「再生可能エネルギー」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

工場ニュース：
三菱電機が新工場でガス絶縁開閉装置生産拡大、データセンター増設で需要増
三菱電機は受配電システム製作所（香川県丸亀市）に新工場棟を建設し、キュービクル形ガス絶縁開閉装置（C-GIS）の生産体制を強化する。（2025/8/14）

小寺信良のIT大作戦：
記録的猛暑なのに、「節電要請」が発令されないワケ
夏の電力需要ひっ迫は、最近ではもっぱら夏の風物詩と化しているが、事の発端は2011年の東日本大震災である。だが24年から今年にかけては、節電要請ではなく「省エネ・節電協力の呼びかけ」へと軟化している。電力需要が減っているわけではないと思われるが、なぜ節電要請が出なくなったのだろうか。（2025/8/15）

サウジで「ドラゴンボール」のテーマパーク構想、広さは？
サウジアラビアが2025年大阪・関西万博で積極的にイベントを開き、30〜31年のリヤド万博に向けアピール攻勢をかけている。（2025/8/12）

脱炭素：
フロンレスからネットゼロへ、セイコーエプソンが語る環境経営の本気度
アイティメディアはオンラインセミナー「MONOist 環境問題対策セミナー 2025 春『儲かる環境問題対策』を実現するために何が必要か」を2025年6月5日に開催した。本稿では、セイコーエプソン 地球環境戦略推進室 副室長の木村勝己氏による基調講演の内容を抜粋して紹介する。（2025/8/12）

2in1モジュールも開発：
RC-IGBTとSiC、ダイでもモジュールでも 東芝の車載パワー半導体
東芝の欧州現地法人であるToshiba Electronics Europeは、世界最大規模のパワーエレクトロニクス展示会「PCIM Expo&Conference 2025」で、逆導通IGBT（RC-IGBT）搭載の2in1両面冷却モジュールや2in1のSiCモジュールのサンプルおよび、それぞれのベアダイなどの電動車（xEV）インバーター向け製品を公開。この市場をフルラインアップで攻める姿勢を示していた。（2025/8/7）

工場ニュース：
JFEスチールがインドで方向性電磁鋼板製造能力を年間35万tへ拡張
JFEスチールとJSW Steelは、持分比率50：50で設立した方向性電磁鋼板製造／販売会社のJSW JFE Electrical SteelとJSW JFE Electrical Steel Nashikの製造能力を大幅に拡張することを決定したと発表した。（2025/8/7）

電動化：
電源の統合コスト低減を目的としたフレキシビリティ技術開発を採択
ホンダらは、NEDOの公募による「電源の統合コスト低減に向けた電力システムの柔軟性確保・最適化のための技術開発事業／研究開発項目1 DER等を活用したフレキシビリティ技術開発」に応募し、採択された。（2025/8/5）

連載：海外製パワコンは本当に危険なのか？（4）：
太陽光発電のセキュリティ問題の本質を考える――発電事業者が今後持つべき視点とは？
太陽光発電のセキュリティ課題について、技術的・実務的な観点から検証していく本連載。最終回の今回は改めてこの問題の本質を考察し、産業用太陽光発電の健全な発展のために何が必要なのかを総括します。（2025/8/5）

蓄電・発電機器：
電力系統向け定置用蓄電池の世界市場、2033年には1.9倍規模に拡大へ
矢野経済研究所が電力系統関連の定置用蓄電池（ESS）世界市場に関する調査結果を発表した。（2025/7/31）

船も「CASE」：
「デジタルツインの海」や「自動避航アルゴリズム」で海上輸送の安全を確保せよ
海上技術安全研究所（海技研）が第25回研究発表会を開催。「海技研の研究開発と社会実装の進展」をテーマとした発表の中から、海技研が最重上課題の一つに位置付ける「海上輸送の安全の確保」に関わる3つの研究成果について紹介する。（2025/7/31）

