空燃料」の評価や規格化に参加、アジア企業では初
ホンダは2022年6月23日、FAA/OEM Review Panelに加入したと発表した。(2022/6/24)
「不真面目」DXのすすめ:
不真面目DXのススメ
そもそもなぜDXに取り組むのでしょうか。いつの間にか本来の目的を忘れてDX自体が目的化し、指南書通りに進めなければいけないつまらない業務の一つになっていませんか。ITRの甲元宏明氏が勧めるのが、堅苦しいDXから脱却する「不真面目」DXです。(2022/5/25)
コンプライアンス違反の通報と職場の変化【後編】
健全な企業になるには「コンプライアンス違反通報のしやすさ」が重要な理由
コンプライアンス違反の通報が多いことは、従業員にとっての働きやすさを示している可能性があると専門家は語る。従業員にとって「声を上げやすい仕組み」とは。米国における社会的潮流の変化と企業の動向を探る。(2022/4/26)
コンプライアンス違反の通報と職場の変化【前編】
コンプライアンス違反の通報が多い企業ほど働きやすい“なるほどの理由”
コンプライアンス違反の内部告発が多い――。これは一見、危険な兆候のように思えるが「実態はそう深刻ではない」と専門家は話す。内部告発の増加が企業にメリットをもたらす理由とは。(2022/4/18)
福田昭のデバイス通信(349) imecが語るワイヤレス電力伝送技術(3):
ワイヤレス電力伝送の基本原理(後編)
後編となる今回は、誘導型(非放射型)ワイヤレス電力伝送(WPT)の簡略史と、放射型WPT技術の種類を解説する。(2022/3/7)
優れた安定性や応答性を実現:
PR:航空宇宙用の圧力センサーが超微細化時代の半導体製造プロセスを支える
Druckは、圧力センシングと校正技術で世界市場をリードする。測定精度が高く安定性にも優れる同社の圧力センサーは、微細化が進む半導体製造工程でも、ガス流量を高精度に制御するためのMFC(マスフローコントローラ)や圧力コントローラに採用されている。顧客の要求に応えるため、新たな圧力センサーの用途開発にも取り組む。(2022/1/26)
社員のウェルビーイングと企業の成長は両立するか:
ユニリーバが「サステナブルな働き方」で目指すもの【後編】
他社に先駆けて新しい働き方である「WAA」を導入したユニリーバでは、ワーケーションや副業の他、副業人材の受け入れも実施する。こうした先進的な人事制度導入を通じて同社が目指す企業像とは。(2022/1/14)
戦略的な狙いは:
東芝の会社分割は、本当に企業再生につながるのか
先ごろ注目された東芝の会社分割は、欧米の例とは違って、企業側の狙いは随分と視座の低いものだったようだ。しかしながら結果オーライになる可能性も少なくない。(2021/12/19)
ソニーとの差はどこでついたか:
「解体ショー」となるリスクも? 東芝「事業分割」の経営的意義と懸念
経済界に衝撃が走った、東芝の事業分割計画。懸念すべきは、この計画が「事業分割」にとどまらず「解体ショー」に陥ってしまわないかだ。(2021/11/29)
市川レポート 経済・相場のここに注目:
東芝などにみられる会社分割の動きについて
このところ、大手企業による会社分割の動きが続いています。米国ではゼネラル・エレクトリック(GE)が、またジョンソン・エンド・ジョンソン(J&J)も11月12日、会社を分割すると発表しました。日本でも東芝が11月12日、会社を「インフラサービス会社」「デバイス会社」「資産管理会社」に3分割すると発表しました。(2021/11/15)
スピン経済の歩き方:
「日本のアニメ」は家電や邦画と同じ道を歩んでしまうのか
技術や品質が「下」だとみくびっていた相手に、いつの間にか追い抜かれてしまう。そんな悪夢がやって来るのだろうか。白物家電や邦画が追い抜かれたように、「日本のアニメ産業」も負ける日がやって来て……。(2021/11/2)
異色の日本人社長が見た米国モノづくり最前線(1):
“製造強国”を目指して動き出す世界、日本のモノづくり復興のカギはどこに?
