男女500人に聞いた:
飽きずに続けやすい仕事 3位「経理職」、2位「飲食店スタッフ」、1位は?
R&Gは「飽きずに続けやすい仕事に関する意識調査」を実施した。1位となった職業は何だろうか?(2026/2/5)
「年齢で落とされる」は6割超 シニアエンジニアが直面する採用の壁と本音
シニアエンジニアの64%が採用選考における年齢による選別を実感していることが、モロの調査で判明した。本人は実力主義の評価を求める一方、AI時代への適応や若手との共存において、経験価値と採用の壁との乖離が鮮明となった。(2026/2/5)
警察庁も「送金したら電話やFAXで確認を」:
もし「社長」から怪しい指示が来たら? 2〜3月も続く「CEO詐欺」メールをラックが分析、対策を提言
2025年末から、企業代表者の実名をかたってLINEのグループ作成やアカウント情報の提供を求める「CEO詐欺」メールが相次いでいる。サイバーセキュリティ企業ラックの調査では、150社以上が注意喚起していることが判明した。年度末に向けてさらなる攻撃の可能性があり、警戒が必要だ。(2026/2/4)
共働き夫婦の世帯年収 20代は「800万〜900万円未満」が最多、30代は?
パーソルキャリアは「共働き夫婦の実態調査」を実施した。世帯年収はいくらが最も多かったのだろうか?(2026/2/4)
社会人の65%が学歴社会に「賛成」、その理由は?
パーソルキャリアは、社会人男女を対象とした「学歴とキャリアの実態調査」を実施した。その結果……。(2026/2/4)
2月の飲食料品値上げは674品目 前年から6割減、値上げペースに一服感
帝国データバンクの調査によると、2月の飲食料品値上げは674品目にとどまり、前年同月から大幅に減少した。(2026/2/3)
電子ブックレット(素材/化学):
MI動向調査2025 9割が「MIを導入しておらず」
近年、従来にない新たな物性や機能を有する素材の開発をデジタルの力で効率良く進める開発手法「マテリアルズインフォマティクス(MI)」が国内外の企業から関心を集めています。そこで、MONOistの読者を対象に行いました「マテリアルズインフォマティクスの動向調査2025」を紹介します。本調査では、国内の企業における業務とMIの関わりや推進する上での課題、用途などを調べました。(2026/2/3)
「東京アプリ」でどのポイントと交換したい? MMDが東京都民に調査
MMD研究所は「『東京アプリ生活応援事業』開始前の意識調査」の結果を発表。東京アプリの現在利用率は35.4%、認知率は71.4%で、「東京アプリ生活応援事業」キャンペーン説明後は64.8%が利用したいと回答している。(2026/2/2)
キャリアニュース:
50〜65歳の9割がAIに対し敗北を実感、一方で約7割が「味方」と回答
BEYOND AGEは50〜65歳を対象とした「生成AI利用に対する懸念調査」の結果を発表した。自分の能力がAIに負けていると91.3%が回答。一方でAIに対し、74.0%が「味方」と肯定的に捉えていた。(2026/2/2)
生成AIを使って不安に感じること 2位「誤った情報に気付かないまま使う」、1位は?
LINEヤフーは、過去1年以内に生成AIサービスを利用したことがある人を対象に「生成AI利用に関する意識調査」を発表した。調査によると……。(2026/2/2)
Sonarが開発者の実態調査:
AIコーディングが日常化、だが「コードを信頼できない」「検証もやり切れない」
Sonarは、1100人以上の開発者を対象とした調査結果を発表した。開発者の72%がAI コーディングツールを毎日利用している一方、出力を完全に信頼している層は4%にとどまった。(2026/2/2)
CIO Dive:
「AIは雇用を奪うだけじゃない」 調査で浮上した"意外な実態"
生成AIの能力が急速に高まる中、「AIに仕事を奪われる」という懸念が現実味を帯びてきた。しかし、最新の調査では、AIが仕事を人から奪うよりもより多くのことに貢献しているという意外な実態が明らかになった。それは何か。(2026/2/2)
エージェント主導型コマースへの移行で勝敗を分ける「5つの戦略」:
消費者の45%が購買プロセスでAI活用 経営層の半数が「システム連携の壁」に直面
IBMと全米小売業協会の調査によると、消費者の45%が購買決定のサポートにAIを活用しているという。一方、IBMは多くの企業が「エージェント主導型コマース」への移行に対応できていないと指摘している。(2026/2/2)
帝国データバンクが調査:
国内のイノベーション実施率、10年で3.5ポイント低下 「意欲はあるが動けない」企業が抱えるジレンマ
「イノベーションは、企業の競争力を高めるために欠かせない」。そう語られる場面は多いが、実際に行動に移せている企業はどれほどあるのか。帝国データバンクの調査から、国内企業のイノベーションの現在地が見えてきた。(2026/2/2)
ラーニングイットの調査:
「顧客の声」を宝の持ち腐れにしない 武器にできる企業は何が違うのか?