複合光触媒の固定化に成功：
人工光触媒をパネル化、CO2からギ酸を大量生成へ
三菱電機と東京科学大学は、可視光を吸収するポリマー状の窒化炭素（PCN）を固定化した光触媒パネルを用い、CO2からギ酸を生成することに成功した。ギ酸の大量生成を可能にすることで、再生可能エネルギーの利用拡大に貢献していく。（2025/7/30）

熱中症対策：
再エネ100％のNTN製コンテナで「涼」提供、自転車ロードレースで熱中症対策に活用
NTNが開発したコンテナタイプの移動型独立電源「N3 エヌキューブ」が、国際自転車ロードレース「THE ROAD RACE TOKYO TAMA 2025」で、空調設備付きの休憩所に活用された。風力と太陽光の再生可能エネルギー100％でエアコンを稼働させ、熱中症対策として涼しく快適な空間を提供した。（2025/7/29）

製造マネジメントニュース：
脱炭素ソリューション国内市場、2040年には2024年比約6.4倍に
富士経済は、脱炭素ソリューションビジネスの国内市場に関するScope別の調査結果を発表した。2040年の国内市場規模が、2024年比で約6.4倍の9兆4605億円に達する見込みだ。（2025/7/29）

製造ITニュース：
SCSKとバイウィルがGX加速に向け資本業務提携、CO2排出量の可視化や削減を支援
SCSKとバイウィルは、GX加速に向けた資本業務提携を締結した。両社の技術やネットワーク、脱炭素化ソリューションなどを活用し、CO2排出量の可視化や削減、環境価値の活用など多面的な支援を提供する。（2025/7/28）

「Apple 梅田」がグランフロント大阪 南館に誕生　日本初の「Apple Vision Pro」専用ルームを見てきた
Apple Storeの新店舗「Apple 梅田」が7月26日午前10時にオープンした。大坂では心斎橋に続き2店舗目、国内では11店舗目となる店内を訪れた。（2025/7/26）

国内の再エネ関連市場、2040年に2.9兆円規模に
富士経済は2025年7月18日、再生可能エネルギー関連の国内市場に関する調査結果を発表した。（2025/7/25）

ソーラーシェアリング入門（72）：
今年は小田原市で開催！「ソーラーシェアリングサミット2025」開催レポート
営農型太陽光発電（ソーラーシェアリング）について解説する本連載。今回は2025年7月4〜5日に小田原市で開催された「ソーラーシェアリングサミット2025 夏の陣」の様子をレポートします。（2025/7/25）

上面放熱パッケージで性能を引き出す：
PR：使いやすいSiCの到来――放熱設計と高速駆動の課題に応えるCoolSiC G2×Q-DPAK
自動車の電動化や再生可能エネルギー産業の成長を背景に、炭化ケイ素（SiC）パワー半導体の活用が広がっている。かつては高価格／高性能な用途に限られていたが、現在ではウエハー生産量が増加して価格が手ごろになり、幅広い用途での採用が現実的になっている。ここで立ちはだかるのが信頼性や放熱設計、インダクタンス低減といった“使い勝手”の壁だ。インフィニオン テクノロジーズの「CoolSiC MOSFET G2」と表面実装／上面放熱に対応したパッケージ「Q-DPAK」は、こうした設計課題への現実的な解決策を提示する製品だ。（2025/7/28）

ロジスティクス：
神奈川県綾瀬市に延べ11.7m2の物流施設、綾瀬市と災害時使用の協定締結
東急不動産は2025年5月に竣工した神奈川県綾瀬市の物流施設「LOGI'Q 綾瀬」について、綾瀬市と災害時利用に関する協定を締結した。敷地内にはマンホールトイレやかまどベンチ、共用部には簡易トイレや寝具にもなるクッションなど、地域住民が一時的に避難できる設備を整備している。（2025/7/24）

