「調査」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

情報システム部門の業務現状と課題についての読者調査（2026年）
なぜ情シスは「何でも屋」になるのか　調査が示す“役割曖昧”の実態
なぜ情シスは「便利屋」「何でも屋」になってしまうのか。TechTargetジャパンが実施した「情報システム部門の業務現状と課題についての読者調査」の結果を基に、「情シスの何でも屋化」を食い止める策を考える。（2026/7/17）

矢野経済研究所が調査：
日本企業のセキュリティ成熟度「3.0」点　適切なベンダー選定に必要な“視点”は何か
サイバーセキュリティ対策への投資は拡大傾向にある。矢野経済研究所の調査によると、2025年度の国内のサイバーセキュリティ市場規模は、事業者売上高ベースで1兆9471億円（前年度比9.2％増）と推計される。（2026/7/19）

ちょっと昔のInnovative Tech：
サウナ週4回で認知症リスク66%減？　中年男性2000人以上を20年追跡したフィンランドの研究
東フィンランド大学などに所属する研究者らが2016年に発表した論文「Sauna bathing is inversely associated with dementia and Alzheimer’s disease in middle-aged Finnish men」は、フィンランドで行われた約20年間にわたる調査によって、サウナに頻繁に入る習慣が、認知症やアルツハイマー病の予防につながる可能性が示された研究報告だ。（2026/7/20）

結婚式場ビジネスが“曲がり角”に？　婚姻数は増加も、収益増につながりにくい原因
結婚式場の業績が二極化している。東京商工リサーチの調査によると、結婚式場を運営する主要48社の2025年売上高は3040億1900万円（前年比1.8％増）で、4年連続の増収となった。（2026/7/18）

MVNOの認知度は約6割、きっかけは身近な相手の紹介が上位に――MMD研究所の調査から
MMD研究所（MMDLabo）が、「2026年通信8サービスの認知・利用ファネル調査」の結果を発表した。MVNOを認知しているのは63.9％で、サービスを知った最初のきっかけ上位は「家族や友人・知人からの紹介」となった。（2026/7/17）

広告主の本人確認、SNS各社に詳細の開示求める　総務省、偽広告対策の調査を取りまとめ
総務省は7月17日、偽広告への対策について議論する有識者会議を開き、SNS大手による対策状況について、調査結果を取りまとめた。（2026/7/17）

ちょっと昔のInnovative Tech：
「仕事を辞めるとボケる」は本当なのか？　ベトナム高齢者2000人超を早大などが分析
早稲田大学とベトナムの国民経済大学に所属する研究者らが2025年に発表した論文「Does Retirement Improve Cognitive Functioning？ Causal Evidence From Vietnam」は、ベトナムのデータを用いて、退職と認知機能の因果関係を調査した研究報告だ。（2026/7/20）

IoTセキュリティ：
AIで脆弱性影響調査を自動化、管理工数を約70％削減
ベリサーブは、ソフトウェアサプライチェーン管理パッケージ「SBOM.JP」にAIエージェント機能を新たに搭載する。脆弱性が自社製品に与える影響調査を自動化し、人手での調査と比較して管理工数を約70％削減する。（2026/7/17）

調査レポート：
「建設業で3割がDXに未着手、生成AIの業務利用は3割強にとどまる」インフォマート調査
インフォマートは、建設業のDXとAI活用に関して実態を調査した。調査結果によると、現場管理で33.2％、バックオフィスで24.9％がデジタル化やDXに未着手で、生成AIの利用は3割にとどまり、企業規模によって活用やルール整備の状況に差があることが分かった。（2026/7/17）

帝国データバンクが調査：
「塗装・防水工事」業者の倒産、過去最多ペース　“ナフサ不足”だけじゃない、現場追い詰めるジレンマ
中東情勢によるナフサ不足の影響で、塗装・防水工事に必要な資材の納期や価格に影響が出ている。帝国データバンクが調査した結果、1〜5月に発生した塗装・防水工事の倒産が、2000年以降で最多となった2025年に次ぐペースで推移していることが分かった。（2026/7/17）

帝国データバンクが調査：
災害頻発も「BCP策定済み」約2割　人なし時間なし……企業が直面する「三重苦」
企業が自然災害や有事などの緊急事態に遭遇した際、損害を最小限にとどめ、事業の早期継続・復旧するために取り決めておく「事業継続計画」（BCP）。帝国データバンクが調査した結果、BCP策定率は年々増加しているものの、企業規模や地域による差があることが分かった。（2026/7/17）

ITエンジニアの6割が実感する「AI格差」　AIスキルの差は「何に」影響する？
レバテックは、職場でのAI活用スキルによる「AI格差」に関する調査を実施した。ITエンジニアたちはどんな場面で「格差」を感じているのか。（2026/7/17）