顧客の声を集めている企業は多いが、それを成果につなげられている企業は限られている。ラーニングイットが実施した「VoC(顧客の声)活用実態調査」から、VoC活用の実態と課題が明らかになった。(2026/2/2)
Innovative Tech:
マンボウとヤリマンボウから新種の寄生虫4種を発見 東邦大などが日本近海で調査
東邦大学などの研究グループは、日本近海に生息するマンボウとヤリマンボウの寄生虫調査を実施した。合計10種の吸虫を発見し、そのうち4種が新種であることを明らかにした。(2026/2/2)
AIを活用した就活、ES突破率は高いが面接で苦戦 内定への影響は?
ネオキャリアの調査で、生成AIを活用した就活生は書類選考や一次面接など初期選考で通過率が高い傾向があると分かった。最終的な内定率への影響はどうだったのだろうか?(2026/2/2)
会社経営の不安、「事業継承」を抑えた1位は? 経営者に調査
経営者はどのような会社経営の不安を抱えているのか? メットライフ生命保険の調査から明らかになった。(2026/2/2)
ドローン:
屋内用ドローン「ELIOS 3」で栃木県野木町の下水道を調査、工期3日短縮
ブルーイノベーションは、八潮市道路陥没事故から1年が経過し、全国で下水道管路の特別重点調査が進む中、栃木県野木町で屋内点検用ドローン「ELIOS 3」を用いて調査した。管路約3キロを点検し、人の手による点検と比べ3日間の工期短縮につなった。作業員が管内に入ることなく、地上の安全な場所から操縦することで、酸欠や有毒ガスのリスクを排除し、交通規制時間の削減ももたらされた。(2026/1/30)
消防庁、リチウムイオン電池の火災件数を公表 製品はモバイルバッテリーが断トツ
総務省消防庁が1月29日、リチウムイオンバッテリーから出火した火災の調査結果を公表した。リチウムイオンバッテリーから出火した火災の件数は毎年、右肩上がりで増加している。火災を起こしたデバイスは、モバイルバッテリーが突出して多い。(2026/1/30)
Waymoのロボタクシー、学校付近で児童と接触──緊急ブレーキで負傷者はなし
Waymoの自動運転車がサンタモニカの学校付近で児童と接触する事故が発生した。児童に怪我はなかったが、連邦安全当局が調査を開始している。Waymoは、二重駐車のSUVの影から飛び出した児童を検知して急ブレーキをかけたと説明。シミュレーションの結果、人間のドライバーよりも大幅に減速できていたと主張している。(2026/1/30)
Amazon.comが削減数トップ:
2025年テクノロジー業界レイオフは24万人規模、日本では1万1608人が解雇 主な要因は?
RationalFXは2025年の世界のテクノロジー業界における人員削減動向に関する調査結果を発表した。経済の不確実性やAI導入の加速により、全世界で合計24万4851人の雇用が削減されたという。(2026/1/30)
セキュリティニュースアラート:
不正アクセスが起きたらどうする? 注意点をまとめた無料の資料が登場
個人情報保護委員会は、不正アクセス発生時のフォレンジック調査の効果を高めるための参考資料を公表した。原因や影響範囲を正確に把握し、再発防止策を適切に講じるために“普段からやっておいた方がいいこと”とは何だろうか。(2026/1/30)
エンが調査:
労働時間規制の緩和に「賛成」57%――それでも「長く働きたくない」本音
エンが実施した調査によると、「労働時間規制の緩和の検討指示」について、一定数の支持があると明らかになった。働く人々は労働に対してどのような本音を抱いているのだろうか。(2026/1/30)
フリーウェイジャパンの調査:
「賃上げ」も「採用」も容易ではない――中小企業が直面する“現状維持”の葛藤
中小企業は今、どのような選択を迫られているのだろうか。フリーウェイジャパンは、中小企業の従業員・代表取締役と個人事業主を対象に、2025年度下期の経営状況についてアンケート調査を実施した。(2026/1/30)
蓄電・発電機器:
国内の蓄電所ビジネス市場 2030年度に4240億円規模に
矢野経済研究所は2026年1月20日、国内の蓄電所ビジネスに関する市場調査結果を発表した。(2026/1/29)
セキュリティニュースアラート:
国内サイバーインシデントが過去最多 過去3年分の集計から見えたこと
デジタルアーツの調査によると、2025年の国内セキュリティインシデントは過去最多の1782件に達したことが分かった。公開情報や報道資料を基に国内組織における情報漏えいなどの事案を整理した結果から分かったこととは。(2026/1/29)
生産性向上のカギは「働く場所」じゃなかった 中堅企業のIT投資で効果が出た項目が判明【調査】
ノークリサーチの調査によると、中堅企業では「従業員の生産性向上」で成果を得た企業が増加した。その手段として「場所に依存しない働き方」の実現よりも効果が高い項目は何か。(2026/1/29)
Deep Insider Brief ― 技術の“今”にひと言コメント:
あなたの答えがPythonの将来を変えるかも? Python開発者調査2026がスタート
Python Software FoundationとJetBrainsによる「Python Developers Survey 2026」が始まった。今回は日本語の調査ページも用意されているので、皆さんも参加してみませんか?(2026/1/29)
5200人のIT専門家調査
AIガバナンスに「7億円超」投資が約4割 データで見る2026年の“AI予算相場”
Cisco Systemsは、世界12カ国のIT、セキュリティ専門家5200人を対象に実施した調査レポートを発表し、AI導入の加速に伴い企業のデータガバナンス体制が問われている実態を明らかにした。(2026/1/30)
調査、分析、戦略立案……何でもAIがやってくれる今こそ、「現場」に足を運ぶべき理由
ChatGPTやGeminiに質問すれば、たいていのことは答えてくれる。かつては何日もかけていた作業が、数分で終わる時代になった。AIに聞けば何でも分かる時代に、わざわざ現場に行く必要はもうないのだろうか。(2026/1/29)
CNCFのクラウドネイティブ調査から読み解く
Kubernetes本番稼働「82%」 定番化する注力技術の“次の難所”は
AI技術をはじめとした最新技術のインフラとして、Kubernetesが地位を固めている。しかし技術が普及するにつれて、“新たな課題”も生じつつある。CNCFの調査を基に、組織が競争力を高めるためのヒントを説明する。(2026/1/29)
「本家超え」の性能とコスト効率
“OSSの商用ライセンス化”は失敗する? データが示す末路と「派生版」の躍進
OSSの商用ライセンス変更が相次ぐ中、対抗策としての「フォーク」は単なる代替品以上の進化を遂げている。後発のプロジェクトが“本家”を上回る理由と、企業が取るべきOSSの採用戦略を調査報告から読み解く。(2026/1/29)
人事やパスワード切れの連絡に注意:
正規ドメインを装い、内部メールに見せかけるフィッシングが急増 Microsoftが警鐘
Microsoftは、組織のドメインを偽装し、内部からのメールを装うフィッシング攻撃に関する最新の調査結果を発表した。攻撃者は複雑なメールルーティングや不適切な設定を悪用しており、認証情報の窃取や金銭詐欺につながっているという。(2026/1/28)
キッカケクリエイション転職価値観調査:
ITエンジニアが年収減でも転職に満足している理由 「やりがい」を抑えた2つの最多は?
キッカケクリエイションは、年収が下がったものの満足しているITエンジニアを対象にした転職の価値観調査の結果を公表した。(2026/1/28)
管理職が“やりたくない”業務 「細かい報告書・資料作成」「クレーム対応」を抑えた1位は?
管理職が「やりたくない」「避けたい」と感じている業務は何か。コーチング事業などを手掛けるミズカラが調査した。(2026/1/28)
男女500人に聞いた:
“将来性があると思う”仕事ランキング 3位「医師」、2位「介護職」、1位は?
