信州大と仏モンペリエ大学の国際共同研究グループは、高容量リチウムイオン電池の長寿命化につながる材料設計の新たな指針を示した。正極材料に用いるNi（ニッケル）リッチ層状酸化物（NCM811）の表面近傍にフッ素を適切に導入することで、充放電反応時に生じる結晶構造の変化と電解液との界面反応を同時に安定化できるという。
馬本隆綱()
富士フイルムは2026年8月21日、大分工場（大分県大分市大字下郡）内に建設していたポストCMPクリーナー製造用の新棟が竣工したと発表した。最先端半導体材料に対応した生産設備、評価機器を導入し、大分工場の製造能力を3倍に拡大できるという。
杉山康介()
東洋大学と岡山大学の研究グループは、酸化還元グラフェン（rGO）上に、高い結晶性と電気伝導特性に優れたグラフェン薄膜を形成することに成功した。
馬本隆綱()
NTTは、AIとロボットを組み合わせた自律実験によって半導体材料の成膜条件を最適化するとともに、その過程で得られたデータから、人が理解／転用できる「成膜ルール」を抽出する技術を実証した。次世代パワー半導体材料として期待されるβ型酸化ガリウム（β-Ga2O3）を用いた実験では、「スパッタ法として世界で初めて」（NTT）の単結晶薄膜の作製にも成功した。
浅井涼()
理化学研究所（理研）らによる国際共同研究グループは、湿った環境や水中でも安定して動作する「透明導電ナノ膜」を開発した。雨水や海水、体液などへの耐久性に優れていて、ウェアラブルデバイスや透明な脳表面電極などへの応用に期待する。
馬本隆綱()
三井金属は、AIインフラ向けに需要が増加している銅箔製品の生産能力を、2028年以降継続的に増強する。2031年以降にはマレーシア工場の近傍に新たに土地を取得し、さらなる需要拡大に対応する計画だ。
浅井涼()
Power Diamond Systemsと東レリサーチセンターは、次世代ダイヤモンド半導体デバイスの評価に関する共同研究を開始した。ナノスケールで材料の微細構造や界面、不純物、欠陥などを解析し、デバイス性能や信頼性との関係を明らかにすることで、実用化／量産化に向けた開発を加速する。
浅井涼()
ADEKAは先端フォトレジスト向け光酸発生剤（PAG）の生産増強を発表した。千葉工場（千葉県袖ケ浦市）の既存建屋内に生産ラインを増設する計画で、生産能力は約2倍になる見込みだ。
杉山康介()
名古屋大学らによるASPIRE（先端国際共同研究推進事業）国際共同研究グループは、薄膜p型窒化ガリウム（p型GaN）表面の平たんさを維持しつつ、低抵抗のオーミック接触を形成する技術を開発した。LEDやp型GaNゲートHEMT、HBTなど、薄膜p型GaN層を用いる電子・光デバイスへの応用に期待する。
馬本隆綱()
沖縄科学技術大学院大学（OIST）は、紫外線を当てると構造が変化する「多機能化合物」を合成した。この分子は照射する光の波長に応じて構造が切り替わる「分子スイッチ」として機能する。分子エレクトロニクスやデータストレージ技術などへの応用に期待する。
馬本隆綱()
九州大学と名古屋大学の研究グループは、微小な液滴を結晶化環境として用いることで、DNA修飾金ナノ粒子（DNA-AuNP）超格子を均一に作製できる技術を開発した。従来手法に比べ結晶サイズのばらつきを約9分の1に抑えた。
馬本隆綱()
日本化学工業は、福島第二工場で生産設備を増強し、「高純度赤燐」を増産する。高純度赤燐は、半導体ドーパント材料やインジウムリン（InP）系化合物半導体材料として用いられている。設備増強分は2027年度中に稼働予定で、生産能力は現行に比べ約60％増える。
馬本隆綱()
レゾナックは、2026年12月期中間期（2026年1〜6月）の決算を発表した。売上高は6768億5200万円で前年同期比5.4％増、営業利益（国際会計基準［IFRS］ではコア営業利益）は887億5300万円で同156.5％増、純利益は484億5100万円で同146.5％増だった。けん引するのが半導体・電子材料で、特に後工程材料はAI需要などで前年同期比46％増収を果たした。
杉山康介()
TOTOは、TOTO茅ケ崎工場（神奈川県茅ケ崎市）敷地内にセラミック事業の研究開発棟を建設すると発表した。2028年4月に竣工の予定で、投資額は約170億円。
馬本隆綱()
東京理科大学と産業技術総合研究所の研究グループは、大阪大学や理化学研究所らの研究グループと共同で、無配向カーボンナノチューブ（CNT）膜に対して、偏光制御された超短パルスレーザーを照射し、特定の向きに並んだCNT構造を局所的に形成する技術を新たに開発した。
馬本隆綱()
太陽誘電は2026年8月5日、2027年3月期第1四半期（2026年4〜6月）の業績を発表した。売上高は938億9700万円で前年同期比10.7％増、営業利益は48億1800万円で同53.3％増、経常利益は42億6300万円で同1560.4％増と増収増益した。AIサーバ需要の好調などを受け、通期の業績予想を上方修正している。
杉山康介()
三菱電機は、米国オハイオ州にデータセンター向け冷却機器を製造する新会社を設立、2027年4月の製造開始を目指す。米国市場におけるデータセンター向け冷却機器事業について、システム設計提案から販売、保守までを一貫して提供するためのワンストップサービス体制を強化する。
馬本隆綱()