PCIM Expo&Conference 2025：
新JFETやSuper Junction品投入へ、InfineonのSiC戦略
Infineon Technologiesは高速かつ堅牢な電力供給システムに対する需要に対応するSiC JFETデバイスや、オン抵抗を従来比40％削減するトレンチベースのスーパージャンクション技術を採用したSiC MOSFETの開発など、SiCパワー半導体事業においてさらなる競争力の強化を図っている。（2025/7/23）

「省エネ計算の専門家」が解説する建築物省エネ動向（5）：
補助制度が使える今のうちに！　建築物の省エネ認証の計画的な取得を
本連載では、環境・省エネルギー計算センター 代表取締役の尾熨斗啓介氏が、省エネ基準適合義務化による影響と対応策、建築物の環境認証などをテーマに執筆。第5回は、環境性能認証取得に役立つ補助制度と、利用時の注意点を解説します。（2025/7/30）

SiC／GaNも活用：
AIサーバラックへの電力供給は1台当たり1MW超に　高効率化で備えるInfineon
AIの需要増加で、ネットワーク上のデータ量は急速に増加している。2010年から2025年の15年間で、データ量は145倍になる見込みだ。チップ性能の向上で、計算量も指数関数的に増加していて、シングルプロセッサの電力需要は3〜4カ月ごとに倍増している。これに伴い、AIデータセンターによる送電網への負担、コスト、堅牢性／信頼性が重要な課題となっている。これに対しInfineon Technologiesは、AIデータセンター向けの電力供給システムの開発を進めている。（2025/7/16）

必要なのは設備投資だけではない？
AI覇権を狙うAmazon、仕掛ける「データセンター拡張」と“もう1つの基盤”とは
ノースカロライナ州のデータセンター拡張に巨額を投じる計画を発表したAmazon.com。その狙いと、データセンター建設における同社の巧みな戦略とは。（2025/7/16）

ロジスティクス：
名古屋に延べ2.3万m2の物流施設完成、大林組が開発　コーポレートPPAで再エネ活用
大林組が愛知県名古屋市で開発を進めていた物流施設「OAK LOGISTICS CENTER 名古屋」が、2025年5月31日に竣工した。屋上に設置した太陽光発電設備から電力の供給を受け、需要の約8割を賄うことで、年間約86トンのCO2排出量を削減する。（2025/7/14）

組み込み開発ニュース：
AIデータセンターは2029年にサーバ1台の電力が1MW超へ、システム構成はどうなる
インフィニオンテクノロジーズ ジャパンは、生成AIの登場により高性能化への要求が大幅に高まっているAIデータセンター向け電力供給システムの市場動向と同社の取り組みについて説明した。（2025/7/11）

リサイクルニュース：
北米で車載用電池リサイクル事業の合弁会社を設立、年間最大1万3500トンを処理
豊田通商は、韓国LG Energy Solutionと車載用電池のリサイクル事業を行う合弁会社「Green Metals Battery Innovations」を米ノースカロライナ州に設立する。（2025/7/9）

製造マネジメントニュース：
東芝エネルギーシステム、年間150トンCO生成できる低温CO2電解装置が実証完了
東芝エネルギーシステムズと東芝は、年間150トンの一酸化炭素（CO）を生成できる二酸化炭素（CO2）電解装置「C2One」プロトタイプ機の実証運転を完了した。水素を使わず、低温低圧反応でCOを生成できる。（2025/7/9）

カーボンニュートラル：
再エネ余剰電力を冷房に活用、竹中工務店などが大阪で新システム実証
竹中工務店は、大阪府大阪市のアミティ舞洲で、再生可能エネルギーの余剰電力を冷房に活用する多重蓄熱機能付き帯水層蓄熱システムの実証試験を開始した。（2025/7/8）

大阪・関西万博：
累計来場者数1000万人を突破した大阪・関西万博の「Mirai Meeting」で感じた驚き　実は会場の内外で触れていた日立製作所のテクノロジー
累計来場者数が1000万人を突破した大阪・関西万博。その中で、KDDIと共同展示している日立製作所のパビリオンに訪れた。（2025/7/4）

