「イノベーション」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

ほぼ週刊インフォグラフィックス：
スペルを間違いがちなブランドを調査　「ランボルギーニ」「フェラーリ」、そしてなぜか「スズキ」も？
そこに「h」？　「s」が連続？　ブランド名の表記（アルファベット）の難しさに戸惑うのは日本人だけではないようです。（2021/11/29）

越智岳人の注目スタートアップ（1）：
大企業も注目のプラズマ技術で家庭用美顔器を開発、美容スタートアップの挑戦
数多くのハードウェアスタートアップやメイカースペース事業者などを取材してきた越智岳人氏が、今注目のスタートアップを紹介する連載。今回は、小型の家庭用プラズマ美顔器「Un」を開発し、既存の美容機器市場に一石を投じ、価格破壊を起こすDENSHINDO（傳心堂）の開発ストーリーを取り上げる。（2021/11/29）

2000億円規模の設備投資を「2〜3年」継続へ：
売上高3兆円目標に半導体関連で積極投資も、京セラ
京セラは2021年11月25日、オンラインで事業戦略説明会を実施し、連結売上高3兆円、税引き前利益率20％とする新たな事業目標を発表した。時期は明確にしていないが、同社社長の谷本秀夫氏は、従来目標の売上高2兆円が今後2年程度で達成する見込みとしたうえで、「3兆円達成は、そこからさらに5年後くらいだろう」と説明した。また、同社は半導体関連で今後2〜3年間は、年間2000億円規模の投資を継続する方針も明かした。（2021/11/26）

FAメルマガ 編集後記：
なぜあなたの工場から斬新な改善アイデアが生まれないのか
ダイバーシティは政治的な正しさだけのために必要なものではありません。（2021/11/26）

製造マネジメントニュース：
京セラの新たな事業目標は売上高3兆円、アメーバ経営にDX取り込み総合力発揮へ
京セラが今後の持続的な成長に向けた事業戦略について説明。2021年度の連結業績は、売上高が過去最高となる1兆7500億円を達成し、経営指標とする税引前利益率も10％以上に向上する見通し。「成長に向けた新たな取り組みを進めることで、新たな目標として売上高3兆円を目指す」（同社 社長の谷本秀夫氏）という。（2021/11/26）

メカ設計ニュース：
DXの第3波となるコンバージェンスに関する調査レポートを発表
Autodeskは、調査会社Altimeterと共同で、企業のDXの第3波とされるコンバージェンスに関する調査レポートを発表した。企業間で異なるデジタル成熟度や、コンバージェンスの重要性と課題などを解説している。（2021/11/26）

プロジェクト：
福岡市博多区で延べ約2.9万のオフィスビルを開発、NTT都市開発ら
NTT都市開発と大成建設は、福岡県福岡市博多区博多駅東一丁目で開発を進めているオフィスビル「（仮称）博多駅東一丁目開発」について、ビル名称を「博多イーストテラス」に決定した。（2021/11/26）

「ニューノーマル×グローバル」に勝つ人事（3）：
未来の経営層はどう育てる？　グローバルで戦う日本企業に欠けがちな視点
未来の経営者を育てるためのタレントマネジメントについて、グローバル展開する日本企業に欠けがちな視点とは？（2021/11/26）

専門性を磨き、成長し続けられる場所とは：
PR：ビジネスの変化と共に進化し続ける経営管理――ISIDが描く会計・経営管理ソリューションの現在と未来
大きな変革が進む現在のビジネス環境において、特に会計・経営管理の領域では、ITがその価値を発揮できる余地が大きいという。今後、会計・経営管理領域のシステムインテグレーションはどのように変わっていくのか、そこで求められるのはどういう人材なのか。電通国際情報サービス（ISID）のプロフェッショナルに話を伺った。（2021/11/26）