約7割の企業で判断が属人化
担当者の退職で審査が崩れた　属人化リスクチェックが招くガバナンス危機
SecureNaviは、リスクチェック担当者400人を対象とした調査結果を発表した。全対象を審査できている企業は47.8％にとどまった一方、担当者個人の努力ではどうにもならない課題が浮かび上がった。（2026/7/17）

FAニュース：
自動化進展で保全業務の負荷高まるも人員未拡充、実態調査で判明
八千代ソリューションズが「製造業におけるスマートファクトリー推進と設備保全の実態に関する調査」の結果を発表した。自動化に伴い保全業務の負荷が高まっているが、約85％の企業が保全人員を増やしていなかった。（2026/7/16）

製造業で残る手作業のデータ連携、その背景を調査で探る：
「ExcelとCSVでデータ連携」をまだなくせないのはなぜ？　調査で見えたその原因
データ連携の自動化が進まず、ExcelやCSVファイルによる手作業から抜け出せないのはなぜなのか。製造業を対象にしたスリーシェイクの調査からは、その背景に業務システムの運用形式があることが浮かび上がった。（2026/7/16）

半固体電池の世界市場、2040年に1.2兆円規模に
富士経済は2026年7月、半固体電池の世界市場に関する調査結果を発表した。それによると、2040年の同市場は2025年比で3.9倍の1兆2184億円に拡大すると予測している。（2026/7/16）

ITmedia エンタープライズ　まとめ読みeBook：
読者289人が選んだ「2026年に取りたいIT資格」とAI時代の学び直し
基本情報や応用情報を抑えて上位に食い込んだのは、ベンダーの認定資格だった。読者調査で見えたトレンドと、コーディングをAIに任せる時代でエンジニアに求められる知識をまとめた。（2026/7/16）

運用拡大を阻む「人材の壁」
大企業の半数がAIエージェントを本番運用も……　7割が抱える“致命的な課題”
大企業で「AIエージェント」の実運用が進んでいる。その一方で、約7割の企業が運用を拡大する上での深刻な障壁に直面していることがパーソルキャリアの調査で分かった。企業を悩ませる課題の正体とは。（2026/7/16）

不要な社用スマホを社内保管、情報漏えいや紛失のリスクに――Belong調査
伊藤忠グループのBelongは使用していない社用スマートフォンの管理に関する実態調査の結果を公表した。企業の8割以上で不要な社用スマートフォンが社内に眠っている現状が明らかとなった。使っていない端末の保管や処分における課題として過半数が情報漏えいのリスクを挙げた。（2026/7/15）

イオンも一部欠品　ニチレイへの不正アクセスが影響
イオンは7月15日、ニチレイへの不正アクセスに伴うシステム障害の影響で、一部店舗で商品の欠品が生じているとITmedia NEWSの取材で明らかにした。欠品している商品や店舗などの詳細は調査中という。（2026/7/15）

「申し訳なさはあるが……」　新卒3割が“内々定辞退予備軍”、現役学生の“ホンネ”
調査によると、新卒3割が“内々定辞退予備軍”だという。今どきの学生は「就活」「内々定辞退」をどう捉えているのか。現役学生が語った。（2026/7/15）

AI導入の準備状況　経営層と現場の認識に差も：
「早くリリースして」の代償　AI時代に広がる“危険な本番投入”の実態
Tricentisは、ITリーダー2501人以上を対象としたソフトウェア品質に関する調査結果を発表した。AI活用で開発速度が向上する一方、グローバル企業の60％が未テストコードを本番環境へ投入している実態が明らかになった。（2026/7/15）

調査は継続中：
ニチレイ、不正アクセスによるシステム障害を公表　一部業務に影響
ニチレイは、不正アクセスでシステム障害が発生したと公表した。個人情報や顧客データ流出は未確認で調査継続中だ。国内のグループ会社の一部業務に影響が生じたとされている。（2026/7/15）

AIを「積極活用」する中小企業は3割にとどまる　「AI必要ない」と考えている職種は？
ラクスルは、中小企業でのAIの活用実態に関する調査を発表した。意外にも「AIを必要ない」と考えている層には意思決定層や部署が多いことが分かった。（2026/7/15）

「完了」は1割未満
流通業740人調査で分かったペーパーレス化の残念な実態　反対派の言い分は？
LINE WORKSは、流通業740人を対象としたペーパーレス化の実態調査を実施した。ペーパーレス化を完了した企業は1割未満にとどまり、5割弱の企業では、紙書類の削減効果が見られないことが分かった。（2026/7/15）

赤沢経産相、決済代行業の実態調査実施へ　「全東信」破産受け　規制導入は慎重姿勢
赤沢亮正経済産業相は7月14日の閣議後記者会見で、クレジットカード決済代行会社「全東信」の破産開始決定に関連し、決済代行業の監督官庁が明確でないことを踏まえ、関係省庁と連携して再発防止策の検討に向けた実態調査を行う方針であることを明らかにした。規制導入については「資金繰りへの支障などが生じる恐れがある」として、現時点で慎重な姿勢を示した。（2026/7/14）