オランダに育ち、日本ではソニーやフィリップスを経て、現在はデジタル加工サービスを提供する米プロトラブズの日本法人社長を務める今井歩氏。本連載では、同氏が見た米国のモノづくりに焦点を当てながら、日本のモノづくり復興のカギとは何か、日本の製造業の未来について考えていきます。(2021/10/13)
工程管理は、あらゆる現場問題を解決する(8):
厳格な「棚卸し」は経営改善につながり、工程管理に現場監督者の活躍は欠かせない
工場における生産管理の根幹となる「工程管理」について解説する本連載。第8回は、まず「棚卸し」についての説明を行った後、連載の締めくくりとして、工程管理における現場監督者の役割と活躍の重要性について解説する。(2021/9/9)
モノづくり最前線レポート:
DXは「Why」から始めよ、購買調達プロセスの改革成否を握るポイント
購買/調達部門向けのクラウド型見積もりサービス「RFQクラウド」を展開するA1Aは2021年8月5日、購買調達のDX推進におけるポイントなどを紹介するセミナーを開催した。(2021/8/16)
リクルート創業者の肖像【後編】:
『起業の天才! 江副浩正 8兆円企業をつくった男』著者が見たリクルート成長の秘密
リクルートの創業者、江副浩正氏の生涯をたどったノンフィクション『起業の天才! 江副浩正 8兆円企業をつくった男』(東洋経済新報社)が、今年1月の発売以来5万部を突破した。著者の大西康之氏が取材を通して見たリクルート成長の秘密と、不確定な時代でも生き抜ける人材の育成について語る。(2021/8/13)
3Dプリンタニュース:
3Dプリンティング材料の世界市場、2027年までに23.5%以上で成長
Report Oceanは、調査レポート「3Dプリンティング材料の世界市場」を発表した。2020〜2027年の予測期間における世界の3Dプリンティング材料市場について、23.5%以上で成長すると見込んでいる。(2021/8/11)
前IntelのCEO、ボブ・スワン氏、大手VC「a16z」のパートナーに
1月にIntelのCEOを退任したボブ・スワン氏が米VC大手Andreessen Horowitz(a16z)にパートナーとして加わった。CFO(最高財務責任者)の経験を生かし、新規投資先の決定や取締役会への参加などを行う。(2021/7/20)
家電メーカー進化論:
アクア新CMのワケ、三洋電機とハイアールの融合が生み出す新潮流
家電メーカー「アクア」は、他社にはない先進的な機能のある製品や技術力の高さで人気があった旧三洋電機の流れを受け継ぐメーカー。今年4月には、人気俳優の長谷川博己氏を起用し、ブランディング目的のテレビCMを大々的に展開した。今までにはないCM展開の意図は何なのか。アクアの吉田庸樹COOに聞いた。(2021/6/30)
ロボット:
22.86mmの狭小空間に応じる電力設備用の点検ロボ、東工大発ベンチャーHibotがGEと提携
HiBotは、発電機検査ロボットでGEとライセンス契約を結び、ロボットおよび周辺サービスを一体的に提供する「RaaS事業」で電力業界の保守点検領域に本格参入した。(2021/6/25)
スピン経済の歩き方:
市場は伸びていないのに、なぜ日本企業は「ムチャな数値目標」を掲げるのか
仕事の目標を設定する際、「ムチャな数値だなあ」と感じたことがある人も多いのでは。そんな「ブラック企業カルチャー」が広がりつつあるのではないか、と感じさせられる動きがある。どういうことかというと……。(2021/5/11)
報酬体系・評価手法は?:
「米国型の血の通わないドライな制度」なのか オリンパスも導入する「ジョブ型雇用」への誤解とは
オリンパスが2019年4月から1800人いる管理職に対し、ジョブ型の人事制度を先行導入した。同社ヒューマンリソーシズヘッド(人事・総務担当)の大月氏は「日本の人々は、ジョブ型人事について誤解している部分がある」と力説する。どういう誤解だろうか。(2021/4/16)