Apple正規販売代理店に、NTT東日本、富士フイルムビジネスイノベーションが加わる　iPad、Macの導入支援が可能に
Apple VARに東日本電信電話と富士フイルムビジネスイノベーションが加わった。（2021/11/25）

高出力レーザーによるワイヤレス給電技術：
Ericsson、電力網不要の5G接続実現に向けPoC試験実施
Ericssonは、電力網につながずに5G（第5世代移動通信）接続を実現できるよう目指している。その代わりに、レーザーを使ってワイヤレスで電力を基地局に供給するという。同社はそのような基地局を初めて開発できるよう、レーザーを専門に手掛けるPowerLight Technologiesと連携している。両社は米国ワシントン州シアトルで概念実証（PoC）試験を実施した。（2021/11/26）

3D使い新型車両プレゼン、対コロナ製品も注目　鉄道技術展
11月24日に幕張メッセで開幕した「第7回鉄道技術展 2021」の会場は、多くの鉄道関係者や関連するサービス、工事関係者らでにぎわった。展示会場では車両メーカーが3D映像を使ったプレゼンや新型コロナウイルス対策製品に注目が集まった。（2021/11/25）

いまさら聞けないジョブ型雇用：
「頑張ってさえいれば……」　ジョブ型導入を立ち往生させる“社員の思い込み”　マネジャーは何をすべきなのか
「ジョブ型雇用を正しく定着させていくために、自社が組織的に取り組まなければならないことは何か？」──そんな問いに対し、筆者はマネジャーが重要な役割を担うと説明する。どんな役割かというと……？（2021/11/25）

ビジネス著者が語る、リーダーの仕事術：
エグゼクティブは『ストーリーでわかる「起業の科学」』をこう読む
これまでのやり方で成功してきた人は、今までのやり方の最適化、改善で成果を上げて、今の地位を獲得したが、新規事業は既存事業からのバイアスに影響されずにゼロベースで考えていく必要ある。（2021/11/25）

イケア、プラ包装を段階的に廃止へ　2028年までに
イケアは、環境負荷の低減を目的に、商品のプラスチック包装を段階的に廃止する方針を明らかにした。2025年までに新商品、28年までに既存商品の包装を、それぞれプラスチックから、紙などの再生可能素材に切り替える。（2021/11/24）

IBMとAWS、エネルギー業界向けにデータプラットフォームを提供
IBMとAWSは、エネルギー業界向けのOSDUデータプラットフォームの提供で協業する。データレジデンシー要件に準拠しつつ、アプリケーション開発やデータ活用のためのデータ活用基盤をAWS上で利用できる。（2021/11/25）

5Gが導く高速自動運転　サービス・現場変革も　JR東
鉄道事業者の間で、5G移動通信システム導入に向けた取り組みが活発化している。高速列車内でオンライン会議に参加できるといった旅客サービスや、遠隔制御で鉄道事業を効率化する自動運転分野での活用が期待されるからだ。（2021/11/24）

PR：最先端AIのビジネス活用　オフィス業務、製造業、建設業――8社が語る業務改善のポイントとは？
（2021/11/24）

特許庁が初のAIコンペ実施　個人でもエントリー可　最優秀モデルは商標検索システムに採用
特許庁が、AIを活用した画像検索技術を募るコンペティションを始める。最も優秀な成績を収めたAIは特許庁の特許審査システムに採用する。（2021/11/22）

鉄道新潮流　5Gが導く高速自動運転　サービス・現場変革も　JR東
鉄道事業者の間で、大容量データを遅延なくやり取りできる第5世代（5G）移動通信システム導入に向けた取り組みが活発化している。高速列車内でオンライン会議に参加できるといった旅客サービスや、遠隔制御で鉄道事業を効率化する自動運転分野での活用が期待されるからだ。各社は鉄道事業を大きく進化させる可能性を秘めた先端技術に力を注ぐ。（2021/11/22）