調査レポート：
建設業の倒産／廃業、リーマン超えで過去最多　2026年上半期
帝国データバンクの調査によると、2026年1〜6月に発生した建設業の倒産1043件と休廃業／解散4894件を合わせた撤退累計は5937件となり、上半期としてはリーマンショック直後の2009年の5811件を上回り、過去最多となった（2026/7/14）

「DXが進まない」情シスの本音とは：
社内の「Excel好き」に向き合う情シスの言い分、だから進化できない
デジタル化を推進する情報システム部門にとって他部門の協力は欠かせない要素だが、インボイスが実施した調査によれば、情シスは経理部門との間に“やりづらさ”を感じている。（2026/7/14）

AIニュースピックアップ：
AIエージェントのコスト、どこに「消えて」いる？　Google Cloud調査で浮上した“クラウド利用の盲点”
AIエージェントの本番運用段階で、多くの企業がコストの問題に直面している。本番運用段階におけるコストは一体どこに「消えている」のか。Google Cloudの調査から浮かび上がった、AIエージェントの本番運用がITインフラにもたらす負荷の正体と、コスト抑制の手掛かりとは。（2026/7/15）

製造マネジメントニュース：
管理職の約76％が「品質改善課題」を認識　経営層と現場の間にあるギャップとは
日本能率協会総合研究所（JMAR）は、製造業上場企業の生産／製造／開発／営業現場で働く従業員1200人を対象に実施した「第4回 従業員の品質意識」アンケート調査の結果を公表した。管理職の76％が「職場の品質改善課題」を認識しており、改善が進まない背景には「経営層の姿勢」が影響していることがアンケート調査で判明した。（2026/7/14）

ちょっと昔のInnovative Tech：
「コーヒーを飲む時間帯」で寿命が変わる？　ベストな時間は……米大学が4万人で健康効果を調査
米テュレーン大学と米ハーバード大学に所属する研究者らが医学誌「European Heart Journal」で発表した論文「Coffee drinking timing and mortality in US adults」は、コーヒーの飲む時間によって健康効果が異なることを明らかにした研究報告だ。（2026/7/14）

「居酒屋」の倒産が過去最多に　上半期で初の100件超え、その背景は？
東京商工リサーチの調査で、居酒屋の倒産が2026年上半期に118件となり、過去最多を更新したことが分かった。複数の要因が重なり経営環境は厳しさを増している。（2026/7/14）

上司に「ついていけない」と感じた瞬間　2位「人によって態度を変える」、1位は？
エムフロが運営する採用サイト制作代行は、上司がいる環境で働いている人に「上司についていけないと感じた瞬間」についてアンケート調査を実施した。その結果……。（2026/7/14）

ITインフラ担当者のための生成AI活用術（4）：
生成AIで膨大なログから障害原因特定　RAG、Pythonでログ分析アプリ構築
ITインフラの構築・運用フェーズで生成AIがどう役立つのかを解説する本連載。今回は、自然言語でログ調査ができるRAGアプリケーションの実装手順を紹介します。Fluent Bitによるログ収集からStreamlitによるチャット画面の実装まで、一連の開発プロセスをソースコードとともに解説します。（2026/7/14）

4キャリアのネット銀行、メイン利用率は35.8％　契約キャリアとの結び付きが強い結果に　MMDが調査
MMD研究所は「銀行口座と通信キャリア利用に関する調査」の結果を発表。通信キャリアと連携するネット銀行4社のメイン利用率は平均35.8％で、通信4キャリアのネット銀行と4キャリアの結びつきが強いことが判明した。（2026/7/13）

スマホは本当に会話を「盗聴」して広告を出しているのか？　専門調査と最新事例から考える
「友人と話しただけで広告が出た」という体験は多くの人に覚えがある。しかし検索履歴や閲覧行動、記憶の偏りなど、会話の盗聴を持ち出さなくても一致を説明できる経路は複数存在する。スマホが「聞いている」のではなく「推定している」という実態を、証拠とともに整理した。（2026/7/13）

キャリアニュース：
大手企業のAIエージェント活用、48.3％が本番運用するも73.1％が体制に不足感
パーソルキャリアが「大手企業におけるAIエージェント活用実態調査」の結果を発表した。48.3％がAIを実際の業務で活用し、活用層の59.0％が導入効果を実感していた。一方で、73.1％が推進体制を不足と感じていた。（2026/7/13）