日立建機の売却検討報道から考える:
日立、ソニー、IHI……なぜ、企業はコングロマリット化するのか
多種多様な事業を傘下に持つ事業形態は「コングロマリット(複合企業)」と呼ばれ1980年代の米国で全盛期を迎えた。日本でも、総合商社に限らず、もともと旧財閥グループを中心として複合企業体が多く、日立、IHIやソニーなどはメーカー型の複合企業の典型である。なぜ、企業は複合企業化するのか? 識者が解説する。(2021/1/27)
古田拓也「今更聞けないお金とビジネス」:
“大赤字”日産が、契約社員の正社員化に踏み切ったワケ 期間工は対象外
日産自動車は同社の拠点で雇用する事務職約800人の契約社員を、原則全員正社員として登用することを決定したという。日産が契約社員の正社員化に踏み切った背景には、どんな要因が隠れているのだろうか。(2021/1/22)
製造業DX推進のカギを握る3D設計(5):
3Dデジタルツインを再考する
日本の製造業が不確実性の高まる時代を生き抜いていくためには、ITを活用した企業の大変革、すなわち「デジタルトランスフォーメーション(DX)」への取り組みが不可欠だ。本連載では「製造業DX推進のカギを握る3D設計」をテーマに、製造業が進むべき道を提示する。第5回は製造業の新しい働き方を実現する有効な手段であり、それを支える「3Dデジタルツイン」について再考する。(2020/12/2)
製造業の競争力強化をもたらす「サービタイゼーション」【後編】
「サービタイゼーションの壁」とは? 製造業“コト売り化”の試練
小売・流通業界ではありふれたビジネスモデルとなった「サービタイゼーション」。製造業がサービタイゼーションに移行する際には、乗り越えなければならない壁がある。その壁とは。(2020/9/3)
PTC Virtual DX Forum Japan 2020:
製造ITメーカーとFAメーカーの協業は何を実現するのか
PTCジャパンは2020年8月20日〜9月25日までの期間、オンラインイベント「PTC Virtual DX Forum Japan 2020」を開催。その中でPTCジャパン 代表取締役で米PTC アジア太平洋地域 統括責任者でもある桑原宏昭氏と、ロックウェル オートメーション ジャパン 代表取締役社長の矢田智巳氏が「製造業のこれからを考える」をテーマに対談を行った。(2020/8/31)
「滋賀なのにライオンズ推し、なぜ?」 ブルーの“元”西武車が元気に走る「近江鉄道」懐かしの旅
西武線といえば「黄色い電車」、あれが滋賀で元気に活躍しています。あー癒やされる景色〜。(2020/8/27)
モノづくり最前線レポート:
“ニューノーマル”でモノづくりはどう変わるか、ロックウェルとPTCの取り組み
米PTCは2020年6月9日(現地時間)、同社初となるバーチャルライブイベント「LiveWorx 20 Virtual」を開催した。本稿では「Expanding Human Possibility(人の可能性の拡張)」をテーマとした、米Rockwell Automation会長兼CEOのブレイク・モレット氏による講演の内容を紹介する。(2020/6/22)
にわかに地球規模のトピックとなった新型コロナウイルス。健康被害も心配だが、全国規模での臨時休校、マスクやトイレットペーパーの品薄など市民の日常生活への影響も大きくなっている。これに対し企業からの支援策の発表も相次いでいるが、特に今回は子供向けのコンテンツの無料提供の動きが顕著なようだ。一方産業面では、観光や小売、飲食業等が特に大きな影響を受けている。通常の企業運営においても面会や通勤の場がリスク視され、サーモグラフィやWeb会議ツールの活用、テレワークの実現などテクノロジーによるリスク回避策への注目が高まっている。