連載：海外製パワコンは本当に危険なのか？（1）：
産業用太陽光発電のセキュリティ問題――その背景と発電システムの実態
昨今、大きな話題となっている産業用太陽光発電システムのセキュリティ問題。はたしてその問題の本質はどこにあるのでしょうか。本連載ではこの太陽光発電のセキュリティ課題について、技術的・実務的な観点から検証していきます。（2025/7/4）

太陽光：
太陽光パネルの下でレモンを栽培　浜松市に2つの営農型太陽光発電所が開設
太陽光発電や住宅機器施工を手掛けるフジサービス（愛知県名古屋市）は2025年6月24日、浜松市中央区三幸町、同市浜名区細江町において営農型太陽光発電による発電事業を開始したと発表した。（2025/6/30）

風力発電ブレード落下事故──問われる安全対策の実効性
秋田市の陸上風力発電所で、風車の羽根が落下する事故が発生した。再生可能エネルギーの主力電源化が進む中で、安全性に対する信頼が揺らいでいる。2025年6月18日、経済産業省は電力安全小委員会において事故の詳細を公表。安全対策上の課題が浮き彫りになった。（2025/6/30）

AMB基板の回路層に適用：
無酸素銅を開発、1000℃の熱処理後も結晶組織は均一
三菱マテリアルは、1000℃で熱処理した後も微細で均一な結晶組織を維持できる無酸素銅「MOFC-GC」を開発した。xEVなどに搭載されるパワーモジュール用のAMB（Active Metal Brazing）基板などに向ける。（2025/6/30）

走るガジェット「Tesla」に乗ってます：
室内カメラで“監視”されている？　テスラの運転支援機能に付いている「お仕置きモード」とは
Tesla Model 3の室内カメラは単なる撮影装置ではない。ドライバーの視線や目の状態を常時監視し、集中力が途切れるとオートパイロットを強制停止する「お仕置きモード」を発動する。その動作の様子と4年間の補助金縛りからの開放までをレポートする。（2025/6/29）

自然エネルギー：
国内の水力発電市場は微増　設備改修によるリパワリングが後押し
矢野経済研究所は2025年6月27日、国内の水力発電市場に関する調査結果を発表した。2030年度の水力発電の導入容量は、50.5GWに達すると予測している。（2025/6/27）

再エネ時代の巨大バッテリー「揚水発電」の現在地――東芝が進めるAI活用と事業展望
太陽光や風力の出力変動に対応する調整力として、揚水発電が再評価されている。原子力のための「影の存在」から、再エネのための「巨大バッテリー」へ──。東芝の取り組みを通して、揚水発電のこれからを展望する。（2025/6/27）

AIが支援するデータ活用
“宝の持ち腐れ”状態のデータをどう変える？　スタートアップの挑戦事例3選
膨大なデータを抱えていながら、その大半を活用できないまま“塩漬け”にしている状態は、企業に共通する悩みだ。この「宝の持ち腐れ」状態を、AI技術で解決しようとするスタートアップの事例を紹介する。（2025/6/26）

24年12月にIntel CEOを退任：
「Rapidusを支援したい」　VCに転身のPat Gelsinger氏、日米の協業に意欲
米国を拠点にディープテックへの投資を行うベンチャーキャピタルのPlayground Globalは、メディア向けの事業説明会を開催した。説明会にはPlayground ゼネラルパートナー兼共同創業者のPeter Barrett氏、Intelの前CEOで現在Playgroundのゼネラルパートナーを務めるPat Gelsinger氏らが登壇した。（2025/6/25）

材料技術：
硫化物系全固体電池が長寿命なワケとは　メカニズムが明らかに
マクセルは硫化物系全固体電池における容量劣化のメカニズムを明らかにした。（2025/6/25）

脱炭素：
物流企業のEV導入に4つの課題、4200台導入したヤマト運輸の対策とは
ヤマト運輸が約15年にわたるEVの活用を中心に同社のサステナビリティの取り組みについて説明。2030年度までに、4万台の集配車両の約60％に当たる2万3500台のEVを導入するなどして、2020年度比でGHG（温室効果ガス）排出量を48％削減する目標の達成を目指す。（2025/6/24）