電動システム：
鉄とニッケルでレアアースフリーのモーター用磁石、デンソーが開発中
デンソーは2021年11月18日、メディア向けに説明会を開き、先端技術研究所の取り組みを紹介した。（2021/11/22）

電子ブックレット（メカ設計）：
ホンダ、フロントローディングの実践に向けリアルタイム解析活用
MONOistに掲載した主要な記事を、読みやすいPDF形式の電子ブックレットに再編集した「エンジニア電子ブックレット」。今回は、自動車外装部品の性能検討における業務負荷の軽減を目的とした「Ansys Discovery Live」の活用事例を紹介した講演レポート「ホンダ、フロントローディングの実践に向けリアルタイム解析活用」をお送りします。（2021/11/22）

ほぼ週刊インフォグラフィックス：
「独身の日」 vs. 「ブラックフライデー」「サイバーマンデー」　米中の爆買い力に迫る
成長速度こそスローになったものの、過去最大記録を更新する中国のネットセール。日本はユニークなEC手法の拡大に期待。（2021/11/22）

アプライド マテリアルズ ブログ：
第4のコンピューティング時代に求められるのは先端ロジック・メモリチップだけではない
米国の大手半導体製造装置メーカーであるアプライド マテリアルズ（Applied Materials）のブログの抄訳を紹介する本連載。今回は、同社のMaster Classイベントで発表されたヘテロジニアスデザインと先進のパッケージング技術についてさらに掘り下げる。（2021/11/19）

PR：失敗するクラウド移行のパターンは？　アクセンチュアのキーマンが語る「クラウド移行の判断基準」最新版
（2021/11/19）

ガートナー「戦略的テクノロジのトップ・トレンド」2022年版を発表
ガートナーは「戦略的テクノロジのトップ・トレンド」の2022年版を発表した。CIOが注力を求められるビジネス上の重要課題として「成長を加速する」「変化を形づくる」「信頼の構築」の3つをテーマにした。（2021/11/18）

3DEXPERIENCE WORLD JAPAN 2021：
「3DEXPERIENCE Works」がもたらす機能拡張とビジネス効果
「3DEXPERIENCE WORLD JAPAN 2021」の基調講演で、SOLIDWORKSのブランドCEOであるジャン・パオロ・バッシ氏が登壇し、「SOLIDWORKS ブランド CEO ジャン・パウロ・バッシからのメッセージ」と題して、「SOLIDWORKS 2022」と「3DEXPERIENCE Works」による製品開発プロセスの変革とその活用メリットについて説明した。（2021/11/18）

プール一体型センサーも活用：
英国競泳チームの「東京五輪で金4、銀3、銅1」を導いた“すごいデータ分析”
データ分析が、東京2020オリンピックでの英国競泳チームの成功に一役買った。英国競泳チームは、どのようなデータをどう収集し、どう活用したのか。（2021/11/18）

総務のための「オフィス」再考：
なぜ、総務は「逃げる稟議」に陥ってしまうのか　社員を幸せにする「攻めの稟議」との違い
コロナ禍で、総務は社員の価値観、ニーズの変化に対し、いかにエンゲージメントを向上させられるか、難題に直面しています。総務がどのように社内の状況を解釈し、稟議（りんぎ）を上げればよいのかを考えます。（2021/11/18）

再配達をなくせるか：
ヤマト運輸が舵を切るデータ・ドリブン経営　“DX請負人”の中林紀彦執行役員を直撃
ヤマト運輸が顧客サービスを改善しようと、宅配に関する膨大なデータを駆使したデータ・ドリブン経営に舵を切っている。その仕掛人であるデジタルデータ戦略担当の中林紀彦・ヤマト運輸執行役員を直撃した。（2021/11/18）