人材派遣サービスを提供するR&Gは、将来性があると思う仕事について調査を実施した。ランキング1位となった職業は?(2026/1/28)
オンコールには問題が山積み
オンコールが人生を壊す――担当者の74%が燃え尽きを経験する運用の“絶望”と解決策
エンジニアが集う国際会議で、オンコールの過酷な実態が明かされた。調査では、担当者の87%が現行体制に不満を持ち、74%が燃え尽きを経験しているという。企業が取るべき対策は。(2026/1/28)
ペロブスカイト太陽電池の部材市場 高単価のバリアフィルムとTCO基板が急拡大
富士経済は2025年1月22日、ペロブスカイト太陽電池の主要部材についての調査レポート「ペロブスカイト太陽電池の主要部材・材料の市場とサプライチェーン動向」を公開した。(2026/1/27)
Rapidusは『ワイルドカード』?:
TSMCは2nmで主導権維持、SamsungとIntelに勝機はあるか
米国EE Timesが調査した複数のアナリストによると、TSMCは、最近生産開始を発表した2nmプロセスによって、今後数年にわたって高度な半導体ノードでライバルのSamsungとIntelを凌ぐ見込みだという。(2026/1/27)
ユーザー心理を巧みに突く新手口:
Windows「死のブルースクリーン」で誘導、正規ツールで検知を回避するClickFix攻撃
Securonixの脅威調査チームは、ステルス性の高い攻撃キャンペーン「PHALT#BLYX」を解析した。偽のブルースクリーンを表示して悪意あるコードを実行させるソーシャルエンジニアリング手法を用いる手口が判明した。(2026/1/27)
スキル向上よりも報酬や健康を重視:
ITフリーランスの約4割が「年収1000万円は余裕で稼げる」と回答 高収入ならレガシー案件もいとわない
HajimariはITフリーランス600人を対象にした働き方意識調査の結果を発表した。年収1000万円達成を「余裕」とする回答が4割弱に達した一方、AIなど最新技術よりも報酬や身体のコンディションを重視する傾向が明らかになった。(2026/1/27)
「年収1000万円」転職に成功する人の能力、1位は?
エンは、転職コンサルタントに「年収1000万円以上の求人・転職」の調査を実施した。その結果……。(2026/1/27)
東京商工リサーチが調査:
経営コンサルの倒産、過去最多 専門性と信頼度が問われる淘汰の時代へ
経営コンサルタントの倒産が増加している。東京商工リサーチが調査を実施したところ、2025年に発生した経営コンサルタントの倒産は170件。調査を開始した2006年以降で最多となった。(2026/1/27)
NTTデータビジネスブレインズの調査:
人もいる、スキルもある……それでもDXが進まない――情シスを縛る「見えない壁」
NTTデータビジネスブレインズは、現場が直面するDX推進の課題についてアンケート調査を実施。情シス部門の業務負荷を高めるさまざまな障壁が明らかになった。(2026/1/27)
野原グループの調査:
建設業が直面する、ベテラン職人の大量退職 「軽視」が招く技術消失の危機
野原グループは「建設2025年問題」に対する意識調査を実施した。その結果、課題の認知は進んでいるものの、その内容理解には職種間で大きな差があることが明らかになった。(2026/1/27)
ITインフラ担当者のための生成AI活用術(3):
「膨大なログ調査も自然言語で」 生成AIとRAGを使った運用効率化
ITインフラの構築・運用フェーズで生成AIがどう役立つのかを解説する本連載。今回は、インフラ運用における生成AI活用のアプローチを解説します。(2026/1/27)
CAIOが企業成長の鍵に
AIで「人が減らない」不都合な真実 なぜ”雇用増”の企業が圧勝するのか
ある調査によると、インドではAIの業務利用が拡大する一方、人員削減が進んでいない実態であることが分かった。インドの特徴的な点は何か。(2026/1/26)
日本産ゲームや映像の海賊版、被害額は3年で3倍近くに 総額は10兆円超 経産省
経済産業省が、ゲームや映像、音楽といった日本産デジタルコンテンツについて、海賊版による2025年の被害額が5兆7000億円に上るとの調査結果と発表した。22年の前回調査(2兆円)の3倍近くで、今回から新たに調査対象としたキャラクターグッズの海賊版を含めると、被害総額は10兆4000億円に上る。(2026/1/26)
「数年間の潜伏後にマルウェア化」など、3つの攻撃を分析 Koi Security:
「便利な拡張機能」が「Web会議」を盗聴 中国の脅威アクター「DarkSpectre」により、800万人超が被害
Koi Securityはブラウザ拡張機能を用いた大規模なサイバー攻撃を展開していた脅威アクター「DarkSpectre」に関する調査結果を公表し、警戒を呼び掛けている。(2026/1/26)
にわかに地球規模のトピックとなった新型コロナウイルス。健康被害も心配だが、全国規模での臨時休校、マスクやトイレットペーパーの品薄など市民の日常生活への影響も大きくなっている。これに対し企業からの支援策の発表も相次いでいるが、特に今回は子供向けのコンテンツの無料提供の動きが顕著なようだ。一方産業面では、観光や小売、飲食業等が特に大きな影響を受けている。通常の企業運営においても面会や通勤の場がリスク視され、サーモグラフィやWeb会議ツールの活用、テレワークの実現などテクノロジーによるリスク回避策への注目が高まっている。