ITニュースピックアップ：
AIで専門職の境界が消える？　企業が欲しがる「総合技術者」の条件
Harvard Business Reviewの調査によると、生成AIの急拡大により知識労働者の採用基準が変化しているという。企業が欲しがる「総合技術者」の条件と、生き残る人材の共通点とは。（2026/7/13）

AIニュースピックアップ：
日本のAIエージェント自律稼働は世界最多　でも「心理的安全性」は世界最下位
KnowBe4の国際調査で、自律的に動くAIエージェントの業務への組み込みが世界で最も進んでいるのは日本企業ということが明らかになった。一方で、日本には活用の先進性とは異なるもう1つの「世界一」があった。（2026/7/13）

Innovative Tech：
論文サイト「arXiv」、投稿の約9割で非公開情報が“丸見え状態”か　パスワードや秘密鍵、自宅のGPS座標なども　270万件を調査
ドイツのアーヘン工科大学に所属する研究者らが発表した論文「Hidden Secrets in the arXiv: Discovering, Analyzing, and Preventing Unintentional Information Disclosure in Source Files of Scientific Preprints」は、査読前論文を公開するWebサイト「arXiv」に投稿された論文から個人情報や機密情報、意図しない情報が漏えいしていることを明らかにした研究報告だ。（2026/7/13）

製造マネジメントニュース：
中東緊迫でナフサ供給不安、企業の約7割が影響拡大を実感
帝国データバンクは、中東情勢の緊迫化に伴う、ナフサなど石油製品の供給状況に関する影響調査の結果を発表した。企業の69.4％が3・4月時点と比べて「影響の強まり」を感じており、51.7％が「在庫の確保」を実施していることが分かった。（2026/7/13）

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221人調査で分かった「情シス最大のストレス」は？
シャドーITや手作業のアカウント管理、Excelによるデータ連携――。DX推進の裏側で、情シスは増え続ける業務と事業部門からの「丸投げ」に追われている。調査結果を基に、情シスが疲弊し、離職する背景と、組織が見直すべき対策を探る。（2026/7/13）

導入効果を引き出すERP選定の条件
経営者などの約半数が「ERPが何か分からない」　導入後最多のつまずきは？
プロトスターは、ERPの利用実態に関する調査結果を発表した。導入率は17.5％にとどまる一方、導入企業の57.1％が満足と回答した。導入期間の長期化やデータ移行、利用者間のスキル格差が課題として浮かび上がった。（2026/7/13）

「飲食料品の卸売」の倒産、コロナ禍前と同水準に　どの業種で多かった？
帝国データバンクの調査から「飲食料品の卸売」の倒産が高止まりしていることが分かった。2026年上半期の実態を紹介する。（2026/7/13）

週5日勤務も当たり前　65歳以上の“ハッスルシニア”が担う仕事の中身
マイナビは、直近半年以内に非正規雇用の採用業務に携わった採用担当者を対象に「シニアバイトの採用に関する企業調査」を実施した。その結果……。（2026/7/12）

中国勢も急伸、Yole調べ：
パワー半導体企業ランキング、日本勢は三菱電機ら5社がトップ20入り
フランスの市場調査会社Yole Groupは、2025年のパワー半導体メーカー売上高ランキングトップ20を公表した。日本勢は4位の三菱電機を筆頭に、富士電機、東芝、ローム、ルネサス エレクトロニクスの5社がランクインした。中国メーカーも5社がトップ20入りを果たし、存在感を高めている。（2026/7/10）

ICT総研が調査、生成AIが変える情報収集の実態とは：
「生成AIをもう手放せない人」が約6割　逆に“使わなくなったもの”1位は？
ICT総研の調査では、生成AIサービスが使えなくなると困ると答えた人は約6割に上った。生成AIサービスが日常的なツールとして定着する一方で、利用頻度が減ったものもあるという。それは何なのか。（2026/7/10）

名古屋商工会議所が調査：
価格転嫁「全くできず」約2割　中東情勢に苦しむ企業のホンネ
名古屋商工会議所の調査によると、中東情勢の緊迫化による影響を受けている企業は76.4％に上った。原油や原材料価格の高騰が続く中、調査からは調達難や価格転嫁に苦しむ企業の実態が浮かび上がった。（2026/7/10）

パスポート値下げでも海外旅行に行かない　8割が「予定なし」の理由
パスポート発行の申請手数料が7月から大幅に引き下げられた。だが、「海外旅行に行く予定はない」と考えている人の割合が8割に上ることが、ポイントサイト「モッピー」の運営会社、セレスの調査で明らかになった。（2026/7/9）

中古スマホ販売台数が7年連続で過去最高を更新、メモリ高騰でさらに拡大へ　MM総研が調査
MM総研は「中古スマートフォンの国内市場規模の推移・予測」について発表。2025年度（2025年4月〜2026年3月）の販売台数は360.7万台（前年度比12.4％増）と7年連続で過去最高を更新している。（2026/7/9）