本音で語る、静岡市での暮らしとビジネスのメリット：
PR：1カ月分のお試し費用を補助！　体験者に聞く、今こそ静岡市にオフィスを構えるべき理由
コロナ禍により、地方移住やサテライトオフィス開設の機運が高まる中、注目を集めているのが静岡市だ。1カ月分のテレワーク費用補助や、サテライトオフィス費用の補助など豊富な制度を用意しているだけでなく、さまざまなビジネスメリットや、生活のしやすさから注目を集めている。今回は、実際にサテライトオフィスを開設し、移住した人に話を聞いた。（2021/11/18）

コロナ禍で変わったネットワークインフラ要件
無線LANを「クラウドWi-Fi」に置き換えるべき4つの理由
オフィスワークとテレワークの併用など、コミュニケーションやコラボレーション環境の整備に一層の柔軟性が求められている。だが物理機器中心の社内LANがその障害となる例が多い。予算や人に制約がある中、どう解決すればよいのか。（2021/11/18）

ハイブリッドワークで「誰一人取り残さない企業活動」は可能か
テレワークが普及した結果「働く環境の選択」の自由度は格段に増した。テレワークか出勤かの２択ではない多様な働き方の選択を実現する「ハイブリッドワーク」に注目が集まる。（2021/11/17）

“異色”を生かした女性ITディレクター【前編】
失敗で人は強くなる――60人束ねる「敏腕女性IT幹部」の“異色のキャリア”とは
英国のブラッドフォード大学でIT部門を率いるジュリエット・アトキンソン氏。歩んできたのはいわゆるストレートなキャリアパスではない。独特な経歴がもたらす強みとは。（2021/11/17）

AzureArcで学ぶクラウドとKubernetesのガードレールづくり（1）：
時代に逆行したハイブリッド／マルチクラウド管理への期待が本末転倒な理由
「ハイブリッド／マルチクラウド管理」という言葉がよく聞かれるようになってきました。しかし、その意味は曖昧です。そして、実際の「ハイブリッド／マルチクラウド管理」ソリューションは、ユーザー組織の管理者が抱く期待とずれているようにも思えます。なぜなのでしょうか。連載第1回では、これを見ていきます。（2021/11/17）

製造マネジメントニュース：
半導体の国内産業基盤確保へ、経産省が3ステップの実行計画
経済産業省は2021年11月15日、「第4回　半導体・デジタル産業戦略検討会議」において半導体産業基盤緊急強化パッケージとして3ステップの実行計画を示した。（2021/11/16）

製造マネジメント メルマガ 編集後記：
「プロトタイプだけのショールーム」があっても良いかも
テクノロジーアート展に近くなるかもしれませんが（2021/11/16）

JOINT2に参画、2024年量産目指す：
DNP、次世代ICパッケージ用インターポーザを開発
大日本印刷（DNP）は、次世代ICパッケージに向けた「インターポーザ」を開発した。今後、次世代ICパッケージの実装／評価技術を開発するコンソーシアム「JOINT2」に参画する企業と協業し、2024年の量産化を目指す。（2021/11/16）

Go AbekawaのGo Global！〜Tyler Shukert編（後）：
品川でのホームレス経験が「エンジニアの原風景」になった
グローバルに活躍するエンジニアを紹介する本連載。今回はTyler Shukert（タイラー・シューカート）氏にお話を伺う。次々と新しいWebサービスを生み出し、順風満帆な同氏を待っていたのは品川での「明るく楽しい健康的なホームレス生活」だった。（2021/11/16）

製造業×IoT キーマンインタビュー：
“堅い”業界で培ったエッジの信頼性をコトづくりに、OKIが取り組むDXへの挑戦
ATM（現金自動預け払い機 ）や通信システムなど社会インフラを担うさまざまなモノづくりを担ってきた信頼性や、AIエッジ技術をベースとし、さまざまな領域でのパートナーシップを通じて共創を広げているのがOKIである。OKIでDX／イノベーション統括担当の執行役員を務める田中信一氏に話を聞いた。（2021/11/15）