製造ITニュース：
IOWN APNで電力消費などに応じた遠隔データセンター間の処理配置最適化を実証
日本電信電話は、IOWN APNを用いた遠隔データセンター間の処理配置最適化を実証した。電力需給に余裕のある地域のデータセンターへ処理を集中することで、積極的な再生可能エネルギーの活用が可能になる。（2025/6/24）

製造マネジメントニュース：
日立産機システムがScope1およびScope2の温室効果ガス排出量を実質ゼロ達成
日立産機システムと同社のグループ会社は、2030年度を目標としていたカーボンニュートラル達成を早め、2024年度にScope1およびScope2の温室効果ガス排出量を実質ゼロにした。（2025/6/23）

Cybersecurity Dive：
10年間放置　脆弱な太陽光発電機器がインターネットにさらされている
Forescoutの報告によると、多数の太陽光発電機器が脆弱性がある無防備な状態でインターネットに存在していることが分かった。これらは10年間にわたって放置されていたという。（2025/6/21）

Gartner Insights Pickup（403）：
持続可能なITインフラのビジネス価値を引き出すには
規制圧力の増大やエネルギー価格の高騰に伴い、企業はサステナビリティ（持続可能性）戦略と技術投資を見直す必要がある。持続可能性は企業のあらゆる側面に関わるため、ITインフラにいつ、どのように投資するかは重要なビジネス判断だ。インフラとオペレーション（I＆O）のリーダーは持続可能性への取り組みがもたらすビジネス価値を証明しなければならない。（2025/6/20）

ロジスティクス：
兵庫県尼崎市に三井不の物流施設が完成　設計・施工は東急建設、関通が1棟賃借
三井不動産が兵庫県尼崎市西向島町で計画していた物流施設が、東急建設の設計・施工で完成した。テナントは、EC向け配送センター代行などを展開する関通が1棟丸ごと賃借する。（2025/6/18）

ソーラーシェアリング入門（71）：
営農型太陽光発電に関する政策動向　栽培作物の最新データも公開
営農型太陽光発電（ソーラーシェアリング）について解説する本連載。今回は農山漁村再エネ法に基づく方針改正の内容や、新たに公開されたソーラーシェアリング関連のデータについて解説します。（2025/6/18）

「省エネ計算の専門家」が解説する建築物省エネ動向（4）：
旧耐震物件で環境性能認証の取得は難しい？　図面がない築50年のホテルでもBELS認定
本連載では、環境・省エネルギー計算センター 代表取締役の尾熨斗啓介氏が、省エネ基準適合義務化による影響と対応策、建築物の環境認証などをテーマに執筆。第4回は、既存／築古建築物での環境性能の認証を取得する際の注意点や高い評価を受けるためのポイントなどを解説します。（2025/6/26）

カーボンニュートラル：
大林組技術研究所でペロブスカイト太陽電池の施工性や発電量を検証
大林組とアイシンは、東京都清瀬市の大林組技術研究所で、ペロブスカイト太陽電池の実用化に向けた実証実験を開始したと発表した。大林組が開発した施工／設置方法で、施工性や発電量を検証する。（2025/6/17）

FAニュース：
長時間の多チャンネル計測に対応した高速データアクイジションユニット
横河計測は、評価や耐久試験に用いる高速データアクイジションユニット「SL2000」を発売した。デュアルキャプチャー機能を備え、サンプルレートは最大200MS/秒。多チャンネル測定にも柔軟に対応し、最大8スロットを備える。（2025/6/17）

材料技術：
神戸空港でフィルム型ペロブスカイト太陽電池の実証実験開始　耐風性能などを検証
積水化学工業と積水ソーラーフィルムは、神戸市や関西エアポート神戸と連携し、神戸空港の制限区域内でフィルム型ペロブスカイト太陽電池の実証実験を開始すると発表した。（2025/6/17）