変わるスタジアム　楽しみ2倍　ジムや保育園併設　集いの場へ
サッカースタジアムはサッカーの試合を観戦するだけの施設。そんな固定観念は通用しない。コロナ禍で観客が減少するなか、サッカーファン以外も対象にした新たなサービスが始まっている。（2021/11/15）

日本でのMaaS普及、“ラストワンマイル”はデータ連携？　Uberや国交省などが議論
国交省が旗振り役となって進めている“日本版MaaS”。交通事業者やデジタルプラットフォーマー、自治体が参加して進めるが、“日本版”たる日本特有の事情から、各プレイヤーが共通して抱える課題が明らかになってきた。（2021/11/15）

Weekly Memo：
Salesforceが強調“信頼ファースト”のデジタル戦略　Slack買収も生きる5要件とは
社会や企業の在り方に変革が求められつつある中で、「信頼を生み出す企業」になるためには何が必要か。セールスフォースが「5つの要件」を打ち出した。その内容とは――。（2021/11/15）

ほぼ週刊インフォグラフィックス：
Nintendo Switchの販売台数がいよいよWii超えへ　21世紀のゲーム機の歴史に名を刻む2大名機の歩みを振り返る
成長し続けて5年が経過、ついにWiiの販売台数を超える見込みだが……。（2021/11/15）

Supply Chain Dive：
米Target「伝説のCIO」勇退の報にGartnerアナリストが語った「未来の百貨店」の姿
TargetのCIOマクナマラ氏は7年間にわたって同社のデジタル戦略をいかに強化したか。新CIOが取り組むべきポイントとは。（2021/11/15）

ベンチャーに学ぶ「知財経営の実践的ヒント」（3）：
自社技術を知ってもらうために知財を使ってできること
貧困解決を目指すFinTechサービスを支える技術を保有し、知財ポートフォリオ形成による参入障壁構築を進めるGlobal Mobility Service。同社の知財戦略と知財活動からビジネス保護に使える知見を紹介する。最終回は知財を起点に国際的なビジネスマッチングを加速させる。（2021/11/15）

PHM Conference 2021 in JAPANレポート：
PR：“品質＋”の信頼性へシフトせよ、転換点を迎える製造業の挑戦をPHMが後押し
電通国際情報サービスがオンラインで開催したイベント「PHM Conference 2021 in JAPAN」では、「データ分析と故障予知がもたらす安全な未来」をテーマに、DNVビジネス・アシュアランス・ジャパン、テトラ・アビエーション、ダイキン工業が登壇し、PHM（Prognostics and Health Management）と関連する業界動向や取り組み事例について紹介した。（2021/11/15）

自動車業界の1週間を振り返る：
日米独仏中が参加しなかった、「2040年までに全てゼロエミッション車」の宣言
さて、今週で「COP26」（国連気候変動枠組条約第26回締約国会議）が終わりました。自動車に直接関係のある話題としては、パリ協定の目標達成に向けてゼロエミッション車への移行を加速する宣言と、2022年の行動計画があります。（2021/11/13）

Supply Chain Dive：
倉庫DXで“20年前の技術”が大活躍　DHLや物流、小売りが続々導入する理由
コロナ禍で打撃を受けた倉庫作業の現場で、センサー技術と自動化技術が急速に普及しつつある。初めて市場に登場した90年代には広まらなかった技術に何が起こったのか。また、市場関係者が期待するという、単なる効率化を超えた導入効果とは何なのか。（2021/11/12）

「脱炭素社会実現の鍵に」：
積水化学、ペロブスカイト太陽電池を2025年事業化へ
積水化学工業は2021年11月11日、同社の製品／技術を通じた社会課題解決についてのオンライン説明会を開催した。説明会では「脱炭素社会実現の鍵になる」技術の1つとして同社が開発する「ペロブスカイト太陽電池」を紹介。同社社長の加藤敬太氏「非常に期待値の高い電池だ。実証実験を経て、2025年に事業化したい」と語った。（2021/11/12）